ECモール競争激化・物流コスト上昇
FY2020-Q2に初出。17回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-09-14。
バリューゴルフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-09-14対処決算説明資料
「ゴルフ用品販売サービスにおいて、過度な価格競争を避け、売上を下げてでも確実に利益を確保する販売方針に舵を切ったことを主因として前期比では微減。」
売上高より利益確保を優先する販売方針への転換が示され、同施策によりゴルフ事業のセグメント利益は前年同期比で増加した。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「ＥＣサービスにおいては、過度な価格競争から脱却し、適正な利益を確保するために販売方針の変更を行いました。安売りやセールを繰り返して売上高を追求するのではなく、売上を下げてでも適正な価格で利益の確保を優先いたしました。その結果、売上高は前年同期比で減収となりましたが、利益面では増益となりました。」
価格競争・販売コストによる利益圧迫への対応として、販売量より適正価格と利益確保を優先する方針へ転換し、利益面では増益となった。 - 2026-06-12対処決算説明資料
「利益率の高いPB商品の強化 ボールプリント・ガラスコーティング・下取り等、販売時の付帯サービスを続々投入」
価格競争や輸入価格上昇への対応として、PB商品と販売時の付帯サービスを拡充した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「収益確保のため、店舗商品のＷＥＢ販売の強化、各店舗における下取りサービス・免税販売に注力し、インバウンド需要の取り込みや顧客の囲い込みを行ってまいりました。リニューアルオープンした新橋店の売上も順調に推移しており、今後も原価低減・販管費の見直しを進めながら収益増を目指すべく販路拡大に努めてまいります。」
EC・物流コストや輸入価格上昇への対応として、店舗商品のWEB販売、下取り・免税販売、新橋店のリニューアル、原価・販管費見直しを進めた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、ゴルフ場への卸販売やゴルフ場内のプロショップの運営受託等の取り組みを推進し、並行輸入品の販売への依存度を下げた新たなビジネスモデルの構築を図ってまいりました。その結果、売上高は前年より大きく伸長しております。」
輸入価格・並行輸入品の価格競争に対し、卸販売、プロショップ運営受託、下取り・免税販売などへ販路を広げ、売上高が前年より伸長した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「また、eBayやWorldShopping Bizなど、いわゆる越境ECサイトに出店したことで海外からの注文が受けられるようになった他、インバウンド需要に対応した免税販売や下取りサービスなど販路の拡充を進めることで売上高は回復基調となりました。」
輸入価格高止まりや為替変動、従来販路の課題が残る中、越境EC、免税販売、下取りサービスなど新販路・新業態への転換により売上高が回復基調となった。 - FY2024輸入価格高止まり下での新販路・新業態への転換有価証券報告書
「ＥＣサービスにおいては、米国における物価高及び円安の影響を受け海外クラブの輸入価格が高止まりしており、販売単価が上昇していることから売上高の確保に苦戦いたしました。プライベートブランド商品を中心にeBayやWorldShopping BIZなど、いわゆる越境ＥＣサイトに出店し海外からの注文に対応しました。加えて、インバウンド需要に対応した免税販売やゴルフ場のインショップ出店、下取りサービスの開始など新たなビジネスモデルの構築に取り組みました。」
輸入価格・販売単価上昇による売上確保の難しさが続く一方、越境EC、免税販売、インショップ、下取りサービスへ転換を進めた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループでは並行輸入品を多く取り扱うことで他社との差別化を図っておりましたが、当面の間は日本モデルとの比較で価格優位性も担保できないことが予想されるため、商品構成を大幅に変更するなどビジネスモデルの変革を進めております。」
円安による輸入価格高止まりにより、従来の並行輸入品の価格優位性が失われ、売上高確保に苦戦する状況が続いた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「米国における物価高及び円安の影響により、ゴルフクラブ販売における並行輸入品の価格優位性が失われる状況が続いております。これまで当社グループの強みとしてきた並行輸入品の販売は、当面の間、価格面での苦戦が予想されるため、今後は日本モデルの取り扱い割合を増やす等、全体の商品構成改変を進めてまいります。」
EC販売では米国物価高と円安により並行輸入品の価格優位性が失われ、価格面での苦戦が予想される状況が続いた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ＥＣサービスにおきましては、昨年からの円安の影響を受け海外クラブの輸入価格が高止まりしており、販売単価が上昇していることから売上高の確保に苦戦いたしました。」
ECサービスでは、円安による輸入価格高止まりと販売単価上昇が売上高確保の難しさとして顕在化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ECサービスにおいては、インターネット通販を中心に好調を維持し、前年に引き続き増収となりました。しかしながら、急激な為替変動やモール手数料の値上げ、世界的なサプライチェーンの混乱等による仕入れコストの上昇が利益を圧迫しました。」
EC売上は増収となった一方、為替変動、モール手数料値上げ、サプライチェーン混乱による仕入れコスト上昇が利益を圧迫した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ECサービスにおいては、インターネット通販が引き続き好調を維持しております。自社ECサイトにて会員向けにクーポンの発行やモールにおいて夜間に価格を変更するなど拡販施策を実施しました。一方、仕入においては全般的な物価の上昇に加え急激な円安が進行したことにより原価率が上昇しており、利益の確保が課題となっております。」
EC販売は好調を維持する一方、物価上昇と急激な円安により原価率が上昇し、従来の物流費・モール手数料等に加えて利益圧迫要因が強まった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、急速な円安やCOVID-19の影響による世界的な原材料価格や物流費用の上昇が発生し、利益の圧迫が課題となっております。」
従来の物流費・ECモール関連コストの上昇に加え、急速な円安と世界的な原材料価格上昇が利益圧迫要因として顕在化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、COVID-19の影響により世界的な原材料の不足及び価格上昇が発生しており、商品の安定的な調達が課題となりました。」
従来の物流費・モール手数料等の負担に加え、世界的な原材料不足と価格上昇が商品の調達課題として顕在化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、世界的な材料不足や円安などの影響により、商品原価が上昇しており先行き不透明な状態となっております。」
従来の物流費・ECモール手数料等のコスト上昇に加え、世界的な材料不足と円安により商品原価が上昇している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「しかし、配送料の高騰や各種モールの手数料及び販売促進策等により販売コストが増加しており、利益面を圧迫するという課題を引き続き抱えております。」
物流費に加え、各種ECモールの手数料や販売促進策によるコスト増が顕在化し、利益を圧迫する状況が続いている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、楽天、ヤフーショッピング、Amazonといったモールの競争激化や物流コストの上昇等の外部環境の影響によるコスト増加傾向が表れてきております。」
ECサービスにおいて、主要モール間の競争激化と物流コスト上昇によるコスト増加傾向が現れていると記載している。