化成品・紙製品原材料価格の変動
FY2016に初出。38回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
スーパーバッグがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- 2026-08-07顕在化決算
「中東情勢の影響により原材料価格が上昇した一方、迅速な価格転嫁を行った結果、前年同期に比べ9百万円増加して33百万円となりました。」
原材料価格上昇が実際の事業コスト要因として現れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、原材料価格・物流コストの高騰といった厳しい事業環境が続いております。」
原材料価格・物流コストの高騰が継続し、紙製品事業では原材料費・人件費等の増加、化成品事業ではコスト負担が利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まり、物流コストの高騰といった厳しい事業環境が続いています。」
原材料価格の高止まりと物流コストの高騰が継続し、紙製品事業では原材料費・人件費等のコスト増加、化成品事業ではコスト負担が実際の利益に影響している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、固定費の削減、不採算事業の整理により黒字化は継続しているものの、円安に伴う原材料価格の高止まりによるコスト増加の影響から、前年同期に比べ28百万円減少して44百万円となりました。」
円安に伴う原材料価格の高止まりが化成品事業のコスト増加として実際の損益に現れ、セグメント利益が前年同期比28百万円減少した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料・物流コストの高騰や円安進行といった外部要因の影響は継続しているものの」
原材料・物流コストの高騰と円安進行が継続し、紙製品事業では原材料費の増加が実際の費用要因として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の高止まり、円安進行といった外部要因の影響は続いているものの」
原材料価格の高止まりと円安進行が継続しているとし、外部コスト要因を引き続き認識している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、原材料価格の高止まり、円安進行といった外部要因の影響は続いているものの」
原材料価格の高止まりが続き、紙製品事業では原材料費の増加が実際の費用要因として記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原材料費が増加したものの」
原材料費の増加が当四半期の紙製品事業における実際の費用要因として記載されている。一方、生産体制の効率化による利益率向上によりセグメント利益は増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料価格・エネルギー価格の高騰、世界情勢の緊迫化など、引き続き先行き不透明な状況が続くものと予想されます。」
原材料価格の高騰がエネルギー価格や世界情勢とともに収益環境上の懸念として引き続き記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、ロシアによるウクライナ侵攻をめぐる国際情勢不安の長期化や、原材料価格・エネルギー価格の高騰、為替市場の急激な変動といった景気減速懸念により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰に加えてエネルギー価格の高騰が明示され、国際情勢不安や為替市場の急激な変動とともにコスト・景気下振れ要因として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント損益（営業損益）は売上高減少に加えて調達コストの上昇や円安の影響があったものの、固定費の削減を進めたことにより、前年同期に比べ54百万円増加しましたが、93百万円の損失となりました。」
調達コストの上昇と円安の影響が化成品事業の収益を圧迫し、固定費削減による改善後も93百万円のセグメント損失が残った。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益（営業損益）は売上高減少に加えて調達コストの上昇や円安の影響等により粗利益額が減少したものの」
調達コストの上昇が化成品事業の粗利益額減少と67百万円のセグメント損失として実際の損益に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「化成品事業につきましては、レジ袋有料化やプラスチック製包装資材の紙化といった環境対応の影響により得意先の需要が大きく減少し、またグループ会社の操業を停止したことなどから、主力のレジ袋、ポリ手提袋及びポリ宅配袋の販売数量・金額が減少し、売上高は前年同期に比べ2,170百万円減少して7,461百万円となりました。セグメント損益（営業損益）は売上高減少に加えて円安による輸入価格の上昇や原材料・海上輸送費の高騰などにより粗利益額が減少し、販売管理費が減少したものの、前年同期に比べ715百万円減少して394百万円の損失となりました。」
円安、原材料価格、海上輸送費の上昇が化成品事業の粗利益減少と394百万円のセグメント損失として実際の損益に現れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料・物流コストの高騰、円安進行といった外部環境による影響もあり、非常に厳しい状況で推移いたしました。」
原材料価格の上昇が物流コスト高騰や円安進行とともに経営環境を悪化させ、化成品事業では原材料価格上昇等が粗利益減少と238百万円のセグメント損失として現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント損益（営業損益）は売上高減少に加えて原材料価格上昇等により粗利益額が減少し、販売管理費が減少したものの、前年同期に比べ540百万円減少して147百万円の損失となりました」
化成品事業で原材料価格上昇等が粗利益額の減少と147百万円のセグメント損失として現れ、原材料価格変動リスクの収益影響が前四半期より悪化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益（営業損益）は売上高減少に加えて原材料価格上昇等により粗利益額が減少し、販売管理費が減少したものの、前年同期に比べ335百万円減少して93百万円の損失となりました」
化成品事業では原材料価格上昇等が粗利益額の減少とセグメント損失93百万円として実際の損益に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は売上高の減少に加えて原材料価格上昇等により生産利益が減少したことなどから粗利益額が減少し、販売管理費が減少したものの、前年同期に比べ346百万円減少して321百万円となりました。」
原材料価格上昇等が化成品事業の生産利益・粗利益・セグメント利益の減少として実際の損益に現れている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原材料価格低下等により粗利益額が増加し、加えて販売管理費が減少したことから、前年同期に比べ171百万円増加して392百万円となりました。」
