インターネット利用者の飽和・モバイル環境変化
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ジョルダンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「モバイル・パソコン等からのインターネットの利用については、通信速度の向上や通信量の増大が進んでおり、同時に利用者にとっての利便性も向上してきております。」
従来の利用者数飽和を中心とする記載から、通信速度・通信量・利便性の変化と、通信環境が想定を下回る場合の事業影響を中心とする記載へ変化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「モバイル・パソコン等からのインターネットの日本における利用者数は、これまで増加基調で推移しています。…また、特にモバイル等からのインターネット利用について、通信キャリアや端末・OSメーカー各社の方針変更、通信速度の向上、スマートフォン・タブレット端末の普及等に伴う利用の多様化、新しいタイプの端末の登場、IoTの高度化・実用化の進展等により、インターネット利用やそれを通じた情報提供の環境に大きな変化が生じることが考えられます。」
従来の利用者数の飽和リスクを中心とした記載から、利用者数の増加基調を前提としつつ、モバイル、端末、OS、IoT等による利用環境の変化を中心とする記載へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「モバイル・パソコン等からのインターネットの日本における利用者数が徐々に飽和に近づく等により、その増加率が当社グループの想定を下回った場合や、特にモバイルについて、通信キャリアや端末・OSメーカー各社の方針変更、通信速度の向上、スマートフォン・タブレット端末の普及等に伴う利用の多様化、新しいタイプの端末の登場、IoTの高度化・実用化の進展等により、インターネット利用やそれを通じた情報提供の環境に大きな変化が生じた場合には、当社グループの事業展開や経営成績に影響を与える可能性があります。」
利用者数の飽和、通信キャリア・OS方針、端末多様化、IoT等による環境変化リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「モバイル・パソコン等からのインターネットの日本における利用者数が徐々に飽和に近づく等により、その増加率が当社グループの想定を下回った場合や、特にモバイルについて、通信キャリアや端末・OSメーカー各社の方針変更、通信速度の向上、スマートフォン・タブレット端末の普及等に伴う利用の多様化、新しいタイプの端末の登場、IoTの本格化等により、インターネット利用やそれを通じた情報提供の環境に大きな変化が生じた場合には、当社グループの事業展開や経営成績に影響を与える可能性があります。」
インターネット利用者の飽和、キャリア・OS方針、端末多様化、IoTなどによる環境変化を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「モバイル・パソコン等からのインターネットの日本における利用者数が徐々に飽和に近づく等により、その増加率が当社グループの想定を下回った場合や、特にモバイルについて、通信キャリアや端末・OSメーカー各社の方針変更、通信速度の向上、スマートフォン・タブレット端末の普及等に伴う利用の多様化、新しいタイプの端末の登場、IoTの本格化等により、インターネット利用やそれを通じた情報提供の環境に大きな変化が生じた場合には、当社グループの事業展開や経営成績に影響を与える可能性があります。」
利用者数の伸び鈍化、キャリア・OS方針、端末多様化、IoTなどによる利用環境の変化を挙げている。