大型案件開発に伴う材料費・労務費・製造原価の増加
FY2016-Q3に初出。14回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2023削除有価証券報告書
「売上原価は、1,195,914千円となっております。」
前期まで記載されていた大型案件に伴う材料費・労務費等の増加について、当 filing では材料費等の内訳や同リスクへの直接の言及が確認されない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「材料費 270,770 24.4 319,075 28.0」
材料費が前期の270,770千円から319,075千円へ増加し、売上原価に占める構成比も24.4％から28.0％へ上昇している。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上原価は前事業年度に比べ66,510千円減少し、1,193,000千円となりました。これは主に材料費及び賞与引当金繰入額の減少によるものであります。」
材料費等の減少により売上原価が前期比で減少し、大型案件に伴う原価増加リスクについては費用負担の低下が記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上原価は前事業年度に比べ106,406千円増加し、1,259,511千円となりました。これは主に材料費の増加によるものであります。」
前期に続き、材料費の増加を主因とする売上原価の増加が通期実績として発生している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「システム開発に係る「システムインテグレーション部門」とシステムのメンテナンスを行う「システムサポート部門」の当第２四半期累計期間の売上高は前年同期並みとなり、営業利益は材料費や外注費の削減により前年同期比増益を達成しています。」
材料費や外注費の削減が営業利益を支える構図を継続して記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上原価は前事業年度に比べ30,625千円増加し、1,153,104千円となりました。これは主に材料費の増加によるものであります。」
前期に続き、材料費を主因とする原価増加が発生したと通期実績で記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「システム開発に係わる「システムインテグレーション部門」とシステムのメンテナンスを行う「システムサポート部門」の当第１四半期累計期間の売上高はほぼ予定通りに推移し、営業利益は材料費の削減等もあり前年同期並みを達成しています。」
材料費の削減等が営業利益を支え、大型案件開発に伴う原価負担については前期の材料費増加から削減の説明へ変化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上原価は前事業年度に比べ125,179千円増加し、1,122,479千円となりました。これは主に材料費の増加によるものであります。」
材料費を主因とする売上原価の増加を通期実績として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、「システムインテグレーション部門」での材料費や外注費の費用削減効果もあり前年同期比増益となっております。」
大型案件に関連する材料費・外注費について、費用削減効果が増益要因となったとの説明を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、「システムインテグレーション部門」での大型案件開発に係る材料費の計上がなくなったことやその開発に係る外注費も削減され、その費用削減効果が大きく前年同期比増益となりました。」
大型案件開発に係る材料費の計上がなく、外注費も削減されている状態が続き、費用削減効果が増益要因となっている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「しかしながら営業利益は、「システムインテグレーション部門」での大型案件開発に係る材料費の計上がなくなったことやその開発に係る外注費も削減され、その費用削減効果が大きく前年同期比増益となりました。」
大型案件開発に伴う材料費の計上がなくなり、外注費も削減されたことで、前四半期に続き原価負担の低減が説明されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、「システムインテグレーション部門」における大型案件開発に係る材料費や外注費の削減はあったものの、減収の影響が大きく、前年同期比減益となりました。」
大型案件開発に伴う材料費・外注費については、増加ではなく削減があったと説明している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「営業利益は、「システムインテグレーション部門」における大型案件開発に伴い、労務費などの人件費増加はあったものの、前年同期比増益となりました。」
大型案件開発に伴う人件費増加が発生する一方、営業利益は前年同期比増益となったとの説明を継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「営業利益は、「システムインテグレーション部門」における大型案件開発に伴い、デジタル地図等の材料費増加、労務費の増加など製造原価の増加はあったものの、前年同期比増益となりました。」
大型案件に伴う原価増加が実際に発生したが、営業利益は前年同期比増益だったと記載している。