通信販売事業が最大の売上セグメントに浮上
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「コスメ事業539,134千円、ビューティ＆ウエルネス事業429,471千円、再生医療関連事業253,841千円、サスティナブル事業919千円、マーケット・エクスパンション事業1,044千円、インベストメント事業19,999千円、ＡＩ・テクノロジー事業21,538千円」
7セグメント体制への再編後、コスメ事業が売上高539,134千円で最大の売上セグメントとなり、従来のビューティ＆ウエルネス事業中心の比較関係が変化した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「コスメ事業439,488千円、ビューティ＆ウエルネス事業500,413千円、再生医療関連事業180,806千円、サスティナブル事業3,203千円」
報告セグメントの分割により、従来の一体表示ではなく、ビューティ＆ウエルネス事業が売上高500,413千円で4区分中最大となった。コスメ事業は439,488千円で、最大セグメントの比較関係が改めて整理された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業につきましては、著名人と共同開発のビューティ＆ウエルネス商品については、新たな販売チャネルでの販売が好調でありました。コスメ商品については、医薬部外品などを新商品として開発して新たな市場に投入することにより売上高の増加を見込んでおりましたが、販売促進を行ったものの需要回復が鈍く、売上高1,474,008千円（前年同四半期比1.9％増）、営業損失33,109千円（前年同四半期は27,432千円の損失）となりました。」
コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業は3セグメント中で売上高1,474,008千円と最大の売上セグメントである位置付けを維持している。一方、営業損失は前年同期から拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業につきましては、著名人と共同開発のビューティ＆ウエルネス商品については、新たな販売チャネルでの販売が好調でありました。コスメ商品については、医薬部外品などを新商品として開発して新たな市場に投入することにより売上高の増加を見込んでおりましたが、市場での認知度向上のための販売促進費を増加させたものの、コスメ商品の需要回復が鈍く、売上高933,841千円（前年同四半期比73,024千円減）、営業損失40,017千円（前年同四半期は4,947千円の営業損失）となりました。」
コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業は3セグメント中で最大の売上高933,841千円を計上したが、前年同四半期から減収・営業損失拡大となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業 ＢｔｏＢ売上 335,758 59.5 ＢｔｏＣ売上 132,952 23.7 再生医療関連事業 その他 92,924 16.4 サスティナブル事業 その他 2,294 0.4」
旧通信販売事業に相当するコスメ・ビューティ＆ウエルネス事業が、３セグメント中で売上高468,710千円と最大の売上セグメントである位置付けを継続している。事業名称・比較対象は従来から変更された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、通信販売事業を単一の報告セグメントとしており、その他事業については重要性が乏しいため、セグメント別の記載を省略しております。」
通信販売事業は複数事業中の最大事業という位置付けから変わり、引き続きグループ唯一の報告セグメントとして扱われている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、通信販売事業を単一の報告セグメントとしており、その他事業については重要性が乏しいため、セグメント別の記載を省略しております。」
通信販売事業は複数事業中の最大事業という位置付けから変わり、引き続きグループの唯一の報告セグメントとして扱われている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（パス株式会社）、子会社３社により構成されており、通信販売事業を主たる業務としております。」
通信販売事業は複数事業中の最大事業という位置付けから、微細藻類を扱うその他事業を含みつつも、グループの主たる業務として引き続き位置付けられている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。」
ブロックチェーン関連事業撤退後、通信販売事業が引き続きグループ唯一の報告セグメントである。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、売上高は1,071百万円（前年同四半期比294百万円減）、営業損失は256百万円（前年同四半期比182百万円増）、経常損失は259百万円（前年同四半期比180百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純損失は258百万円（前年同四半期比176百万円増）となりました。」
通信販売事業のみを行う単一セグメント体制が続く一方、第２四半期連結累計期間は売上高1,071百万円、営業損失256百万円となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、2020年２月においてブロックチェーン関連事業から撤退しました。このため、当第１四半期連結累計期間においては、通信販売事業のみを行っております。」
通信販売事業は、複数事業中の最大売上事業という位置付けから、ブロックチェーン関連事業撤退後の唯一の事業へ位置付けが変わった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前期においてクレンジング商品の特需効果がありましたが、当第３四半期連結累計期間より特需効果が無くなったこと、及び自社商品である化粧品関連において、カタログ販売や店舗販売、中国販売が前年対比で販売高が減少したことにより、売上高は1,843百万円（前年同四半期比842百万円減）、営業損失は29百万円（前年同四半期は132百万円の営業利益）となりました。」
