グループ経営のレベルアップと人材育成
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「中期経営戦略においては、カスタマーサクセスを起点としたビジネスモデルの強化、AIを活用した収益性の高いビジネス構造の確立、並びに社員の成長と社会的信頼を生む企業ブランドの醸成に注力してまいります。」
従来の「業務効率化と人材育成」等の重点方針に加え、社員の成長と社会的信頼を生む企業ブランドの醸成を新中期経営戦略の柱として示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「「④ビジネス変革全般のサポート強化」につきましては、当社が運営するユーザー会「intra-mart User Group」の会員企業数が250社を超え、IT技術者の育成及びICTに関する情報共有/情報発信等を通じ、顧客リレーションを強化してまいりました。」
人材育成に関連するIMUGの会員企業数が250社超へ増加し、IT技術者育成およびICT情報の共有・発信を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「「④ビジネス変革全般のサポート強化」につきましては、当社が運営するユーザー会「intra-mart User Group」の会員企業が当年度末時点で188社を数え、IT技術者の育成及びICTに情報共有/情報発信等を通じ、顧客リレーションを強化してまいりました。」
人材育成に関する取り組みとして、IMUG会員企業数が180社超から188社へ増加し、IT技術者育成とICT情報の共有・発信を進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「④ビジネス変革全般のサポート強化」につきましては、当社が運営するユーザー会「intra-mart User Group」の会員企業数が180社を超え、IT技術者の育成及びICTに情報共有/情報発信等を通じ、顧客リレーションを強化してまいりました。」
人材育成に関する取り組みとして、IMUGの会員企業数が160社超から180社超へ増加し、IT技術者の育成およびICT情報の共有・発信を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「④ビジネス変革全般のサポート強化」につきましては、当社が運営するユーザー会「intra-mart User Group」の会員企業数が160社を超え、IT技術者の育成及びICTに関する情報共有/情報発信等を通じ、顧客リレーションを強化してまいりました。」
ビジネス変革支援と人材育成に関して、IMUGの会員企業数が前回の140社超から160社超へ増加したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「④ビジネス変革全般のサポート強化」につきましては、当社が運営するユーザー会「intra-mart User Group」の会員企業数が140社を超え、IT技術者の育成及びICTに関する情報共有/情報発信等を通じ、顧客リレーションを強化してまいりました。」
人材育成に関連する取り組みとして、IMUGの会員企業数が140社を超え、IT技術者育成およびICT情報の共有・発信を進めたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①ローコード開発ツールの充実とシェア拡大」「②業務アプリケーションのターゲット市場を拡大」「③クラウド・サブスクリプションへの転換」「④ビジネス変革全般のサポート強化」を重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
従来の業務効率化・人材育成から改められた4項目の重点方針のうち、ビジネス変革全般のサポート強化を含む構成を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「④ビジネス変革全般のサポート強化」につきましては、当社が運営するユーザー会「intra-mart User Group」の会員企業数が100社を超え、IT技術者の育成及びICTに関する情報共有/情報発信等を通じ、顧客リレーションを強化してまいりました。」
人材育成に関して、IMUGの会員企業数が100社を超え、IT技術者の育成およびICTに関する情報共有・情報発信を進めたと記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①ローコード開発ツールの充実とシェア拡大」「②業務アプリケーションのターゲット市場を拡大」「③クラウド・サブスクリプションへの転換」「④ビジネス変革全般のサポート強化」を重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
従来の「業務効率化と人材育成」を明示する重点方針から、ビジネス変革全般のサポート強化を掲げる構成へ表現を改めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「④業務効率化と人材育成」につきましては、働き方改革を推し進めるとともに、体制強化に向けた採用活動を推進してまいりました。」
働き方改革と体制強化に向けた採用活動を、業務効率化と人材育成に関する重点方針の施策として引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「④業務効率化と人材育成」につきましては、働き方改革を推し進めるとともに、体制強化に向けた採用活動を推進してまいりました。」
働き方改革と体制強化に向けた採用活動を、従来の重点方針に沿う施策として引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「④業務効率化と人材育成」につきましては、働き方改革を実施するとともに、体制強化に向けた採用活動を推進してまいりました。」
