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ソーシャルワイヤー(3929)・目標引き上げ

売上高増収と売上総利益・営業利益の成長

FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。

7記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2019 – FY2023再掲FY20242018: 120182019: 120192020: 020202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
売上・営業利益と顧客数・顧客単価の重視51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風48社

ソーシャルワイヤーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より6年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中3社が悪化側に。

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「当社は2025年5月13日付プレスリリース「通期決算説明資料(事業計画及び成長可能性に関する事項)」において、売上高50億円、営業利益8億円、営業利益率16%を中期ターゲットとする計画としております。」

    売上高・営業利益・顧客数・顧客単価を重視する方針に加え、売上高50億円、営業利益8億円、営業利益率16%という中期ターゲットを示している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループの経営方針「付加価値の追求による企業価値の向上」に合わせ、「営業利益」を最重要指標としております。併せて、「顧客数」「顧客単価」を成長戦略の進捗状況を示す指標としてまいります。」

    売上成長だけでなく営業利益を最重要指標とし、顧客数・顧客単価を成長戦略の進捗指標とする方針を継続している。
  3. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは、従来までの売上成長を重視した量の追求方針から、付加価値の追求による企業価値の向上へ方針を変えており、事業ポートフォリオの選択と集中による事業再編を行い、収益率の高い事業へ経営資源を集中させる方針です。併せて、プロダクト価値を向上させることで顧客継続率を高め、顧客数及び顧客単価の向上による売上高と営業利益の増大を図ります。」

    売上高成長中心の従来方針から、事業選択と集中、顧客継続率・顧客数・顧客単価、営業利益を重視する方針へ整理している。
  4. FY2022再定義有価証券報告書

    「従来までの売上成長を重視した量の追求方針から、付加価値の追求による企業価値の向上へ方針を変えるとともに、顧客価値を最優先したプロダクト開発・提供を通じ、収益率の高い複数の事業ポートフォリオを保有する高付加価値経営を軸とします。」

    売上高の成長を中心とする従来方針から、顧客価値、収益率、複数事業ポートフォリオを重視する高付加価値経営へ方針を変更した。
  5. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社グループは従来から、より高い成長性を確保する観点から「売上高」を重要指標としております。しかしながら、予期せぬ急激な外部環境変化に対峙する持続力も必要となることから、新型コロナウイルス感染拡大の終息までの期間においては、「営業利益」も重要指標として位置づけることといたしました。」

    従来の売上高最大化重視に加え、コロナ禍の収束までの期間は営業利益も重要指標とする考え方へ整理している。
  6. FY2019再定義有価証券報告書

    「成長途上の当社グループでは、より高い成長性を確保する観点から「売上高」の増収を最重視しております。また、成長性向上を継続していくために「営業利益(営業利益率)」「経常利益」を重要な指標として位置づけ、営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大を目指しております。」

    従来の売上総利益・営業利益重視から、営業利益率と経常利益を含む指標構成へ改めている。
  7. FY2018初出有価証券報告書

    「成長途上の当社グループでは、より高い成長性を確保する観点から「売上高」の増収を最重視しております。また、成長性向上を継続していくために「売上総利益」「営業利益」を重要な指標として位置づけ、営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大を目指しております。」

    売上高の増収を最重視し、売上総利益と営業利益を重要指標として企業価値を継続的に拡大する目標を掲げている。
一緒に動いた変遷

「アジア7か国でのCROSSCOOP運営」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1アジア7か国でのCROSSCOOP運営3回
  3. 2新型コロナウイルス感染拡大による事業影響リスク3回
  4. 3シェアオフィス拠点増加に伴う固定資産減損リスク3回
  5. 4売上高増加と営業利益・経常利益・純利益の減少2回
  6. 5デジタルPR市場とオフィスシェア市場への注力2回
  7. 6アジアBPOプラットフォームの構築2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ソーシャルワイヤーの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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