化成品事業では原材料価格低下等により粗利益額が増加し、原材料価格変動による収益圧迫の影響が当四半期において緩和された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「化成品原材料価格が低位安定で推移したものの」
化成品原材料価格は低位安定で推移し、原材料価格変動による収益圧迫リスクは当四半期において緩和されたと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「原油及び為替の相場は期末に大きく変動しましたが、期中は比較的安定的に推移したこともあり、化成品原材料価格の安定要因となりました。」
原油・為替相場が期中に比較的安定し、化成品原材料価格の安定要因となった。化成品事業でも原材料価格・仕入価格の低下が利益増加要因となっている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、原油及び為替の相場が比較的安定的に推移したことによる化成品原材料価格の安定要因はあるものの」
原油・為替相場が比較的安定し、化成品原材料価格の安定要因となったと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原材料価格低下等により生産利益が増加、また仕入価格の低下により粗利益額が増加し」
化成品事業では原材料価格・仕入価格の低下が利益増加要因となり、同事業における原材料価格変動の収益圧迫影響は当四半期において緩和されたと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、個人消費の節約志向は依然として根強く、回復感に乏しい傾向にある一方、紙製品原材料価格の高止まりや物流コストの上昇などによる影響から、厳しい状況で推移いたしました。」
紙製品原材料価格の高止まりが経営環境の悪化要因として実際に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、個人消費の節約志向は依然として根強く、回復感に乏しい傾向にある一方、原材料市況の高騰や物流コストの上昇などによる影響から、厳しい状況で推移いたしました。」
原材料市況の高騰と物流コスト上昇が続き、原材料費・仕入価格の上昇および販売価格修正の遅れとして利益減少に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、個人消費の節約志向は依然として根強く、回復感に乏しい傾向にある一方、原材料市況の高騰や物流コストの上昇などによる影響から、厳しい状況で推移いたしました。」
原材料市況の高騰が経営環境の悪化要因となり、紙製品・化成品事業で原材料費・仕入価格の上昇が利益減少として実際の損益に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、個人消費の節約志向は依然として根強く、回復感に乏しい傾向にある一方、化成品原材料価格がじり高で推移したほか、物流コストが上昇した影響などから、厳しい状況が続きました。」
化成品原材料価格の上昇が続き、化成品事業では原材料価格・仕入価格の上昇によって粗利益およびセグメント利益が実際に減少した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原材料市況の影響による原材料価格および仕入品の価格上昇により粗利益が減少、加えて物流コスト増などを主因として販売管理費が増加したことから、前年同期に比べ109百万円減少して17百万円となりました。」
原材料価格・仕入品価格の上昇が化成品事業の粗利益およびセグメント利益の減少として実際の損益に現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「化成品事業につきましては、主力のレジ袋の商流変更や、不採算取引の見直しによる販売数量減少などにより、売上高は前年同期に比べ460百万円減少して12,658百万円となりました。セグメント利益（営業利益）は、原材料市況および為替変動の影響による原材料価格および仕入価格の上昇に加え、物流コスト増などを主因として販売管理費が増加し、前年同期に比べ358百万円減少して344百万円となりました。」
原材料価格・仕入価格の上昇が化成品事業の損益に実際に現れ、販売数量とセグメント利益も減少した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原材料価格および仕入価格の上昇に加えて販売管理費も増加し、前年同四半期に比べ257百万円減少して357百万円となりました。」
原材料価格・仕入価格の上昇が化成品事業の損益に実際に現れ、セグメント利益は前年同四半期比257百万円減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましては、個人消費に持ち直しの動きが見られるものの節約志向は依然として根強く、回復感に乏しい傾向にあるほか、化成品原材料価格がじり高で推移した影響などから、厳しい状況が続きました。セグメント利益（営業利益）は原材料価格および仕入価格の上昇などにより、前年同四半期に比べ129百万円減少して232百万円となりました。」
化成品原材料価格の上昇が実際の経営環境および化成品事業の損益に現れ、セグメント利益は前年同四半期比129百万円減少した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は原材料価格および仕入価格の上昇などにより、前年同期に比べ14百万円減少して127百万円となりました。」
原材料価格および仕入価格の上昇が化成品事業のセグメント利益減少要因として実際の損益に現れている。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、原材料価格が比較的安定的に推移したものの、急激な為替変動による輸入品仕入価格への影響もあり、難しい状況が続きました。」
原材料価格は比較的安定して推移し、化成品事業でも原材料価格・仕入価格の低減が利益増加要因となった。ただし、仕入価格の将来変動リスク自体は引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また当社におきましては、原材料および為替の市況が輸入品の仕入コストに与える影響への懸念から、厳しい経営環境が続くものと予想されます。」
原材料価格および為替市況が輸入品の仕入コストに与える影響への懸念を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社におきましては、原材料および為替の市況が輸入品の仕入コストに与える影響への懸念から、厳しい経営環境が続くものと予想されます。」
原材料価格および為替市況が輸入品の仕入コストに与える影響への懸念を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「今後の経営環境につきましては、原材料および為替市況の仕入コストに与える影響への懸念から、厳しい状況が続くものと予想されます。」
原材料価格・為替市況が仕入コストに与える影響への懸念を引き続き示している。一方、化成品事業では原材料価格の低下が利益増加要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰に関連して、石油化学メーカーによる化成品原料価格や当社の主力製品であるレジ袋の仕入価格の変動が継続しております。また、製紙メーカーによる紙製品原料価格についても、今後、更なる仕入価格の変動が生じた場合、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
化成品原料・レジ袋仕入価格の変動が継続しているほか、紙製品原料価格の追加変動をリスクとしている。