営業収益・顧客別製品別売上・出荷台数を重要指標とする経営管理
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2024-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-H1前進有価証券報告書
「建設DXサービスでは、青木あすなろ建設株式会社に「インバート掘削打設管理サービス」を採用いただき、累積採用企業社数は13社、累積採用トンネル数は52本となりました。」
建設DXサービスの累積採用企業数13社、累積採用トンネル数52本を示し、前四半期の13社・51本から採用トンネル数が増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「アイサワ工業株式会社に「切羽AI評価サービス」を採用いただき、累積採用企業社数は13社、累積採用トンネル数は51本となりました。」
建設DXサービスの管理指標について、累積採用企業数が13社、累積採用トンネル数が51本に到達した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「前期末（実績） 当四半期末（実績） 当期末（目標） 採用企業数（社） ８ 10 10社超 前期末（実績） 当四半期末（実績） 当期末（目標） 採用トンネル数（本） 32 40 60」
建設DXサービスの管理指標について、採用企業数は前期末の8社から10社、採用トンネル数は32本から40本へ増加した。当期末目標は採用企業数10社超、採用トンネル数60本である。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「採用企業数（社） ８ ８ 10社超 前期末（実績） 当四半期末（実績） 当期末（目標） 採用トンネル数（本） 32 37 60」
建設DXサービスの採用企業数は8社で横ばいだったが、採用トンネル数は前期末の32本から37本へ増加した。当期末目標は採用企業数10社超、採用トンネル数60本である。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「前期末（実績） 当四半期末（実績） 当期末（目標） 採用企業数（社） ８ ８ 10社超 前期末（実績） 当四半期末（実績） 当期末（目標） 採用トンネル数（本） 32 34 60」
建設DXサービスの管理指標として採用企業数に加えて採用トンネル数を示し、採用企業数は前期末8社から横ばい、採用トンネル数は32本から34本へ増加した。当期末目標は採用企業数10社超、採用トンネル数60本としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な事業拡大と企業価値向上のため、営業利益を重要な指標としております。また、顧客別、製品別の売上および出荷台数を重要な構成要素として重要な指標としております。」
営業利益、顧客別・製品別売上および出荷台数を重要指標とする経営管理方針を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「前期末（実績） 当四半期末（実績） 当期末（目標） 採用企業数（社） ５ ６ 10」
建設DXサービスの採用企業数について、前期末の5社から当四半期末に6社へ増加し、当期末目標10社に対する実績を更新した。10月末時点では7社となっている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「現在、当社グループは、建設DX事業（AI映像解析・分析事業における建設業界向け事業全般）に注力しており、当社サービスの採用企業数（累計）の目標達成に向けて、積極的な営業活動を推進しております。」
従来の営業利益、顧客別・製品別売上、出荷台数を重視する整理に加え、建設DX事業の採用企業数を累計指標として明示し、当期末目標10社を設定している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な事業拡大と企業価値向上のため、営業利益を重要な指標としております。また、顧客別、製品別の売上および出荷台数を重要な構成要素として重要な指標としております。」
従来の「営業収益」という表現から、営業利益を中長期的な事業拡大・企業価値向上の重要指標とする整理に変わっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な事業拡大と企業価値向上のため、営業収益を重要な指標としております。また、顧客別、製品別の売上および出荷台数を重要な構成要素として重要な指標としております。」
営業収益、顧客別・製品別売上、出荷台数を重要指標とする経営管理方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な事業拡大と企業価値向上のため、営業収益を重要な指標としております。また、顧客別、製品別の売上および出荷台数を重要な構成要素として重要な指標としております。」
営業収益、顧客別・製品別売上、出荷台数を中長期的な事業拡大と企業価値向上のための重要指標として初めて体系的に記載している。