営業債権の36.3％が特定の大口顧客に集中する
FY2020に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。63社中9社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2024後退有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち、31.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中割合は前年度の41.1％から31.9％へ低下した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち、41.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中割合は、前年度の37.4％から41.1％へ上昇した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち、37.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中割合は、前年度の38.3％から37.4％へ低下した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち、38.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の特定大口顧客への集中割合は38.3％となり、前年度の36.3％から上昇した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前年度に記載した営業債権の特定大口顧客への集中リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち、36.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」
連結決算日時点の営業債権の36.3％が特定の大口顧客向けであるという信用リスクの集中を記載している。