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システムリサーチ(3771)・施策前進

PRMによる品質・採算管理とコスト削減

FY2016に初出。31回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

31記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2022-Q1再掲FY2024-Q1 – FY20242016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 120232024: 120242025: 220252026: 32026
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案件選別・応札審査・遂行レビューによるプロジェクトリスク管理17社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「また高収益案件へのシフトを進めたことや、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により利益率が改善しました。」

    高収益案件へのシフトとPRMによるプロジェクトリスク管理の徹底が、利益率の改善につながったと記載している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、案件の選別や、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により粗利率が改善したことに加え、広告宣伝費の計画未消化などの要因により販売管理費が抑制されたことで利益額が増加しました。」

    案件選別とPRMによるプロジェクトリスク管理の徹底が粗利率改善につながったと記載され、従来のPRM施策の効果が利益面で具体化した。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動を実施することにより、赤字プロジェクト・低採算プロジェクトの縮小に繋がりました。」

    PRM活動により赤字・低採算プロジェクトの縮小につながったと、施策の効果を具体的に記載している。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、受注量の増加に伴い技術者の稼働率が高い水準を維持していることに加え、収益性の高いSIサービスの売上高が増加したことや、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みなどにより、安定した利益を計上いたしました。」

    PRM活動により不採算プロジェクトを発生させない取り組みと、安定した利益計上を継続している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は堅調に推移しており、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また、高収益の案件を受注出来たことや、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みが利益確保に繋がりました。」

    高収益案件の受注とPRM活動による不採算プロジェクトの発生防止を通じて、利益確保につなげる従来の施策を継続している。
  6. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、高収益の案件を受注出来たことやPRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動が利益改善に繋がりました。」

    高収益案件の受注とPRM活動が利益改善につながったと記載され、PRMの効果が具体的に示されている。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は堅調に推移しており、技術者稼働率も高稼働を維持しております。また、経費削減策への取り組みや、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動により、利益改善に繋がりました。」

    高い技術者稼働率、経費削減策、PRM活動による利益改善という従来の説明を継続している。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動により不採算プロジェクトが減少したことなどが利益改善に繋がりました。」

    PRM活動と経費削減により不採算プロジェクトが減少し、利益改善につながったとの説明を継続している。
  9. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、SIサービス業務の売上高が伸びたことや、受注量の増加に伴いIT技術者稼働率が高稼働を維持していること、また経費削減策の実施、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動により不採算プロジェクトが減少したことなどが利益改善に繋がりました。」

    PRM活動により不採算プロジェクトが減少し、経費削減と併せて利益改善につながったと記載している。
  10. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、SIサービス業務の売上高が伸びたことや、経費削減策の実施、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動により不採算プロジェクトが減少し、残業代が抑制されたことなどが利益改善に繋がりました。」

    PRM活動と経費削減により、不採算プロジェクトの減少や残業代の抑制を通じて利益改善につながったと記載しており、施策の効果が具体化している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「また、経費削減策への取り組みや、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動により、利益改善に繋がりました。」

    経費削減策とPRM活動を継続し、利益改善につながったと記載している。新たな体系や段階到達の記載はない。
  12. FY2021再掲有価証券報告書

    「前期構築した新PRM強化策“PRiMER”を運用するなかで、より強固なものに改善し原因分析と再発防止に努めております。」

    PRiMERの運用、改善、原因分析、再発防止を継続している。新たな体系の導入ではなく、既存体系の運用強化として記載されている。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は、今のところ前年同様に推移しており、IT技術者稼働率はこれまでの稼働率を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に引き続き取り組んでまいりましたが、ソフトウエアプロダクト製品の消費税増税対応版特需の反動による売上減少なども影響し利益率を押し下げました。」

    経費削減策とPRM活動を引き続き実施しているが、ソフトウェアプロダクト売上の反動減が利益率を押し下げたと記載している。
  14. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社では、品質管理強化に向けたPRM (プロジェクト・リスク・マネジメント)活動を強化した新体系「PRiMER」を重要な柱として位置付け、システム開発部門、経営企画部門が連携を密にし、受注時の利益の確保とリスク回避のための改善活動を組織的に推進しております。」

    PRiMERを重要な柱として、部門横断で受注時の利益確保とリスク回避を進める説明を継続している。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いSE稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」

