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デジタル・インフォメーション・テクノロジー(3916)・目標前進

事業基盤の安定化と成長要素の強化

FY2016に初出。40回の記載のうち29回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。

40記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2023-Q2前進FY2024-Q2 – FY2026-H12016: 22017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 72026
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収益基盤の安定化91社が書いているテーマ・逆風0社・追い風92社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている91社のうち14社を表示しています。上の文は91社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、第2・第3四半期において前年同期比でやや減益となるなど必ずしも順調とは言えませんでしたが、結果的に売上・営業利益ともに過去最高を更新し、16期連続の増収増益を達成しました。」

    M&A効果や需要取り込みにより、売上高・営業利益が過去最高となり、16期連続の増収増益を達成した。次期に17期連続を目指す方針も示している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「しかしながら、積極的な需要の取り込みやM&A効果により、売上高は前年同期比8.0%増と着実に伸長するとともに、営業利益の減益幅を前年同期比1.9%減まで大幅に縮小することができました。」

    需要の取り込みとM&A効果により、売上高は前年同期比8.0%増、営業利益は前年同期比1.9%減まで減益幅を縮小した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間は、社員の処遇改善(平均9%の昇給)や、M&Aに伴うのれん償却額、パートナー単価の向上などによりコストが大幅に増加しました。しかしながら、それらを十二分に吸収可能な旺盛な需要に支えられ、売上高・利益ともに大幅に増加し、収益基盤を一層強化することができました。」

    コスト増加要因を抱えながらも旺盛な需要で吸収し、上半期の売上高・利益を大幅に増加させ、収益基盤を一層強化したと説明している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の売上・利益は、ともに旺盛な需要に対応し、過去最高の業績となりました。特に利益については、前期に発生した不採算案件収束のための引継ぎを行った第1四半期は前期比で減益でしたが、不採算案件の収束作業が完了した第2四半期からは増益基調に転じ、当連結会計年度において、過去最高となりました。」

    不採算案件の収束後に増益基調へ転じ、通期の売上・利益が過去最高となった。売上高19,888百万円、営業利益2,425百万円、営業利益率12.2%を計上した。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「■2024年6月期第3四半期業績概要 当第3四半期累計の売上・利益ともに旺盛な需要に対応し、過去最高の業績となりました。 特に利益については、前期に発生した不採算案件収束のための引継ぎを行った第1四半期は前期比で減益でしたが、不採算案件の収束作業が完了した第2四半期からは増益基調に転じ、第3四半期累計期間においては、過去最高となりました。」

    中期経営計画の最終年度において、不採算案件の収束後に増益基調へ転じ、第3四半期累計で売上・利益とも過去最高となった。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「上半期の売上は旺盛な需要に対応し、過去最高となりました。利益については、第1四半期の減益分を埋めることはできませんでしたが、第2四半期から増益基調に転じ、期初予想を上回りました。また、懸念となっていた不採算案件の収束作業は予定通り第1四半期で完了させることができました。」

    2024年6月期上半期は売上が過去最高となり、第2四半期から増益基調へ転じて期初予想を上回った。不採算案件の収束作業も第1四半期に完了した一方、利益は上半期累計で前年を下回った。
  7. FY2024-Q1事業別進捗の分化継続有価証券報告書

    「2024年6月期は、今中期経営計画の最終年度にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化した事業の推進を継続しています。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業において、不採算案件の影響(前期第1四半期にあった不採算顕在化前の利益の剥落及び今期実施した移管会社への引継ぎ作業への要員投入)等により、売上の伸びが抑えられると共に大幅な減益となりました。また、エンベデッドソリューション事業において、需要の高い車載関連事業に着実に対応し、想定以上に売上利益共に伸ばすことができました。システム販売事業については、インボイス制度導入を追い風にした駆け込み需要もあり、大幅な増収増益となりました。」

    中期経営計画最終年度において2軸を継続する一方、ビジネスソリューション事業は不採算案件の影響で減益、エンベデッドソリューション事業とシステム販売事業は伸長するなど、事業別の進捗が分かれている。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「2023年6月期は、今中期経営計画の2年目にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業において、需要は高かったものの不採算案件が発生したため、売上の伸びが抑えられると共に大幅な減益となりましたが、エンベデッドソリューション事業において、需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、売上・利益共に力強い伸びを示しました。システム販売事業については、コロナ禍の影響を脱し、復調傾向を示しました。」

    中期経営計画2年目における2軸の進捗を通期で説明し、ビジネスソリューションの不採算案件、エンベデッドソリューションの伸長、システム販売の復調という事業別の分化を確認している。
  9. FY2023-Q3事業基盤の進捗が分岐有価証券報告書

