新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
モバイルファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2025対処有価証券報告書
「第17回新株予約権 未確定残183,600株 第18回新株予約権 未確定残34,000株」
第16回新株予約権が全て失効し、第17回・第18回を合わせた未確定残は217,600株となり、前年度末の238,600株から減少した。 - FY2024第18回新株予約権の発行内容確定・第17回の一部失効有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数（株） 普通株式 48,000」
第18回新株予約権の目的株式数が48,000株として具体化された一方、第17回新株予約権では11,000株が失効し、既存の潜在株式数の一部が減少した。 - FY2024-H1第18回新株予約権の発行内容を具体化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数(株) ※ 48,000 (注)１」
第18回新株予約権について、前回示された発行決議の内容から進み、発行時点の目的株式数が48,000株と具体化された。行使期間は2025年4月1日から2033年12月31日までである。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「株式の数 89,000株」
第18回新株予約権の発行決議により、目的となる株式89,000株の新たな潜在株式が示された。既存の新株予約権に加えて、将来の株式価値希薄化の可能性が追加された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末日現在において行使条件を満たす新株予約権はありませんが、仮に全ての新株予約権が行使条件を満たした場合の新株予約権による潜在株式数は280,600株であり、発行済株式総数9,206,095株（潜在株式を含む）の3.0％に相当いたします。」
行使条件を満たす新株予約権はない一方、潜在株式数は280,600株、潜在株式を含む発行済株式総数に対する比率は3.0％と開示され、希薄化可能性を数値化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日（注）新株予約権の行使による増加であります。87,200株」
新株予約権の行使により87,200株が実際に発行され、潜在株式の一部が株式化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「株式の数 250,000株」
2021年4月の第17回新株予約権発行決議により、目的となる株式250,000株の新たな潜在株式が生じる計画を開示した。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末日現在における新株予約権による潜在株式数は87,200株であり、発行済株式総数8,925,495株（潜在株式を含む）の1.0％に相当しております。」
潜在株式数は266,400株・2.9％から87,200株・1.0％へ減少し、前回開示時点より希薄化リスクの数値が低下した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は266,400株であり、発行済株式総数9,098,695株（潜在株式を含む）の2.9％に相当しております。」
潜在株式数は266,400株、潜在株式を含む発行済株式総数に対する比率は2.9％となり、前回の2.1％から比率が上昇した。 - FY2019-Q3新たな潜在株式の発行有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数(株) ※ 82,000 (注)１」
第16回新株予約権の発行により、目的となる株式82,000株の新たな潜在株式が示された。新株予約権の行使による株式価値の希薄化に関係する開示が追加されている。 - FY2017潜在株式数増加・比率低下有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は209,600株であり、発行済株式総数9,903,000株（潜在株式を含む）の2.1%に相当しております。」
潜在株式数は前回の119,000株から209,600株に増加した一方、発行済株式総数に対する比率は2.4％から2.1％に低下した。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は119,000株であり、発行済株式総数4,956,400株（潜在株式を含む）の2.4%に相当しております。」
新株予約権の行使により株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性を、潜在株式119,000株・2.4％として数値化している。