    高いSE稼働率を維持し、経費削減策とPRM活動を継続することで利益改善につなげたとの説明を再確認している。新たな施策名や段階到達の記載はない。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いIT技術者稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」

    高い技術者稼働率を維持し、経費削減策とPRM活動を継続して利益改善につなげたとの説明を再確認している。
  17. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いIT技術者稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」

    高い技術者稼働率を維持し、経費削減策とPRM活動を継続して利益改善につなげたとの説明を再確認している。
  18. FY2019前進有価証券報告書

    「その結果、新PRM強化策“PRiMER”を構築し、運用を開始いたしました。今後は、PRiMERを運用し、改善を繰り返すことによりさらに強固なものに改善し運用することにより再発防止に努めてまいります。」

    従来のPRM強化策の構築から、新体系「PRiMER」の構築・運用開始に進んだ。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客企業のIT投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いSE稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」

    高いSE稼働率を維持し、経費削減策とPRM活動を継続した結果、利益改善につながったとの説明を再確認している。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、経費削減策を継続するとともに、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」

    経費削減策とPRM活動を継続し、利益改善につながったとの説明を再掲している。
  21. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「PRM活動の取り組みとしましては、前年度上期に発生した低収益プロジェクトによる利益率の減少を踏まえ、より一層の充実を図るため“PRM強化策”を開始いたしました。」

    前年度上期の低収益プロジェクトを踏まえ、従来のPRM活動から具体的な「PRM強化策」の開始段階へ進んだ。
  22. FY2018前進有価証券報告書

    「今後、それに対する対応策として、PRM活動の充実を図るため執行役員、技術者などにより組織したワーキンググループを立ち上げ、早期に“PRM強化策”の構築を行い再発防止に努めてまいります。」

    低収益プロジェクトの再発防止に向け、執行役員・技術者によるPRM強化ワーキンググループを立ち上げる段階へ進んだ。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客のIT投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いSE稼働率を維持しております。また、経費削減、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に取り組みましたが、上期において、一部で低収益となったプロジェクトが発生し、利益を押し下げました。」

    高いSE稼働率を維持し、経費削減とPRM活動を継続しているが、上期に発生した低収益プロジェクトが利益を押し下げたと記載している。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、経費削減、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動に取り組みましたが、一部で低収益となったプロジェクトが発生し、利益を押し下げました。」

    経費削減とPRM活動を継続しているが、一部の低収益プロジェクトが利益を押し下げたと記載している。
  25. FY2017再掲有価証券報告書

    「また、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動の充実により、品質管理・採算管理を強化し、プロジェクト当たりのコスト削減に努めてまいりました。」

    PRMを品質・採算管理とプロジェクト単位のコスト削減の中核施策として継続している。
  26. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客のIT投資が堅調に推移していることなどから、高いSE稼働率を維持していることに加え、経費削減策や、プロジェクト原価管理の徹底などの取り組みを継続した結果、営業利益、経常利益ともに好調に推移しました。」

    経費削減策とプロジェクト原価管理の徹底を継続していると記載され、既存の採算・コスト管理施策が再確認されている。
  27. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「また、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動の徹底などへの取り組みも利益改善につながりました。」

    PRM活動の徹底が引き続き利益改善につながったと記載されており、既存の施策が再確認されている。
  28. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、顧客のIT投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いSE稼働率を維持しており売上高総利益率は20.9%と、前年同期比2.7ポイント改善しました。また、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動の徹底などへの取り組みも利益改善につながりました。」

    PRM活動の徹底が利益改善につながったとされ、売上高総利益率も前年同期比2.7ポイント改善した。
  29. FY2016初出有価証券報告書

    「また、PRM(プロジェクト・リスク・マネジメント)活動の充実により、品質管理・採算管理を強化し、プロジェクト当たりのコスト削減に努めてまいりました。」

    プロジェクト・リスク・マネジメントを品質・採算管理の中心施策として記載している。
一緒に動いた変遷

「売上高・利益の増加とROE改善」は、この変遷が動いた31回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

11118877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高・利益の増加とROE改善11回
  3. 2既存顧客の継続受注とリピート取引11回
  4. 3クラウドサービスとEC関連事業の展開8回
  5. 4収益性の低いプロジェクト発生リスク8回
  6. 5名古屋・東京のIT投資需要と技術者不足7回
  7. 6情報サービス業界の回復とソフトウェア需要の伸長7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
システムリサーチの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-02の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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