環境配慮型・高付加価値の新商品と新技術の開発
FY2016に初出。32回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「印刷設計書や製作指示書を電子データ化する自社システム“SpecView”は、15工場への展開が完了し、現場の作業負荷の軽減とペーパーレス化に大きく寄与しています。」
SpecViewの15工場への展開完了、貼合工程の検査装置更新、AI機能追加、AGF基礎検証、AIカメラ運用開始など、研究開発・生産技術の実装が進んだ。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,510百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費1,510百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでの研究開発費の総額は3,154百万円であります。」
研究開発費が3,154百万円となり、生成AI・RAG、CO2削減技術、資源循環型包装、ビスコパール®、バイオエタノールなど、研究開発領域と実用化施策が拡大した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,554百万円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費1,554百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「「ビスコパール®」はセロファンとともに海洋生分解性の国際認証「ＯＫ biodegradable ＭＡＲＩＮＥ」を取得し、海洋プラスチック問題に貢献するマイクロプラスチックビーズ代替素材として注目されている。さらなる用途拡大を図るべく、研究開発を進め小粒径の「ビスコパール®」の製造技術を開発し、2022年度に年間120ｔを生産するプラント設備を環境省補助事業として導入し、順調に稼働している。」
ビスコパール®の国際認証取得、製造技術開発、年間120t設備の稼働に加え、環境配慮型素材の実用化・用途拡大が進展した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,580百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1,580百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,036百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1,036百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「ビスコパール®」はセロファンとともに海洋生分解性の国際認証「ＯＫ biodegradable ＭＡＲＩＮＥ」を取得し、海洋プラスチック問題に貢献するマイクロプラスチックビース代替素材として注目されている。さらなる用途拡大を図るべく、研究開発を進め小粒径の「ビスコパール®」の製造技術を開発し、年間120ｔを生産するプラント設備を導入し、稼働中である。」
ビスコパール®について国際認証を取得し、小粒径の製造技術と年間120tのプラント設備を稼働させ、環境配慮型素材の実用化を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,521百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1,521百万円と記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「７月には海洋プラスチックごみ問題に貢献すべく木材由来のパルプを原料とした生分解可能なマイクロサイズの球状セルロース微粒子「ビスコパール®」のプラントを金津工場(福井県あわら市)に新設」
木材由来パルプによる生分解可能な球状セルロース微粒子のプラントを新設し、環境配慮型の新製品・新技術を生産設備の段階へ進めた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は476百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費476百万円を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,616百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を1,616百万円と記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「あわせて、同センター内に中央研究所を移転、共創をコンセプトに施設を一新することにより、研究開発体制を強化した。」
中央研究所を淀川流通センター内へ移転し、施設を一新することで研究開発体制を強化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は481百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費481百万円を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,355百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費1,355百万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社で使用する紙器機械について、他社にない独自の機械装置・システムの開発を通じて、品質・生産性向上、省力・省エネ、作業環境の改善等に取り組んでいる。管理装置としては、製函機の稼働を電子チャート方式で管理するRen-Chartの全国展開を完了した。」
研究開発費1,593百万円を計上し、Ren-Chartの全国展開完了など、設備・情報システムの実用化段階を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,202百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費を1,202百万円と記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「新たにわが国初となるプレプリント・デジタル印刷機を導入し、高精細で可変印刷が可能なプロモーションツールとして、これまでにない段ボールの世界を拓く「デジパケ」の販売を開始した。」
プレプリント・デジタル印刷機を導入し、新商品「デジパケ」の販売開始まで進展した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は411百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費411百万円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに当社はレンゴーロジスティクス株式会社の運営する八潮流通センターにおいて、ＡＩ技術を活用した製品荷揃え計画・トラック誘導に関するシステムの開発を完了し、運用を開始した。」
AI技術を活用した物流システムについて、開発完了と運用開始という具体的な段階到達を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,137百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,137百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は759百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費759百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は378百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費378百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度には業務用冷蔵ショーケース用ドレイン水蒸散ユニット、文化財保護用薄葉紙、自立型水切りゴミ袋を上市した。さらに平成30年度も新商品の市場投入を予定しており、順調に商品が増えている。」
新商品を複数上市し、環境・機能素材の用途開発を進めた。研究開発費は1,483百万円で、商品化の実績が具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,101百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計の研究開発費は1,101百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は739百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費739百万円を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は352百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費352百万円を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社中央研究所において、製紙、段ボール、紙器、軟包装、機能材の各事業とその周辺領域に研究開発の中心を置き、地球環境に配慮した独創的で付加価値の高い新商品と新技術の開発を進めている。」
研究開発費は1,448百万円。省エネ・省資源技術や機能性包装の実用化に加え、セルガイア等の新素材では用途開発を進め、ガイアフォトンでは量産試験まで完了している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は1,083百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1,083百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は724百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を724百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は340百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期の研究開発費は340百万円と記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社中央研究所において、製紙、段ボール、紙器、軟包装、機能材・化学品の各事業とその周辺領域に研究開発の中心を置き、地球環境に配慮した独創的で付加価値の高い新商品と新技術の開発を進めている。」
研究開発費総額は1,441百万円。省エネ・省資源、機能性包装、環境配慮型フィルムなどを各事業で開発している。