金融機関向け大型案件動向による業績変動リスク
FY2019に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
サイオスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2024削除有価証券報告書
「PC事業をPCIに承継させたうえで、PCI株式の全てを住信SBIネット銀行に譲渡することが最適との結論に至り、本件取引を行うことを決定いたしました。」
金融機関向け経営支援システム販売事業を売却したため、同事業の大型案件動向が全社業績を変動させるという従来の事業構造上のリスクは、当社グループの事業としては記載対象から外れる方向となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「金融機関向け及び文教向けのシステム開発・構築支援、金融機関向け経営支援システム販売は減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売の減収が継続しており、同事業の案件動向による業績変動可能性が引き続き実績に表れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システム販売は減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売の減収が続いているが、今回の filing では大型案件動向による影響の具体的説明までは示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システム販売は減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売の減収が続いており、大型案件の動向により業績が変動するリスクが引き続き実績に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「半導体不足によるハードウェア等の納期遅延により顧客の投資計画に遅延や見直しが生じている影響を受けたこと、利益率の高い自社製品の売上高が想定を下回ったこと等が挙げられます。」
金融機関向け大型案件を含む顧客投資計画の遅延・見直しと自社製品売上の下振れが、2022年度の経営指標未達及び減収・赤字として実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、半導体不足によるハードウェア等の納期遅延により顧客のプロジェクトに遅延が生じている影響を受けて、金融機関向け経営支援システム販売が減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売について、顧客プロジェクトの遅延を通じて大型案件動向による業績変動リスクが実績として表れ、減収となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後、サブスクリプションビジネスの新規導入等により収益構造の改善を図っていく方針ですが、当面は当該事業の大型案件の受注動向が、当社グループ全体の財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
金融機関向け経営支援システム販売について、サブスクリプション導入による収益構造改善方針と、大型案件受注動向への当面の依存が継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後、サブスクリプションビジネスの新規導入等により収益構造の改善を図っていく方針ですが、当面は当該事業の大型案件の受注動向が、当社グループ全体の財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
金融機関向け経営支援システム販売の大型案件依存リスクに、サブスクリプション導入による収益構造改善方針が加わった。大型案件動向による当面の影響可能性は残っている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの事業の一つである、金融機関向け経営支援システム販売事業は、大型案件動向の影響による業績変動が大きい事業構造となっております。そのため、同事業の大型案件の動向により、当社グループの経営計画進捗状況に遅れが生じ、当社グループ全体の財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
金融機関向け経営支援システム販売について、大型案件の動向により経営計画の進捗や全社業績が変動する事業構造上のリスクが初めて独立して示された。