新型コロナウイルス感染症の拡大による店舗休止・事業影響
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
エディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による事業影響について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による事業影響について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による事業影響について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の拡大についても依然として予断を許さない状況であり、先行きの不透明感は払拭できていない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による先行きの不透明感が継続していると記載しているが、当四半期の店舗休止損失は計上していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の拡大についても依然として予断を許さない状況であり、先行きの不透明感は払拭できていない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による先行きの不透明感が継続していると記載しているが、当四半期には店舗休止損失の新規計上はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の拡大についても依然として予断を許さない状況であり、先行きの不透明感は払拭できていない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による先行きの不透明感が継続していると記載しているが、当四半期の店舗休止損失など新たな実績影響は記載していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「株式会社ティームエンタテインメントにおきましては、運営するコラボカフェにおいて、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、政府及び各自治体から要請を受けての休業、また営業再開後も座席数の削減等を実施しましたが、当面コロナ禍により外出自粛の状況が継続していくとの前提から当該サービスから撤退し、係る損失を事業整理損として計上いたしました。」
コロナ禍による休業・座席数削減を経てコラボカフェ事業から撤退し、撤退に伴う損失を事業整理損として計上した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「株式会社ティームエンタテインメントにおきましては、運営するコラボカフェにおいて、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、当第3四半期連結累計期間において約3ヶ月間半の休業、また営業再開後も座席数の削減等を実施しましたが、当面コロナ禍により外出自粛の状況が継続していくとの前提から当該サービスからの撤退を意思決定し、係る損失を事業整理損として計上いたしました。」
コラボカフェの休業期間が累計約3か月半に及び、営業再開後も客席数を削減した結果、採算性への影響が拡大し、撤退に伴う事業整理損を計上した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年4月に新型コロナウイルス感染症に対する政府及び各自治体から要請等を受け、感染拡大防止のため、コンテンツコラボレーションカフェ事業を運営する都内2店舗を約2か月間、臨時休業し、同年6月からの営業再開後も座席数を約半分に設定するなど、社会的要請に応えるための各種対応を実施したものの客足が戻らず本事業の採算性が悪化し、慎重に検討を重ねた結果、コロナ禍が当面継続していくという想定下において、本事業について、今後も厳しさを増していくことが予想されるため、事業の継続は困難と判断し、本事業から撤退することとなりました。」
新型コロナウイルス感染症による店舗休業・座席制限に加え、客足が戻らず採算性が悪化し、カフェ事業からの撤退判断に至った。既存の店舗休止影響から事業継続困難という段階へ影響が拡大している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の拡大についても予断を許さない状況であり、先行きの不透明感は払拭できていない状況が続いております。 新型コロナウイルスの感染症に対する政府及び各自治体から要請等を受け、感染拡大防止のため弊社グループの運営する飲食店舗で臨時休業を実施しました。休業期間中に発生した固定費(店舗家賃・人件費等)を、店舗休止損失として特別損失に計上しております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大による先行き不透明感を記載し、実際にコラボカフェ等の飲食店舗を休業した。休業期間中の固定費は店舗休止損失として特別損失11,793千円に計上され、カフェの減収も発生した。