新中期経営計画「営業／調達改革の３ヵ年」
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
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- FY2021再定義有価証券報告書
「2018年度からの３カ年を『営業／調達改革の３カ年』と位置づけて策定した中期経営計画のなかで、売上高、営業利益、営業利益率及び自己資本比率、ＲＯＥ（自己資本利益率）などについて目標値を設け業績の回復に努めてまいりました。中期経営計画の最終年度にあたる当連結会計年度は」
『営業／調達改革の３ヵ年』が最終年度を迎え、新たな『環境対応と成長基盤確立のための３ヵ年』へ計画の枠組みが移行している。旧計画では営業赤字が2度目となり、各指標も自己資本比率を除き2年目を下回ったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは『市場の多様なニーズと変化への挑戦』を主軸とし、営業部門においては「売上確保・拡大」「採算性の向上」、調達部門においては「調達原価の低減及び収益の取れる調達先の開拓」、生産部門においては「効率化」、また企業活動全体で『ＩＴの強化とＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）化』を推進し、引き続き需要の開拓と徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の最終年度における重点課題として、市場ニーズへの対応、営業・調達・生産の施策、IT強化・DX化、需要開拓・コスト削減を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは『市場の多様なニーズと変化への挑戦』を主軸とし、営業部門においては「売上確保・拡大」「採算性の向上」、調達部門においては「調達原価の低減及び収益の取れる調達先の開拓」、生産部門においては「効率化」、また企業活動全体で『ＩＴの強化とＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）化』を推進し、引き続き需要の開拓と徹底したコスト削減に取り組んでまいりました。」
『営業／調達改革の3カ年』の最終年度における重点課題として、営業・調達・生産の施策、IT強化・DX化、需要開拓・コスト削減を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「今年度は『営業／調達改革の３カ年』と位置づけた中期経営計画の最終年度にあたりますが、上述（3）に記載の影響により当社グループを取り巻く経営環境は大きく変容することが予想されます。」
『営業／調達改革の3カ年』が最終年度に入り、計画の重点施策を継続しながら、EC市場の捕捉や環境配慮型素材・包装製品を新たな戦略として加えている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは『営業/調達の改革』を基本方針に、安定した収益を確保すべく、営業部門においては「売上の確保・拡大」「取引採算の向上」、調達部門においては「調達原価の更なる低減」、生産部門においては「生産の効率化」、また物流部門をはじめとする全部門において「経費削減」等を重点課題とし」
新中期経営計画の方向性を『営業／調達の改革』として維持し、売上・取引採算・調達原価・生産効率・全部門の経費削減を重点課題としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは『営業/調達の改革』を基本方針に、安定した収益の確保に向けた利益の確保・嵩上を確実に実行すべく、営業部門においては「売価修正」「不採算取引解消」など、生産部門においては「生産効率向上による生産利益確保・拡大」、調達部門においては「調達価格低減」、またその他の部門においても「業務効率化」「経費削減」などを重点課題として」
新中期経営計画の方向性を引き続き『営業/調達の改革』として実行し、利益確保・嵩上げに向けた部門別施策を掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年度は中期経営計画の２年目にあたり、当社グループは上記を踏まえ、早期の業績回復、財務体質強化および株主の持分に対する投資収益率の向上を目指し、企業体質の変革に引き続き取り組むことを目標としております。」
『営業／調達改革の３ヵ年』の2年目として、早期の業績回復、財務体質強化、ROE向上、企業体質の変革を引き続き目標としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは『営業／調達の改革』を基本方針に、安定した収益の確保に向け、営業利益の確保を重点課題として」
新中期経営計画の方向性を維持し、営業利益確保を重点課題として営業・調達改革を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは『営業／調達の改革』を基本方針に、安定した収益の確保に向け、営業利益の確保を重点課題として「コスト増に見合った売価修正・取引条件の改定」、「不採算取引の改善・解消」、「生産利益の拡大」、「調達先の開拓・拡大による調達価格の低減」、「物流費用抑制」などに取り組み」
新中期経営計画の方向性を維持し、営業利益確保のための売価・取引条件、生産、調達、物流に関する施策を具体化して継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは『営業／調達の改革』を基本方針に、安定した収益の確保に向け、「営業利益の確保」、「人材育成」、「関係会社との連携」、「開発の強化」などを課題として、引き続き需要の開拓と徹底したコスト削減に取り組み」
新中期経営計画の方向性を「営業／調達の改革」として引き続き実行し、営業利益、人材、関係会社、開発を課題としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「今年度を初年度とする新中期経営計画において、この３ヵ年を『営業／調達改革の３ヵ年』と位置づけ、企業体質の変革に取り組むことを目標としております。」
平成30年3月期を初年度とする新たな3カ年計画を設定し、営業・調達改革を通じた企業体質の変革を目標としている。