業務効率化と人材育成について、働き方改革および体制強化に向けた採用活動を引き続き推進している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、一般社団法人日本 OMG（統括本部：東京都港区、代表理事：吉野晃生）と、OMG 認定資格試験「OCEB 2」の日本語版の提供に伴う企画・運営において協業することを発表しました。BPM（Business Process Modeling）分野を中心にビジネスプロセス管理や関連するフレームワークの知識とスキルを測定する世界標準の認定資格試験を通じて、業務改革を力強く推進する人材育成を強化し、企業によるDXの実現を支援します。」
人材育成について、OCEB 2日本語版の企画・運営協業を通じ、BPM分野の知識・スキルを持つ人材の育成を強化する施策を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こ のような情勢のもと、当社グループは「①DX実現に向けた新しい販売モデルの構築、②ソリューションの競争力強化、③サービス分野の大幅な強化と持続的な成長、④業務効率化と人材育成」を当期の重点方針として掲げ、引き続き業績の向上に努めています。」
「業務効率化と人材育成」を含む4項目の重点方針を、前四半期から変更なく引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①DX実現に向けた新しい販売モデルの構築、②ソリューションの競争力強化、③サービス分野の大幅な強化と持続的な成長、④業務効率化と人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めています。」
従来の「グループ経営のレベルアップと人材育成」から、「業務効率化と人材育成」へ重点方針の表現を改め、業務効率化を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針を引き続き掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「④グループ経営のレベルアップと人材育成」につきましては、業務の効率化及び働き方改革を実施するとともに、体制強化に向けた採用活動を推進してまいりました。」
業務効率化、働き方改革および体制強化に向けた採用活動という従来の方針を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「④グループ経営のレベルアップと人材育成」としては、業務の効率化及び働き方改革を実施するとともに、体制強化に向けた採用活動を推進してまいりました。」
業務効率化・働き方改革と、体制強化に向けた採用活動を推進する従来の方針を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「④グループ経営のレベルアップと人材育成」としては、業務の効率化及び働き方改革を実施するとともに、体制強化に向けた採用活動を推進してまいりました。」
業務効率化・働き方改革に加え、体制強化に向けた採用活動を推進していると記載している。重点方針の枠組み自体に変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「「④グループ経営のレベルアップと人材育成」としては、社内システムの投資による業務の効率化及び働き方改革を実施するとともに、人材育成のための各種施策を推進しました。特にデジタル時代に向けた顧客提案力の強化は重要課題であると認識しており、今後も継続して人材育成に関する投資を実施していきます。」
グループ経営・人材育成について、社内システム投資、働き方改革および人材育成施策を実施し、顧客提案力の強化を今後の重要課題として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針を、変更なく再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針を、変更なく再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針を、変更なく再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、 ④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む重点方針を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「IM-BPMによるビジネスプロセスの可視化・効率化のセミナー・研修を新設する等、intra-mart技術者増強に力を注ぎ、販売パートナ、開発パートナ企業を中心としたintra-mart技術認定資格者が累計2,500名を超えました。」
技術者増強に向けてIM-BPMのセミナー・研修を新設し、販売・開発パートナ企業を中心とする技術認定資格者が累計2,500名を超えたと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針に変更はなく、同じ表現を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針に重要な変更はなく、同じ表現を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む重点方針を年度報告でも再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む重点方針を、前四半期と同じ表現で再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもと、当社グループは「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
グループ経営のレベルアップと人材育成を含む4項目の重点方針を、前四半期と同じ表現で再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「①目指すべき新市場における新しい販売モデルの確立、②新市場において競争力のあるソリューションへのレベルアップ、③サービス分野のレベルアップと持続的な成長基盤の確立、④グループ経営のレベルアップと人材育成」を当期の重点方針として掲げ、業績の向上に努めてまいりました。」
当期の重点方針の一つとして、グループ経営の向上と人材育成を掲げている。