responによる新しい授業スタイル
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再定義有価証券報告書
「教育支援サービス「manaba」の2024年3月期における減収見込みについてです。要因の1点目は当社と株式会社レスポンが2023年3月末でrespon販売店契約を終了したことに伴い売上および売上原価が減少します。この影響により約90百万円の減収を見込みます。」
respon販売店契約が2023年3月末で終了し、responの販売継続から、自社開発の出席管理サービスへの移行を軸とする構成へ移った。契約終了による約90百万円の減収見込みも示された。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社が大学へ提供する出席・リアルタイムアンケート「レスポン」について、サービス提供元である株式会社レスポンと当社間での販売委託契約が2023年3月末で終了することに伴い一部売上の減少を見込みます。当社が2022年に開発した出席管理機能への移行提案を進めることで減収を補う計画です。」
responの販売委託契約が2023年3月末で終了する予定となり、responの販売継続から自社開発の出席管理機能への移行提案へ重点が移っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大規模多人数同時参加型オンラインアンケートアプリ「respon(レスポン)」などの販売を行っております。」
事業譲渡後のresponを販売店として取り扱う形態を継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「なお「respon」に関して、2018年8月に株式会社レスポンへ事業を譲渡いたしました。今後はレスポン社のサービスを当社が販売店として提供してまいります。」
respon事業を2018年8月に株式会社レスポンへ譲渡し、今後は自社事業としてではなく販売店としてサービスを提供する形態へ変更した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「大規模多人数同時参加型オンライン(MMO)アンケートアプリ「respon」(レスポン)や、学生による授業アンケートを実現する「授業アンケートオプション」の導入も増加しております。」
responおよび授業アンケートオプションの導入が増加し、大学向けの利用拡大が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大規模多人数同時参加型オンライン(MMO)アンケートアプリ。スマートフォンやタブレットにインストールして使う無料アプリとサーバから構成されるコミュニケーションツールで、授業中にアンケートに回答し、集計結果をアニメーション化して参加者が一斉にリアルタイムで共有できる強力なツール「プレイヤー機能」を備えています。」
responをリアルタイム共有型の授業・イベント向けアプリとして引き続き提供している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、教育改革の一環として「アクティブ・ラーニング」による能動的な学習が注目されている中、大規模多人数同時参加型オンライン(MMO)アンケートアプリ「respon」(レスポン)については、大学への導入に加えて、企業イベント向けのニーズも増加しております。」
responについて、大学への導入に加え、企業イベント向けのニーズが増加していると記載し、利用用途の広がりを示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、教育改革の一環として「アクティブ・ラーニング」による能動的な学習が注目されている中、大規模多人数同時参加型オンライン(MMO)アンケートアプリ「respon」(レスポン)の導入も進んでおります。「respon」は、授業やイベント会場で意見や感想をその場で集計し、結果をグラフィカルに共有できるアプリです。」
responの導入が引き続き進んでいる。授業・イベントでの即時集計とグラフィカルな共有による学習体験を手段として説明している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「大規模多人数同時参加型オンライン(MMO)アンケートアプリ「respon」(レスポン)は、平成28年9月末には東洋大学など22校でご利用いただいております。「respon」は大学等の授業やイベントで、多人数の参加者に対して一斉にアンケートを実施し、結果をグラフィカルにシェアするアプリで、ライブ感あふれる学び体験を提供しております。」
responの利用校が平成28年9月末時点で22校となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「授業やイベントでアンケートを実施し、回答結果を参加者全員でリアルタイムにシェアするなど、クラス全員の意見や考えを共有・確認しながら進める、新しい授業スタイルが生み出されております。」
responを利用したリアルタイム共有型の授業・イベント運営を教育サービスの新しい形として説明している。