株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントへの依存
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本一ソフトウェアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「令和8年3月期における4社に対する売上高合計は、1,205,362千円であり、売上高に占める割合は33.4％となっております。」
特定販売先は4社のままだが、売上高比率は前期の31.9％から33.4％へ上昇した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2025後退有価証券報告書
「令和7年3月期における4社に対する売上高合計は、1,691,673千円であり、売上高に占める割合は31.9％となっております。」
特定販売先は4社のままだが、売上高比率は前期の35.9％から31.9％へ低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社グループは家庭用ゲームソフトの販売について、主に国内では任天堂株式会社、株式会社セガ、株式会社ソニ－・インタラクティブエンタテインメント、国外ではKOEI TECMO AMERICA CORPORATIONに委託しております。令和6年3月期における4社に対する売上高合計は、1,918,171千円であり、売上高に占める割合は35.9％となっております。」
特定販売先が4社として示され、売上高比率は前期の42.0％から35.9％へ低下した。販売先の構成と依存度が更新され、依存割合は前期より低い水準となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは家庭用ゲームソフトの販売について、主に国内では任天堂株式会社、株式会社セガゲームス、国外ではKOEI TECMO AMERICA CORPORATIONに委託しております。令和5年3月期における3社に対する売上高合計は、2,030,108千円であり、売上高に占める割合は42.0%となっております。」
依存先が3社として示され、売上高比率は前期の25.3％から42.0％へ上昇した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは家庭用ゲームソフトの販売について、主に国内では任天堂株式会社、国外ではKOEI TECMO AMERICA CORPORATIONに委託しております。令和4年3月期における両社に対する売上高合計は、2,035,225千円であり、売上高に占める割合は35.6%となっております。」
国内の主要委託先が株式会社セガゲームスから任天堂株式会社へ示し直され、KOEI TECMO AMERICA CORPORATIONとの2社向け売上比率は前期の25.3％から35.6％へ上昇した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
特定販売先への依存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは家庭用ゲームソフトの販売について、主に国内では株式会社セガゲームス、国外ではKOEI TECMO AMERICA CORPORATIONに委託しております。令和3年3月期における両社に対する売上高合計は、1,339,756千円であり、売上高に占める割合は25.3%となっております。」
特定取引先への依存先が、国内の株式会社セガゲームスと国外のKOEI TECMO AMERICA CORPORATIONとして示され、両社向け売上比率は25.3％となった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは家庭用ゲームソフトの販売について、主に国内では株式会社セガゲームス、国外ではSega of America,Inc.に委託しております。平成31年3月期における両社に対する売上高合計は、1,426,168千円であり、売上高に占める割合は31.5%となっております。」
特定取引先への依存先が、従来の株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントを含む構成から、株式会社セガゲームスとSega of America,Inc.の構成へ示し直された。合計売上比率は前回の39.3％から31.5％となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年３月期における両社に対する売上高合計は、1,861,045千円であり、売上高に占める割合は39.3%となっております。」
従来のソニー・インタラクティブエンタテインメント単独の依存記載から、Sega of America,Inc.を含む2社への依存として示され、合計売上比率は39.3％となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年３月期における同社に対する売上高は、896,351千円であり、売上高に占める割合は26.3%となっております。」
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント向け売上比率が前年度の16.3％から26.3％へ上昇し、売上高も896,351千円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月期における同社に対する売上高は、600,382千円であり、売上高に占める割合は16.3%となっております。」
家庭用ゲームソフトの販売・製造を主に同社へ委託。取引継続を重要課題とし、相手先の事業戦略変更をリスクとしている。