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アプリックス(3727)・事実再掲

IoT設計・開発・サポートの経験蓄積

FY2016-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。

9記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016-Q2 – FY2016再定義FY2017前進FY2018再掲FY2019 – FY20212016: 120162017: 220172018: 120182019: 120192020: 120202021: 020212022: 120222023: 22023
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IoT設計・開発・サポートの技術基盤4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「創業以来30年以上に渡り培ってきた「組込み」に関する経験や技術」

    組込み技術の蓄積について、創業以来30年以上にわたる経験・技術をシステム開発事業の基盤として引き続き説明している。
  2. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「創業以来30年以上に渡り培ってきた「組込み」に関する経験や技術」

    組込み技術の蓄積について、従来の組込みソフトウェア20年以上・ハードウェア10年以上という説明から、創業以来30年以上にわたる組込み経験・技術として記載を更新した。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「平成22年以来、様々な機器をインターネットに繋げるIoTの基礎となる技術の経験とノウハウを蓄積することで、いち早く家電製品や家庭用品のIoT化を実現しました。」

    平成22年以来のIoT基礎技術・ノウハウの蓄積と、組込みソフトウェア20年以上、組込みハードウェア10年以上の経験を事業基盤として再掲した。
  4. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社が20年以上に渡って展開してきた組込みソフトウェア事業、及び10年以上に渡る半導体開発を含む組込みハードウェア事業の知識と経験を根幹とした、当社のコアコンピタンスでありIoT/CPS時代の要素技術でもある「総合的な組込み技術」を基に」

    20年以上の組込みソフトウェア事業と10年以上の組込みハードウェア事業で蓄積した知識・経験を、総合的な組込み技術の基盤として再掲した。
  5. FY2018前進有価証券報告書

    「Bluetooth Low Energyモジュールの累計出荷台数が50万台突破。」

    Bluetooth Low Energyモジュールの累計出荷台数が平成30年11月に50万台を超え、前回開示の42万台超から増加した。
  6. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社グループの中核事業であるテクノロジー事業においては、当社が20年以上に渡って展開してきた組込みソフトウェア事業、及び10年以上に渡る半導体開発を含む組込みハードウェア事業の知識と経験を根幹とした、当社のコアコンピタンスでありIoT/CPS時代の要素技術でもある「総合的な組込み技術」を基に」

    従来の経験・ノウハウの蓄積を、IoT/CPS時代の要素技術である「総合的な組込み技術」および未接続の対象をつなぐコアコンピタンスとして再認識した。
  7. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「7月に当社製Bluetooth Low Energy(BLE)モジュールの累計出荷台数が、平成29年6月末に42万台を超えたことを発表いたしました。」

    当社製Bluetooth Low Energyモジュールの累計出荷台数が平成29年6月末に42万台を超え、平成28年7月から平成29年6月までの1年間で12万台超を出荷した。
  8. FY2016再掲有価証券報告書

    「当社では、平成22年以来、様々な機器をインターネットにつなげるIoTの基礎となる技術の経験とノウハウを蓄積することで、いち早く家電製品や家庭用品のIoT化を実現しました。」

    平成22年以来のIoT基礎技術に関する経験・ノウハウの蓄積を、現在の事業基盤として改めて説明している。
  9. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「平成25年11月にIoT化に必要となるモジュール(以下「IoTモジュール」)の提供を開始し、その後、スマートフォン向けアプリケーション及びクラウドを提供する等、一貫したIoT化に関する設計・開発・サポート等を提供してきたことにより、家電製品等のIoT化について多くの経験・ノウハウを蓄積するに至りました。」

    平成25年11月のIoTモジュール提供開始以降、アプリケーションおよびクラウドまで提供範囲を広げ、IoT化に関する経験・ノウハウを蓄積したと説明している。
一緒に動いた変遷

「訴訟に係る将来損失リスク」は、この変遷が動いた9回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

32222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1訴訟に係る将来損失リスク3回
  3. 2安定的な収益成長と株主価値の向上2回
  4. 3IoT等テクノロジー事業への資金集中2回
  5. 4受注案件に係る将来損失リスク2回
  6. 5人件費圧縮・人員削減・業務効率化によるコスト削減2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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