    「2023年6月期は、今中期経営計画の2年目にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業において、需要は高かったものの不採算案件が発生したため、売上の伸びが押さえられると共に大幅な減益となりましたが、エンベデッドソリューション事業において、需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、売上・利益共に力強い伸びを示しました。システム販売事業については、コロナ禍の影響を脱し、復調傾向を示しました。」

    中期経営計画の2軸を継続する一方、ビジネスソリューション事業では不採算案件により大幅減益となり、エンベデッドソリューション事業の伸長とシステム販売事業の復調がこれを補完する、事業ごとに進捗が分かれる状況を記載している。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2023年6月期は、今中期経営計画の2年目にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業、エンベデッドソリューション事業共に需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、力強い伸びを示しました。また、システム販売事業についてもコロナ禍の影響を脱し、復調傾向を示しました。 以上の結果、当第2四半期連結累計期間における業績は、売上高9,068,030千円(前年同四半期比18.0%増)、営業利益1,249,827千円(前年同四半期比28.4%増)、経常利益1,268,020千円(前年同四半期比29.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は892,030千円(前年同四半期比29.9%増)となりました。」

    中期経営計画2年目に2軸を強化し、需要の高い市場へのリソース充当とシステム販売事業の復調を進めた結果、売上高・営業利益などが前年同期を上回った。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「2023年6月期は、今中期経営計画の2年目にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、事業全般が比較的好調に推移し、ビジネスソリューション事業、エンベデッドソリューション事業共に需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、力強い伸びを示しました。また、システム販売事業についてもコロナ禍の影響を脱し、復調傾向を示しました。」

    中期経営計画2年目において2軸を強化し、需要の高い市場へのリソース充当、システム販売事業の復調という具体的な進展を記載している。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「2022年6月期は、今中期経営計画の初年度にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業、エンベデッドソリューション事業共に需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、システム販売事業の不振をカバーし、力強い伸びを示しました。 なお、第3四半期会計期間としては売上高4,255百万円(前期比12.8%増)、営業利益635百万円(前期比9.5%増)と過去最高の売上高、営業利益を更新しております。」

    中期経営計画初年度の2軸を強化し、需要の高い市場へのリソース充当でシステム販売事業の不振を補完した。第3四半期会計期間では売上高・営業利益が過去最高を更新した。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2022年6月期は、今中期経営計画の初年度にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業、エンベデッドソリューション事業共に需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、システム販売事業の不振をカバーし、力強い伸びを示しました。」

    中期経営計画初年度に2軸を強化し、需要の高い市場へのリソース充当でシステム販売事業の不振を補完した。第2四半期会計期間では売上高3,968百万円、営業利益551百万円と過去最高を更新した。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「2022年6月期は、今中期経営計画の初年度にあたり、過年度から継続している「事業基盤の拡大・安定化」と「成長要素の拡大」の2軸をより強化して事業を推進してまいりました。「事業基盤の拡大・安定化」については、ビジネスソリューション事業、エンベデッドソリューション事業共に需要の高い市場に的確にリソースを充当した結果、システム販売事業の不振をカバーし、力強い伸びを示しました。」

    中期経営計画の2軸を「事業基盤の拡大・安定化」「成長要素の拡大」と表現し直し、需要の高い市場へのリソース充当によってシステム販売事業の不振を補完したと説明している。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「2021年6月期の達成状況は、これら全ての経営指標において計画を上回りました。また、ROE(自己資本利益率)については、20%を大きく超過して達成することが出来ました。 指標(2021年6月期) 計画 実績 計画比 売上高 13,580百万円 14,444百万円 864百万円増(6.4%増) 営業利益 営業利益率 1,358百万円 10.0% 1,722百万円 11.9% 364百万円増(26.8%増) 1.9%増 経常利益 経常利益率 1,358百万円 10.0% 1,730百万円 12.0% 372百万円増(27.4%増) 2.0%増 1株当たり当期純利益 61.81円 78.47円 16.66円増(27.0%増) ROE(自己資本利益率) 20%以上 29.2% 9.2%増」

    2021年6月期に売上高、営業利益率、経常利益率、1株当たり当期純利益、ROEの全指標で計画を上回った。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「2021年6月期は、今中期経営計画の最終年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針に注力して事業を推進してまいります。2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)につきましては、営業利益率10%を1年前倒しの2020年6月期に達成致しましたが、引き続き、営業利益率を重視した経営を推進してまいります。 また、当第3四半期連結累計期間は、業容の質的改善に伴う利益率の向上とコロナ禍による売上原価(主に通勤費)、販売管理費(主に交通費、交際費、会合費)の縮減が相まって、営業利益率は2.2ポイント上昇し、13.8%となりました。」

