通信販売業界の競争激化
FY2018に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ジェイ・エスコムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「通信販売事業における経営環境につきましては、ＥＣへのシフト、ＳＮＳマーケティングやライブコマース等の媒体の多様化の影響、大手企業の寡占化等によりテレビ通販事業を取り巻く環境は悪化しております。」
従来の競争激化に加え、ECへのシフト、SNSマーケティング・ライブコマースなど媒体の多様化、大手企業の寡占化を挙げ、テレビ通販を取り巻く環境が悪化していると明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「通信販売事業につきましては、新規取引先の開拓や映像制作力の高い外注先の活用、収益多様化のため通販事業支援事業等の展開をしておりますが、業界内の競争も引き続き厳しい状態であり」
通信販売事業では新規取引先開拓や外注先活用などの施策を進める一方、業界内の競争が引き続き厳しいと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「コロナ禍における高い在宅率やインフレ等の影響により通信販売事業の競争が激化しております。大手有名企業によるＴＶでの通信販売やタレントの活用などが増加しております。」
通信販売業界の競争激化について、在宅率・インフレに加え、大手企業によるテレビ通販・タレント活用の増加が具体的な競争要因として示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「通信販売におけるテレビという媒体を見る人口の減少及び対象顧客の年齢層が上昇しております。当社グループは、放映する日時や対象とする顧客の分析を行い、マーケットでの地位を確立して参りますが、対象顧客規模が縮小していることで市場の競争激化が見込まれます。」
従来の通信販売業界の競争激化に加え、テレビ視聴人口の減少、対象顧客の高齢化および対象顧客規模の縮小が具体的なリスクとして記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「通信販売業界においても競合他社との競争が激しく、先行きの見通しが不透明であるため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断しております。」
通信販売業界における競合他社との競争激化と先行き不透明性を、継続企業リスクの要因として継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「通信販売業界においても競合他社との競争が激しく、先行きの見通しが不透明であるため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断しております。」
通信販売業界における競合他社との競争激化と先行き不透明性を、継続企業リスクの要因として継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「通信販売業界においても競合他社との競争が激しく、先行きの見通しが不透明であるため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断しております。」
通信販売業界における競合他社との競争激化と先行き不透明性を、継続企業リスクの要因として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「通信販売業界においても業界内の競争が激しいため引き続き厳しい状況が継続しております。」
通信販売業界内の競争激化を、継続企業の前提に関する重要な不確実性の要因として継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、通信販売業界においても業界内の競争が激しいため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断しております。」
通信販売業界内の競争激化を、継続企業の前提に関する重要な不確実性の要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、通信販売業界においても業界内の競争が激しいため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断しております。」
通信販売業界内の競争激化を、継続企業の前提に関する重要な不確実性の要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、通信販売業界においても業界内の競争が激しいため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断しております。」
通信販売業界内の競争激化を、継続企業の前提に関する重要な不確実性の要因として引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「通信販売業界においても業界内の競争が激しいため引き続き厳しい状況が継続しております。」
通信販売事業の開始時期ではなく、通信販売業界内の競争激化を独立した経営環境上のリスクとして初めて明示している。