インターネット広告市場とスマートフォン利用の拡大
FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、2019年に前年比19.7%増の２兆1,048億円（出所：株式会社電通「2019年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場の2019年データと高成長の継続を、引き続き事業環境として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、2019年に前年比19.7%増の２兆1,048億円（出所：株式会社電通「2019年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場の高成長と2019年の市場規模・成長率を、引き続き事業環境として記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、2019年に前年比19.7%増の2兆1,048億円と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場について、2019年の市場規模2兆1,048億円、前年比19.7％増という新しいデータを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、2018年に前年比16.5%増の１兆7,589億円（出所：株式会社電通「2018年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場の高成長を、2018年の市場規模・成長率とともに引き続き事業環境として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、2018年に前年比16.5%増の１兆7,589億円（出所：株式会社電通「2018年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場の高成長を、2018年の市場規模・成長率とともに引き続き事業環境として記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、2018年に前年比16.5%増の１兆7,589億円（出所：株式会社電通「2018年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場について、2018年の前年比16.5％増・1兆7,589億円という新しい市場データを記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、平成29年に前年比115.2%増の1兆5,094億円（出所：株式会社電通「2017年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場について、平成29年の市場規模1兆5,094億円と前年比成長率を新たに記載し、高成長の継続を示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が、平成29年に前年比15.2%増の１兆5,094億円（出所：株式会社電通「2017年日本の広告費」）と引き続き高い成長を維持しております。」
国内インターネット広告市場について、平成29年の前年比15.2％増・1兆5,094億円という新しい市場データと、高成長の継続を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「インターネット広告市場が前年比13.0％増の１兆 3,100億円と順調に拡大し、広告費全体の20.8％を占めるまでに成長しました。世界的にもデジタル広告へのシフトが加速しており、平成30年にはデジタル広告がテレビを抜いて最大の広告メディアになり、デジタル広告の中でもモバイル広告のシェアがパソコン広告を上回ると言われております。」
国内インターネット広告市場について、前年比13.0％増・1兆3,100億円・広告費全体の20.8％という新たな規模データを示し、デジタル広告のテレビ超えやモバイル広告の優位化見通しも記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社を取り巻くインターネット領域については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が平成28年に前年比13.0％増の約１兆３千100億円（出所：株式会社電通「2016年日本の広告費」）に達し、また、スマートフォン市場も継続的な拡大を続けており、平成29年３月末のスマートフォン普及率は69.7％と過半数を超えるまでに拡大しています（内閣府経済社会総合研究所「消費動向調査（平成29年３月実施調査結果）」）。」
インターネット広告市場の拡大に加え、スマートフォン普及率69.7％という新たな市場データを記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社を取り巻くインターネット業界については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が平成28年に前年比13.0％増の約１兆３千100億円（出所：株式会社電通「2016年日本の広告費」）に達し、今後も順調な成長が見込まれます。」
国内インターネット広告市場の拡大と今後の成長見通しを引き続き記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社を取り巻くインターネット業界については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が平成28年に前年比13.0％増の約１兆３千100億円（出所：株式会社電通「2016年日本の広告費」）に達し、今後も順調な成長が見込まれます。」
国内インターネット広告市場について、基準年が平成28年に更新され、前年比13.0％増・約1兆3,100億円という新たな市場規模と今後の成長見通しを記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「一方で当社を取り巻くインターネット業界については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が平成27年に前年比10.2％増の約１兆１千594億円（出所：株式会社電通「2015年日本の広告費」）に達しました。また、同様にスマートフォンやタブレットの利用シーンは広がりを見せており、各企業はその対応のためにスマートフォンサイトやアプリケーションの制作・改善を続けております。」
国内インターネット広告市場の拡大とスマートフォン・タブレット利用の広がりを、引き続き事業環境として記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「一方で当社を取り巻くインターネット業界については、その主たる指標である国内インターネット広告市場が平成27年に前年比10.2％増の約１兆１千594億円（出所：株式会社電通「2015年日本の広告費」）に達しました。また、同様にスマートフォンやタブレットの利用シーンは広がりを見せており、各企業はその対応のためにスマートフォンサイトやアプリケーションの制作・改善を続けております。」
インターネット広告市場の拡大とスマートフォン・タブレット利用の広がりを、引き続き事業環境として記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「国内インターネット広告市場が平成27年に前年比10.2％増の約１兆１千594億円（出所：株式会社電通「2015年日本の広告費」）に達しました。また、同様にスマートフォンやタブレットの利用シーンは広がりを見せており、各企業はその対応のためにスマートフォンサイトやアプリケーションの制作・改善を続けております。」
インターネット広告市場の拡大とスマートフォン・タブレット利用の広がりを事業環境として記載している。