    中期経営計画の最終年度において2軸の事業方針に注力し、利益率向上と費用縮減により営業利益率が2.2ポイント上昇して13.8%となった。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「2021年6月期は、今中期経営計画の最終年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針に注力して事業を推進してまいります。2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)につきましては、営業利益率10%を1年前倒しの2020年6月期に達成致しましたが、引き続き、営業利益率を重視した経営を推進してまいります。」

    中期経営計画の最終年度において2軸の事業方針に注力し、営業利益率10%の前倒し達成後も営業利益率重視の経営を継続している。当第2四半期累計の営業利益率は12.9%となった。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「2021年6月期は、今中期経営計画の最終年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続して事業を推進してまいります。2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)につきましては、営業利益率10%を1年前倒しの2020年6月期に達成致しましたが、引き続き、営業利益率を重視した経営を推進してまいります。」

    中期経営計画の最終年度に入り、営業利益率10%を前倒し達成した後も、営業利益率を重視する経営を継続している。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「2020年6月期は、今中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて経営施策を進めてまいりましたが、2021年6月期の目標である営業利益率10%については1年前倒しの2020年6月期に達成することができました。」

    2軸の事業方針を継続し、営業利益率10%を1年前倒しで達成した。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「また、当第3四半期連結累計期間は、前年同四半期以上の利益の改善が図られ、営業利益率が1.2ポイント上昇し、11.6%となりました。」

    第3四半期累計で利益改善が進み、営業利益率が前年同四半期比1.2ポイント上昇して11.6%となった。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「2020年6月期は、中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて経営施策を進めております。 (中略) また、当第2四半期連結累計期間は、前年同四半期以上の利益の改善が図られ、営業利益率が1.5ポイント上昇し、11.1%となりました。」

    中期計画2年目の2軸方針とトリプル10を継続する中、営業利益率が前年同四半期比で1.5ポイント上昇し11.1%となった。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「2020年6月期は、中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて経営施策を進めております。 また、当第1四半期連結累計期間は、全事業領域において前期以上の利益の改善が図られ、営業利益率が3ポイント上昇し、10.8%となりました。」

    中期計画2年目の2軸方針を継続し、全事業領域で利益改善を進め、営業利益率が前年同期から3ポイント上昇して10.8%となった。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「2019年6月期は、中期経営計画の初年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて、新たなステージで経営を進めてまいりました。その結果、2019年6月期についても、営業利益10億円という目標を計画通りに達成することができました。」

    事業基盤の安定化と成長要素の強化を継続し、営業利益10億円の中期目標を達成した。営業利益率も1.8ポイント上昇し8.9%となった。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「2019年6月期は、新たな中期経営計画の初年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、2021年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて、新たなステージで経営を進めております。 また、前期は好調部門が牽引し、不調部門の落ち込みをカバーしていましたが、今期は全般的に利益率の改善が図られ、営業利益率が向上しました。 以上の結果、当第3四半期連結累計期間における業績は、売上高9,148,724千円(前年同四半期比9.7%増)、営業利益955,031千円(同46.6%増)、経常利益961,530千円(同49.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は661,547千円(同52.3%増)となりました。」

    2軸の事業方針とトリプル10を継続する中、全般的な利益率改善と営業利益率向上を説明し、第3四半期累計の売上高・利益の増加を示している。
  25. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「平成31年6月期は、新たな中期経営計画の初年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、平成33年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて、新たなステージで経営を進めております。 また、前期は好調部門が牽引し、不調部門の落ち込みをカバーしていましたが、今期は全般的に利益率の改善が図られ、営業利益率が向上しました。 特に、第2四半期は第1四半期以上に営業利益率の改善が図られました。 以上の結果、当第2四半期連結累計期間における業績は、売上高5,957,588千円(前年同四半期比8.0%増)、営業利益577,019千円(前年同四半期比52.0%増)、経常利益577,957千円(前年同四半期比54.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は394,741千円(前年同四半期比57.8%増)となりました。」

