DOEを基準とした株主還元
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」は2026-08-06。直近の記載は2026-08-06。
デジタルハーツホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに11社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「当期の年間配当金は、普通配当及び記念配当を合わせ、１株当たり23.00円(中間配当金10.50円、期末配当金12.50円)となりました。また、次期の剰余金の配当につきましては、１株当たりの年間配当金23.00円（中間配当金11.50円、期末配当金11.50円）を予定しております。」
年間配当を前期の21.00円から23.00円へ引き上げ、創業25年記念配当2.00円を含む実績と、次期23.00円の予定を示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「株主の皆様への継続的かつ安定的な利益還元を経営の重要な課題の一つとして位置付け、事業成長投資と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、配当性向20％を下限の目途として配当を行うことを基本方針としております。」
配当性向20％を下限とし、成長投資・財務体質強化と安定的な株主還元を両立する方針を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様への継続的かつ安定的な利益還元を経営の重要な課題の一つとして位置付け、事業成長投資と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、配当性向20％を下限の目途として配当を行うことを基本方針としております。」
配当性向20％を下限の目途とし、成長投資・財務体質強化との両立を図る配当方針を再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、株主の皆様への継続的かつ安定的な利益還元を経営の重要な課題の一つとして位置付け、事業成長投資と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、配当性向20％を下限の目途として配当を行うことを基本方針としております。」
従来のDOE7％目標から、事業成長投資・財務体質強化を考慮した配当性向20％下限の方針へ変更された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要な課題の一つとして位置付け、継続的かつ安定的な配当を行うことを基本方針としております。」
従来のDOE7％目標は本ファイリングの配当政策では記載されず、株主還元の表現が継続的・安定的な配当方針へ整理されている。次期年間配当は14.0円を予定している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これにより、中間配当金5.5円と期末配当金6.0円をあわせた平成30年３月期の１株当たり年間配当金は11.5円となり、DOEは8.4％となります。なお、次期の配当につきましては、上記の基本方針及び現時点での業績予想に基づき、１株当たり年間13.0円（中間配当金6.5円、期末配当金6.5円）を予定しております。これにより、予想DOEは7.1％となる見込みです。」
平成30年3月期の実績DOEは8.4％、年間配当は11.5円となり、次期年間配当13.0円、予想DOE7.1％を予定している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期は、中間配当金11円、期末配当金６円を実施することと致しました。なお、平成28年10月１日付けで普通株式１株につき２株の割合で、株式分割を実施しているため、平成29年３月期の期末配当金については、当該分割の影響を受けておりますが、当該株式分割を考慮しない場合の年間配当金は23円(中間配当金11円、期末配当金12円)となり、DOEは9.4％となります。なお、次期の配当につきましては、上記の基本方針及び現時点での業績予想に基づき、１株当たり年間11.5円（中間配当金5.5円、期末配当金6.0円）を予定しております。これにより、予想DOEは8.3％となる見込みです。」
DOE目標7％に対し、当期DOE9.4％、次期予想DOE8.3％を示した。次期年間配当は11.5円を予定している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、連結ベースでの中期的な目標純資産配当率（DOE）を７％としたうえで、連結業績等を総合的に勘案しながら配当を実施致します。」
中期的なDOE目標を7％に設定し、業績を勘案して配当する方針。