変化対応力を備えた次世代経営幹部の育成と働き方改革
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2025CEO・COO・CFO・CLOの経営機能別役職を導入予定有価証券報告書
「代表取締役会長 ＣＥＯ 古林 敬碩 … 代表取締役社長 ＣＯＯ 古林 雅敬 … 取締役 ＣＦＯ 米島 明 … 取締役 ＣＬＯ 古林 能敬」
定時株主総会後の役員体制として、会長・社長・取締役にCEO、COO、CFO、CLOの役職を付す予定を開示しており、経営機能の役割分担を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年３月 代表取締役社長（現任） 社長執行役員（現任） 執行役員会議長（現任）」
役員一覧において、古林雅敬が2025年3月に代表取締役社長・社長執行役員・執行役員会議長に就任したことを開示している。次世代経営幹部の育成・配置方針に関する具体的な人事上の進展として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「この一連の取組みは、自分の仕事に対するイノベーションや新しい知識を取り入れることで全従業員の70％を技術者に成長させていく教育投資として位置付けております。」
全従業員の70％を技術者に成長させる教育投資、次世代経営幹部の拠点配置、女性従業員の増加、ジョブ型報酬・登用への移行を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この一連の取組みは、自分の仕事に対するイノベーションや新しい知識を取り入れて全従業員の70％を技術者に成長させていくために相応の人員と工数を費やす人的資本への教育投資として位置付けております。」
DX・ERP導入を全従業員の70％を技術者に成長させる人的資本への教育投資として明確化した。営業部門の女性従業員比率は35％程度となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に営業部門での女性従業員の比率は５年間で15％から40％となりました。さらに管理者への育成に向けて内部教育と環境づくりを進めてまいります。評価については、年功序列型からジョブ型の報酬への移行、国籍・性別・年齢・入社形態を意識しない人事などを柔軟に取り入れることにより成果報酬型評価に変革を進めてまいります。」
女性従業員比率が営業部門で5年間に15％から40％へ上昇した実績を示し、管理者育成、ジョブ型報酬および属性にとらわれない成果報酬型評価への移行を進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代経営幹部を各拠点に配置を行い、職務の執行に責任を持たせることで経営者マインドを育成してまいります。」
次世代経営幹部の拠点配置、働き方改革、労働時間短縮および人材活性化マニュアルの見直しを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代経営幹部を各拠点に配置を行い、職務の執行に責任を持たせることで経営者マインドを醸成してまいります。…就業規則を見直して労働時間の短縮を行い、同時に昇給を実施しました。」
次世代経営幹部の各拠点配置、労働時間短縮、昇給、育児休業制度および人材活性化マニュアルの見直しを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「変化対応力」を備えた次世代経営幹部を育成し、いかなる状況にも対応出来得る経営基盤を築いてまいります。また、働き方改革を推進するため、人材活性化マニュアルの抜本的見直しを実施し」
次世代経営幹部の育成、働き方改革、人材活性化マニュアルの見直しを通じて、変化対応力と生産性・収益力の向上を目指す施策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「「変化対応力」を備えた次世代経営幹部を育成し、いかなる状況にも対応出来得る経営基盤を築いてまいります。また、働き方改革を推進するため、人材活性化マニュアルの抜本的見直しを実施し、社員のモチベーションを高めるとともに、ひいては生産性向上、収益力向上を目指してまいります。」
事業の継続的発展に向け、人材の確保・成長、次世代経営幹部の育成、働き方改革、人材活性化マニュアルの抜本的見直しを新たな課題・施策として示している。