通信販売事業は引き続きブロックチェーン関連事業を上回る最大の売上事業である。一方、売上高は1,843百万円へ減少し、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前期においてクレンジング商品の特需効果がありましたが、当第２四半期連結累計期間より特需効果が無くなったこと、及び自社商品である化粧品関連において、カタログ販売の伸び悩み及び店舗販売が低迷したことにより、売上高は1,249百万円（前年同四半期比535百万円減）、営業損失は20百万円（前年同四半期は88百万円の営業利益）となりました。」
通信販売事業は売上高1,249百万円で、ブロックチェーン関連事業の116百万円を上回り、引き続き最大の売上事業である。一方、特需効果の消失等により営業損失となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前期においてクレンジング商品の特需効果がありましたが、当第１四半期連結累計期間より特需効果が無くなったこと、及び自社商品である化粧品関連において特に店舗販売が低迷したことにより、売上高は570百万円、営業損失は10百万円となりました。」
通信販売事業はブロックチェーン関連事業の売上高50百万円を上回り、引き続き最大の売上事業である。一方、特需効果の消失と店舗販売の低迷により営業損失となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前述した要因のとおりクレンジング商品の特需効果があり、売上高は3,615百万円（前年比527百万円増）となったものの、化粧品関連において人員強化を図る目的で増員したことや広告宣伝費等の販売費が増加したことにより、営業利益は139百万円（前年比37百万円減）となりました。」
通信販売事業は2セグメントのうち引き続き最大の売上事業である。売上高は増加した一方、人員強化や広告宣伝費増加により営業利益は減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前述した要因のとおりクレンジング特需効果があり増収となっている一方、化粧品のカタログ販売等において広告宣伝費を積極的に活用したことによりコストが前年に対し増加いたしました。これらの結果、売上高は2,686百万円（前年同四半期比398百万円増）、営業利益は132百万円（前年同四半期比16百万円減）となりました。」
2報告セグメントのうち通信販売事業が売上高2,686百万円を計上し、引き続き最大の売上セグメントである。ブロックチェーン関連事業の売上高45百万円を除くと、連結売上高の大部分を通信販売事業が占めている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、前述した要因のとおり、売上高は1,784百万円（前年同期比276百万円増）、営業利益は88百万円（前年同四半期比17百万円増）となりました。」
ブロックチェーン関連事業の追加により報告セグメントは2つに戻ったが、売上高は通信販売事業が全額を計上し、同事業が引き続き最大の売上セグメントとなっている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「通信販売事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
通信販売事業が複数セグメント中の最大売上事業であるという従来の位置付けから、旅行事業等の廃止・売却後にグループ唯一の報告セグメントとなった。従来の「最大の売上セグメント」という比較関係は、単一セグメントという形に改められている。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上高は3,087百万円（前年比43百万円増）、営業利益は176百万円（前年は39百万円の営業損失）となりました。」
通信販売事業は引き続き最大の売上セグメントであり、売上高が増加し、営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「売上高は2,287,662千円（前年同四半期比28,519千円増）、営業利益は148,874千円（前年同四半期は15,957千円の営業損失）となりました。」
通信販売事業は引き続き最大の売上セグメントであり、前年同四半期の営業損失から営業利益へ転換した。売上高も前年同四半期比で増加している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高は1,508,794千円（前年同四半期比53,169千円減）、営業利益は70,978千円（前年同四半期比56,536千円増）となりました。」
通信販売事業は引き続き最大の売上セグメントであり、売上高1,508,794千円、営業利益70,978千円を計上した。顧客数減少により減収となった一方、構造改革による費用削減で利益は前年同期から増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上高は765,801千円、営業利益は32,922千円（前年同四半期は2,725千円の営業損失）となりました。」
通信販売事業は売上高765,801千円で最大の売上セグメントであり、前年同四半期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「通信販売事業の売上高は2,259,142千円、営業損失は15,957千円となりました。」
通信販売事業は売上高2,259,142千円で引き続き最大の売上セグメントだった。一方、割引施策の見直し等の影響により、営業利益を計上した前四半期から営業損失へ転じている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「通信販売事業の売上高は1,561,963千円、営業利益は14,442千円となりました。」
通信販売事業は当第２四半期連結累計期間も売上高1,561,963千円で最大の売上セグメントであり、今回は営業利益も計上した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「通信販売事業の売上高は747,521千円、営業損失は2,725千円となりました。」
通信販売事業は当四半期も売上高747,521千円で、他の報告セグメントを上回る最大の売上セグメントだった。一方、営業損失2,725千円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「通信販売事業の売上高は1,508,450千円となりましたが、主に新商品の投入不足及び顧客ターゲットへ適切にアプローチできていなかったことにより126,965千円の営業損失となりました。」
通信販売事業は売上高1,508,450千円を計上した一方、営業損失126,965千円となった。連結従業員数は同事業への追加により56名増加している。