新製品開発・国内外拡販・マーケティングとコストダウンによる増収増益
FY2017に初出。23回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
巴川コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。58社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「高機能性材料の提供のみにとどまらず、それらを活用したモジュール化、部品化、装置化までを手掛ける提案型ソリューションパートナーとなる」という覚悟のもと、半導体分野からメディカル、そして宇宙に至る領域に投資と挑戦を加速させ」
従来の新製品開発・拡販中心の表現から、材料をモジュール・部品・装置へ展開し、半導体からメディカル・宇宙まで事業領域を広げる提案型ソリューション戦略へ表現を広げた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「独立系トナーメーカーとして売上、開発力、品質、原材料購買力、供給安定性などNo.１のポジションを活かし、縮小する市場の中で価格競争に打ち勝ってシェアを伸ばすことを引き続き目指してまいります。」
独立系トナーメーカーとしての強みを活かしたシェア拡大、新製品開発、国内外拡販を引き続き成長手段としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、半導体製造装置向け新製品立上費用の先行負担、処遇改善に伴う人件費増、エネルギー・資材価格上昇などのコストアップを、価格転嫁するとともに、連結売上高の３割強を占めるトナー事業と、前連結会計年度に新製品が立ち上がった機能性不織布事業を主とする増収によって、これらコストアップを一部相殺し、期初計画の達成を目指していました。」
新製品の立ち上げ、価格転嫁、主力事業の増収によってコスト上昇を相殺する取り組みを継続しているが、当第3四半期累計では相殺しきれなかった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「半導体関連事業の市況が悪化したものの、トナー事業が引き続き好調に推移したことに加え、第３四半期連結会計期間半ばまでの円安による海外関連売上高の嵩上げもあり、売上高は25,865百万円、前年同期比で1,611百万円の増収（前年同期24,254百万円、前年同期比6.6％増）となりました。」
半導体市況の悪化がある中でも、トナー事業の好調、円安による海外売上高の押し上げにより、連結売上高は前年同期比6.6％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社の主力であるトナー事業や半導体関連事業が引き続き好調を維持したことに加え、円安の進展による海外売上高の嵩上げもあり、売上高は17,532百万円、前年同期比で1,878百万円の増収（前年同期15,653百万円、前年同期比12.0％増）となりました。」
主力のトナー事業・半導体関連事業の好調と円安による海外売上高の押し上げが続き、連結売上高は前年同期比12.0％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社の主力であるトナー事業や半導体関連事業において前連結会計年度からの好調が続いたことに加え、円安の進展による海外売上高の嵩上げもあり」
主力のトナー事業・半導体関連事業の好調が継続し、円安による海外売上高の押し上げも加わって全体の増収に寄与した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度後半に回復した半導体関連事業が引き続き好調を維持し、トナー事業においても堅調な受注が継続する中で、特に第３四半期連結会計期間に入ってからの円安も追い風になりました。」
半導体関連事業の回復、トナーの堅調な受注、円安を背景に増収となり、既存製品・新製品を含む拡販施策の成果が業績に表れた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前連結会計年度後半に回復した半導体・電子材料関連が引き続き好調を維持したほか、トナー事業においても、堅調な受注に加えて円安が追い風になりました。加えて、スマートフォン向け光学フィルムの新規受注案件が加わったことから、連結売上高は15,653百万円と前年同期と比べ1,702百万円増収（前年同期比12.2％増）となりました。」
半導体・電子材料関連の回復、トナーの堅調な受注、スマートフォン向け光学フィルムの新規受注が増収に寄与した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「電子材料事業のうち半導体関連事業や当社連結売上高の約４割を占めるトナー事業において、前連結会計年度後半からの販売数量の回復基調が継続する一方で、光学フィルム関連事業では新規案件への準備を進めました。」
トナー・半導体関連で販売数量の回復基調が続き、光学フィルム関連では新規案件への準備を進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「関連部材が使われる業界の需要回復が見られ７月以降の販売は増加したものの、新型コロナウイルス感染症拡大影響から前年同期比で減収となりました。」
電子材料関連では7月以降の販売増加が見られたが、感染症影響により累計では前年同期比減収となった。新製品・拡販による事業拡大の取り組みは継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間は、既存製品の拡販活動に鋭意努めたことに加え、iCas関連新製品の市場投入が始まりつつあるものの、新型コロナウイルス感染症拡大に因る主要市場の経済活動停滞が、当社グループの業績に大きく影響を及ぼすこととなり」
