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巴川コーポレーション(3878)・施策前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

34記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q32016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
全社的な研究開発活動の継続と資源投入225社が書いているテーマ・逆風0社・追い風238社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの240件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発要員総数は、143名であり、当連結会計年度における研究開発に要した費用は2,647百万円となり、試作品や受託研究等の収入(801百万円)控除後の研究開発費用は1,845百万円(連結売上高比5.19%)です。」

    研究開発要員は143名、総研究開発費は2,647百万円、収入控除後の研究開発費用は1,845百万円へ増加した。
  2. 2026-05-15前進決算

    「研究開発費 1,550 1,845」

    研究開発費が前期の1,550百万円から1,845百万円へ増加した。
  3. FY2026-H1研究開発費の増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、901百万円です。」

    研究開発活動は継続し、研究開発費は前年同中間期の703百万円から901百万円へ増加した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発要員総数は、133名であり、当連結会計年度における研究開発に要した費用は2,327百万円となり、試作品や受託研究等の収入(776百万円)控除後の研究開発費用は1,550百万円(連結売上高比4.50%)です。」

    研究開発要員133名、研究開発費2,327百万円、収入控除後1,550百万円、売上高比4.50%を開示した。前年の収入控除後1,377百万円から増加し、新事業開発グループを含む研究開発体制も具体化している。
  5. FY2025-H1研究開発費の増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、703百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は前年同中間期の659百万円から703百万円へ増加した。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発に要した費用は2,128百万円となり、試作品や受託研究等の収入(750百万円)控除後の研究開発費用は1,377百万円(連結売上高比4.09%)です。」

    研究開発要員124名、総研究開発費2,128百万円、収入控除後1,377百万円を開示した。開発本部に新事業開発グループ等を配置し、研究開発体制も具体化している。
  7. FY2024-Q3研究開発費の増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、989百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は989百万円となった。前年同期の622百万円から増加している。
  8. FY2024-Q2研究開発費の増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、659百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動は継続し、研究開発費は659百万円となった。前年同期の315百万円から増加している。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、350百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費350百万円を開示している。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発体制は、iCasカンパニー下の「開発本部」に、加工技術を主軸とした開発を担う「部品開発グループ」、粘着、接着技術を主軸とした開発を担う「粘接着開発グループ」、抄紙技術を主軸とした開発を担う「機能紙開発グループ」、新規技術開発を担う「新規技術推進グループ」、要素技術探索を担う「技術研究所」、そして生まれた技術を蓄積・管理する「知的財産グループ」を配し、社内の人材と技術の交流を推進し、各開発部門が保有する技術、知見の融合を進めることにより、新製品開発の加速を図ると同時に、それらを資産として管理・活用して行く体制としております。」

    研究開発体制を具体化し、研究開発要員130名、研究開発費1,794百万円、試作品等収入控除後の研究開発費用931百万円(連結売上高比2.72%)を開示した。トナー、電子材料、機能紙、セキュリティメディア、新規開発の各分野で商品拡充・応用開発・商品化検討等の成果も示している。
  11. FY2023-Q3研究開発費の増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、622百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は622百万円となった。前年同期の400百万円から増加している。
  12. FY2023-Q2研究開発費の増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、315百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費315百万円を開示している。前年同期の251百万円から増加した。
  13. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、153百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費153百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、400百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費400百万円を開示している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、251百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費251百万円を開示している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、162百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費162百万円を開示している。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、597百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費597百万円を開示している。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、452百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費452百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、233百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費233百万円を開示している。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な成果は、ディスプレイ用の新たな高機能フィルム、粘着加工製品の商品化、光ファイバーシステム周辺の商品拡充、電子材料周辺の新規接着材料開発の進捗、ならびに、各種複合機・プリンター用トナーではカラートナーの商品ラインナップの拡充、生産技術確立などであります。」

    研究開発活動を継続するだけでなく、高機能フィルムや粘着加工製品の商品化、新規接着材料の開発進捗、トナーのラインナップ拡充・生産技術確立を成果として示した。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、737百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を737百万円と開示している。活動状況に重要な変更はない。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、498百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費498百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  23. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、246百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費246百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な成果は、ディスプレイ用の新たな高機能フィルム、粘着加工製品の商品化、光ファイバーシステム周辺の商品拡充、電子材料周辺の新規接着材料開発の進捗、ならびに、各種複合機・プリンター用トナーではカラートナーの商品ラインナップの拡充、生産技術確立などであります。…当連結会計年度における研究開発費は、1,043百万円(連結売上高比3.1%)であります。」

    研究開発を継続するだけでなく、高機能フィルム等の商品化、トナーのラインナップ拡充、生産技術確立などの成果を通期で示している。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、832百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費832百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、586百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費を586百万円と開示している。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、310百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費310百万円を開示している。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、822百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費822百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、513百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費513百万円を開示している。活動状況に重要な変更はない。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、255百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費255百万円を開示している。
  31. FY2017再掲有価証券報告書

    「「全員参加の開発型企業」をスローガンとして、将来に向けた新製品、新技術の開発に精力的に取り組んでおります。…当連結会計年度における研究開発費は、950百万円(連結売上高比2.9%)であります。」

    研究開発活動を継続し、全員参加型の開発体制と、年間950百万円・連結売上高比2.9%の研究開発費を開示している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、723百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を723百万円と開示している。活動状況に重要な変更はない。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、484百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の金額を484百万円と開示している。
  34. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、244百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発を継続し、当四半期累計期間の金額を244百万円と開示している。
一緒に動いた変遷

「有形固定資産取得への投資」は、この変遷が動いた34回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1有形固定資産取得への投資6回
  3. 2赤字事業に対する抜本的対策5回
  4. 3光学粘着分野における新規採用と拡販4回
  5. 4熱・電気・電磁波コントロール材料(iCas)への経営資源集中3回
  6. 5キャッシュレス関連製品の拡販3回
  7. 6減収および営業損失・最終損失への転落3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
巴川コーポレーションの次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-15の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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