Komori
システムリサーチ(3771)・施策前進

技術者不足への対応と採用・パートナー連携の強化

FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

11記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022前進FY2024 – FY20262016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 220242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
ビジネスパートナー開拓による開発リソース確保11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「全従業員数の10%を新卒採用する事を基本方針とし、高付加価値で成果を出す優秀な学生獲得を目指します。退職者補填を目的とした中途採用の拡大も継続し、社員数2,000人体制を目指してまいります。」

    採用方針が、全従業員数の10%の新卒採用、中途採用の拡大、社員数2,000人体制という数値を伴う施策として具体化した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「あわせてインナーブランディングの一環として全社員の価値観の共有を図るべく「カルチャーブック」を作成し、より優秀なIT人材の確保と育成、定着率の向上にも努めてまいります。」

    人材の確保・育成に加え、カルチャーブックによる価値観共有と定着率向上の施策を実施している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「一方、対前年同期比で採用活動の強化による募集費や教育の拡充による研修費、広告宣伝費など費用が増加したため、前期より営業利益率が低下しました。」

    採用活動の強化と教育の拡充が実施され、募集費・研修費の増加として表れている。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当社は、これから先の事業拡大を見据え2024年4月に新オフィス「第1開発センター」を開設いたしました。今後「第2開発センター」の着工も予定しており、事業拡大に不可欠である社員の働く環境の整備を進め、優秀なIT人材の確保や育成にも注力してまいります。」

    技術者の確保・育成に向け、2024年4月の第1開発センター開設と第2開発センター着工予定を含む職場環境整備へ進んだ。
  5. FY2022再掲有価証券報告書

    「このため、プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努めると共に、働き方改革等を通じて労働環境の改善に取り組んでおります。」

    プロジェクト管理者・技術者の育成、積極採用、働き方改革による労働環境改善を継続している。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループの対応すべき課題は、このような企業のビジネス課題に対するプロジェクトをマネージメントする管理者や技術者の不足であり、プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努め、顧客の期待レベルを超えるサービスの実現を目指し、サービス品質の向上に取り組み、経営基盤の安定化と事業拡大に向け邁進してまいります。」

    プロジェクト管理者・技術者の不足に対し、育成と積極採用を引き続き対応策として掲げている。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループの対処すべき課題は、このような企業のビジネス課題に対するプロジェクトをマネージメントする管理者や技術者の不足であり、プロジェクト管理者および技術者の育成や、積極的な採用活動に努め、顧客の期待レベルを超えるサービスの実現を目指し、サービス品質の向上に取り組み、経営基盤の安定化と事業拡大に向け邁進してまいります。」

    技術者不足への対応として、プロジェクト管理者・技術者の育成と積極採用を引き続き掲げている。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「システム開発に係る技術者不足への対応、パートナー企業との連携強化、新卒者採用、中途採用の強化が重要と考えております。」

    技術者不足への対応、パートナー連携、新卒・中途採用の強化を引き続き課題としている。
  9. FY2018再掲有価証券報告書

    「システム開発に係る技術者不足への対応、パートナー企業との連携強化、新卒者採用、中途採用の強化が重要と考えております。」

    技術者不足への対応策として、パートナー連携と新卒・中途採用の強化を継続している。
  10. FY2017再掲有価証券報告書

    「システム開発に係る技術者不足への対応、パートナー企業との連携強化、新卒者採用、中途採用の強化が重要と考えております。」

    技術者不足への対応策として、パートナー連携と新卒・中途採用の強化を引き続き課題としている。
  11. FY2016初出有価証券報告書

    「システム開発に係る技術者不足への対応、パートナー企業との連携強化、新卒者採用、中途採用の強化が重要と考えております。」

    技術者不足への対応手段として、外部パートナーとの連携、新卒採用、中途採用を挙げている。
一緒に動いた変遷

「名古屋・東京のIT投資需要と技術者不足」は、この変遷が動いた11回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1名古屋・東京のIT投資需要と技術者不足4回
  3. 2売上高・利益の増加とROE改善4回
  4. 3長期安定保有を意識した安定配当4回
  5. 4クラウドサービスとEC関連事業の展開3回
  6. 5既存顧客の継続受注とリピート取引3回
  7. 6情報サービス業界の回復とソフトウェア需要の伸長3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
システムリサーチの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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