既存製品の拡販とiCas関連新製品の市場投入を継続しているが、主要市場の経済活動停滞により減収となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期立上げ新製品は前連結会計年度に比べ56.7％増加し、1,272百万円となりました。」
当期に市場投入した新製品の売上高が前期比56.7％増の1,272百万円となり、新製品開発・拡販施策の進展を数値で示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当期立ち上げ新製品売上高が大幅に伸長し」
当期に立ち上げた新製品の売上高が大幅に伸長したと説明しており、新製品開発・拡販施策に具体的な進展が示されている。一方、トナーでは価格競争等により販売金額が減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「トナー事業においては、販売数量は前年同期と比べ増加を維持したものの、米中貿易摩擦や中国市場での価格競争激化の影響が欧州をはじめとした他の市場にも拡大したことや、為替レートが前期に比べ円高に推移したことなどから販売金額は減少しました。」
販売活動や拡販の取り組みは継続しているが、トナー事業では価格競争、貿易摩擦、円高により販売金額が減少した。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「トナー事業では販売活動の強化に鋭意努め、前年同期とほぼ同水準の数量を維持したものの、前期第４四半期での意図せざる前倒し受注の反動や中国市場での価格競争激化に加え、新製品の立上げ遅れから、販売金額が減少しました。」
販売活動を強化したものの、中国市場での価格競争激化や新製品の立上げ遅れにより販売金額が減少し、新製品開発・拡販施策の進展に遅れが表れている。 - FY2019前進有価証券報告書
「第４四半期に入って、電子材料事業におけるスマートフォンやウェアラブル端末等向けの新製品販売の貢献が拡大し、トナー事業でも価格対応を含めた積極的な販売活動を展開した効果が見られました。」
新製品販売の拡大とトナーの価格対応を含む積極販売が、第4四半期の業績改善要因として具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料事業では、市況悪化による既存製品の販売減少を新製品で補い、前年に比べて若干の減収に止めることが出来ています。一方、トナー事業に於いては、価格対応による拡販を進めましたが、好調であった前期と比べて大きく減収となりました。」
新製品による既存製品減少の補完と、価格対応によるトナー拡販を継続しているが、トナー事業は前期比で大きく減収となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの電子材料事業及び機能紙事業では、既存製品の拡販や新製品の貢献等があり、前年を上回る売上高を確保しました。」
電子材料事業と機能紙事業で既存製品の拡販および新製品の貢献が続き、前年を上回る売上高を確保した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「半導体市場向け電子部品関連製品及びディスプレイ関連製品が、前第４四半期から続く需給調整の下で拡販活動を継続し、ディスプレイ用フィルムの新製品販売が貢献したこともあり、前年同期と同レベルの売上を確保しました。」
新製品販売と拡販活動を継続し、ディスプレイ用フィルムの新製品が売上に貢献した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましても、トナー事業で新製品を含めた販売数量の増加が継続し、半導体市場向け電子部品関連製品およびディスプレイ市場向け光学フィルム関連事業も、新製品と新規受託ビジネスが寄与し、対前年同期比で大幅な受注増となりました。また機能紙事業におきましても、市場が縮小する製品もある中で、拡販努力と新製品販売の貢献により、前年同期を上回る売上高となりました。」
トナーの新製品・販売数量増加、半導体・ディスプレイ関連の新製品および新規受託ビジネス、機能紙の拡販と新製品販売が増収に寄与した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ワールドワイドに展開するトナー事業で販売数量増加や新製品の貢献があり、活況を呈する半導体市場向け電子部品関連製品も好調に推移いたしました。また、ディスプレイ市場向け光学フィルム関連事業も、引き続き対前年同期比で大幅な受注増となりました。」
トナーの販売数量増加、新製品の貢献、半導体市場向け電子部品関連製品の好調、ディスプレイ向け光学フィルムの大幅な受注増が、増収増益に寄与した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「トナー事業において、販売数量の増加に加え、近年上市した新製品の貢献、機器メーカーの再編等をにらんでの一時的な引き合い増加などがありました。」
ワールドワイドなトナー事業で販売数量が増加し、近年上市した新製品が売上に貢献したと説明している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の強みを活かすことが出来る分野での新製品開発活動に、さらに経営資源を集中投入し、国内外での拡販及びマーケティング活動によって成果を積み上げると同時に、工場稼働の見直しによるエネルギーコストの削減等、収益改善に向けた各種コストダウン施策を進めることで、増収増益を目指しております。」
新製品開発、国内外の拡販・マーケティング、工場稼働見直しとコストダウンを組み合わせて増収増益を目指す施策を示している。