    2軸の事業方針とトリプル10を継続する中、第2四半期に営業利益率の改善が進み、売上高・各利益が前年同期を上回った。
  26. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「平成31年6月期は、新たな中期経営計画の初年度として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」の2軸の事業方針を継続し、平成33年6月期までの中期経営目標として掲げているトリプル10(*)の達成に向けて、新たなステージで経営を進めております。 また、前期は好調部門が牽引し、不調部門の落ち込みをカバーしていましたが、今期は全般的に利益率の改善が図られ、営業利益率が向上しました。 以上の結果、当第1四半期連結累計期間における業績は、売上高2,876,152千円(前年同四半期比5.1%増)、営業利益225,381千円(前年同四半期比36.0%増)、経常利益225,406千円(前年同四半期比40.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は151,932千円(前年同四半期比39.2%増)となりました。」

    中期計画の2軸を継続する中、全般的な利益率改善と営業利益率向上を記載し、第1四半期の売上高・利益の増加を示している。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「平成30年6月期の達成状況は、これら全ての経営指標において計画を上回りました。また、ROE(自己資本利益率)については、20%以上を維持することが出来ました。」

    経営指標について計画超過を記載し、ROE20%以上の維持も示している。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年6月期は、中期経営計画の3年目として「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組んでおり、過去2期の取り組み成果と課題を踏まえた新たなステージで経営を進めております。」

    中期経営計画3年目においても、事業基盤の安定化と成長要素の強化を重点としている。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年6月期は、中期経営計画の3年目として「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組んでおり、過去2期の取り組み成果と課題を踏まえた新たなステージで経営を進めております。」

    中期経営計画3年目においても、事業基盤の安定化と成長要素の強化を重点に据えている。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月期は、中期経営計画の3年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組んでおり、過去2期の取組み成果と課題を踏まえた新たなステージで経営を進めております。」

    中期計画3年目においても、事業基盤の安定化と成長要素の強化を重点に据え、過去2期の成果・課題を踏まえて進めている。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「このような環境の下、平成29年6月期は、中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組みました。具体的な取組みとして、「事業基盤の安定化」活動については、前年度に引き続き、金融機関の情報化投資、自動車関連業界の設備投資の増加等に照準を合わせ、要員のシフト並びに開発体制の強化を実施することで、売上、営業利益共に順調な伸びを示しました。 以上の結果、当連結会計年度における業績は、売上高10,273,464千円(前期比10.0%増)、営業利益653,975千円(同24.6%増)、経常利益641,359千円(同16.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は466,279千円(同32.7%増)となりました。」

    中期計画2年目に、金融機関・自動車関連業界への要員シフトと開発体制強化を実施し、通期の売上高・営業利益などの伸長を記載している。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「平成29年6月期は、中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組んでおります。具体的な取組みとして、「事業基盤の安定化」活動については、前年度に引き続き、金融機関の情報化投資、自動車関連業界の設備投資の増加等に照準を合わせ、要員のシフト並びに開発体制の強化を実施することで、売上、営業利益共に順調な伸びを示しました。」

    中期計画2年目の重点を継続しつつ、金融機関・自動車関連業界への要員シフトと開発体制強化により、売上・営業利益が順調に伸びたと説明している。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年6月期は、中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組んでおり、成長が見込まれる事業基盤に対して経営資源を集中すると共に、自社商品全般において開発・販売体制の強化を進めております。」

    中期計画2年目の重点として、事業基盤の安定化、成長要素の強化、経営資源の集中、開発・販売体制の強化を継続している。
  34. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「平成29年6月期は、中期経営計画の2年目として、「事業基盤の安定化」と「成長要素の強化」に取り組んでおり、成長が見込まれる事業基盤に対して経営資源を集中すると共に、自社商品全般において開発・販売体制の強化を進めております。」

    前年度の「事業基盤の拡充」「成長要素の整備」から、「事業基盤の安定化」「成長要素の強化」へ表現を変え、中期計画2年目の施策として経営資源集中と開発・販売体制強化を示している。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「平成28年6月期は、中期経営計画の初年度として、「事業基盤の拡充」と「成長要素の整備」を重点的に取り組んでまいりました。」

    中期計画初年度の重点を事業基盤と成長要素の2軸で示している。
一緒に動いた変遷

「ソフトウェア開発事業の売上・利益成長」は、この変遷が動いた40回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

232019181412★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ソフトウェア開発事業の売上・利益成長23回
  3. 2車載関連へのシフトによるモバイル需要減への対応20回
  4. 3景気変動に左右されにくい収益基盤の確立19回
  5. 4WebARGUSの適用範囲・販売網の拡大18回
  6. 5コンピュータ販売事業の環境変化対応遅れと業績悪化14回
  7. 6xoBlosの外部提携・社会課題対応12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
デジタル・インフォメーション・テクノロジーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-08の株主総会で、「達成」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
事業基盤の安定化と成長要素の強化|デジタル・インフォメーション・テクノロジー(3916)の変遷 | Komori