外貨建て取引に伴う為替変動
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
三菱製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 － 913」
前年度の為替差損49百万円から、当年度は為替差益913百万円へ為替影響の方向が変化している。 - FY2026-H1為替差損から為替差益へ変化有価証券報告書
「為替差益 206 － 為替差損 － 455」
前年中間期の為替差損455百万円から、当中間期は為替差益206百万円へ為替影響の方向が変化している。 - FY2025為替差益から為替差損へ変化有価証券報告書
「為替差益 1,249 － 為替差損 － 49」
前年の為替差益1,249百万円から、当年度は為替差損49百万円へ為替影響の方向が変化している。 - FY2025-H1為替差益から為替差損へ変化有価証券報告書
「為替差益 1,262 － 為替差損 － 455」
前年中間期には為替差益1,262百万円が計上されていたのに対し、当中間期は為替差損455百万円となり、為替影響の方向が変化している。 - FY2024-Q3円安が輸出販売金額増加要因として継続有価証券報告書
「輸出は販売数量が前年を上回り、それに加え円安影響もあり販売金額も前年を上回りました。」
為替相場の変動について、円安が輸出販売金額の増加要因として実績に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の長期化、原燃料価格の高騰、為替相場の変動など、依然として不確実性が高い状況が続いております。」
為替相場の変動が、原燃料価格高騰等とともに不確実性の要因として継続して記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の長期化、原燃料価格の高騰、急激な円安進行による為替相場の変動など、依然として不確実性が高い状況が続いております。」
急激な円安進行による為替相場の変動が、前四半期に続き不確実性の要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の長期化が懸念される中、原燃料価格の高騰、急激な円安による為替相場の変動など、依然として不確実性が高い状況が続いております。」
為替変動について、従来の円高等の影響に加え、急激な円安による相場変動が不確実性の要因として明示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「欧州子会社につきましては、コロナ禍の影響等を受け各主力製品の販売数量が減少するとともに、需給関係も軟化し、加えて為替の影響もあり、販売金額は減少しました。」
為替の影響が、欧州子会社の販売金額減少要因として、コロナ禍による販売数量減少や需給軟化とともに継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「欧州子会社につきましては、感熱紙を中心に販売数量が増加いたしましたが、資材価格の動向に応じた製品価格の低下、また為替の影響もあり、販売金額は減少いたしました。」
為替の影響が、販売数量増加にもかかわらず欧州子会社の販売金額を減少させる要因として実績に現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「欧州子会社では、昨年来の価格修正効果はあったものの、感熱紙及び感圧紙の販売数量の減少に加えて為替の影響もあり、販売金額は減少しました。」
欧州子会社の販売金額減少要因として、販売数量減少とともに為替影響が引き続き記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「欧州子会社は、引き続き昨年来の価格修正効果はあったものの、感熱紙及び感圧紙の販売数量の減少に加えて為替の影響もあり、販売金額は減少しました。」
為替の影響が、欧州子会社の販売金額減少要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「欧州子会社は、引き続き昨年来の価格修正効果はあったものの、感熱紙及び感圧紙の販売数量の減少に加えて為替の影響もあり、販売金額は減少しました。」
為替の影響が、欧州子会社の販売金額減少要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「欧州子会社につきましては、価格修正による効果等はあったものの、感熱紙および感圧紙を中心とする販売数量の減少に加えて為替の影響もあり、販売金額は減少いたしました。」
為替の影響が、欧州子会社における販売金額の減少要因として当四半期の実績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料の購入及び製品の販売等において、広く外貨建て取引及び外貨ベースでの円建て取引を行っております。輸入取引と輸出取引のどちらか一方に大きく偏っているということはありませんが、為替レート変動の影響を受けることになるため、当社グループの業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建て取引に伴う為替変動リスクが、事業等のリスクとして引き続き記載されている。 - FY2019-Q3為替影響が売上増加要因としても記載有価証券報告書
「欧州子会社につきましては、感圧紙の販売数量が減少したものの、価格修正等による単価の上昇や為替の影響により、販売金額は増加いたしました。」
従来は為替による販売金額減少が記載されていたが、本四半期は価格修正等とともに為替の影響が販売金額増加要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「既存製品の需要減少による売上高の減少に加え、円高による価格安、原燃料価格上昇の影響などがありましたが、生産性向上や経費節減に努め、増益となりました。」
円高による価格安が、既存製品の需要減少等とともにイメージング事業の収益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高の減少に加え、円高による価格安、原燃料価格上昇の影響などにより減益となりました。」
円高による価格安が、イメージング事業の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「欧州子会社は、主力製品の感熱紙を中心に需要が堅調であったことから、販売数量は増加したものの、販売金額は為替の影響により減少いたしました。」
為替の影響が欧州子会社の販売金額減少要因となる状況が継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「洋紙の国内市況が弱含みで推移したことや、欧州子会社の為替換算の影響等により、連結売上高は492億８千３百万円（前年同四半期比3.2％減）となりました。」
欧州子会社の為替換算の影響が、当四半期の連結売上高減少要因として実際に記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「イメージング事業全体の売上高は389億８百万円と、前期比6.8％減となりました。」
円高が既存製品の需要減退とともにイメージング事業の減収要因として引き続き記載されている。一方、外貨建て営業債権の為替リスクは外貨建て買掛金残高により減殺されると説明されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「アライアンスにつきましては、概ね「第２次中期経営計画」に沿って進捗しておりますが、既存製品の需要減少や円高が売上に少なからず影響し、当第３四半期連結累計期間の連結売上高は1,508億２千２百万円（前年同四半期比6.7％減）となりました。」
円高の影響が既存製品の需要減少とともに売上高の前年同期比減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「アライアンスにつきましては、概ね「第２次中期経営計画」に沿って進捗しておりますが、既存製品の需要減少や円高が売上に少なからず影響し、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は1,003億７千５百万円（前年同四半期比6.2％減）となりました。」
円高の影響が為替差損だけでなく売上減少にも及んだことが、前年同期比の売上高減少とともに記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当期間における急激な円高による外貨建資産・負債の評価替えの為替差損を計上したことなどにより、６億５千３百万円の連結経常損失となりました。」
急激な円高による外貨建資産・負債の評価替えが実際に発生し、為替差損827百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「輸入取引と輸出取引のどちらか一方に大きく偏っているということはありませんが、為替レート変動の影響を受けることになるため、当社グループの業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
輸出入の両方を行う一方、為替変動の影響を受けるとしている。