協業等による営業効率化と新規顧客開拓
FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、開発・技術部門においては、顧客ニーズに応じたシステム機能の拡充と信頼性向上に引き続き取り組むとともに、他社との連携を強化し、先進的なテクノロジーを活用した医療プロジェクトを推進することで、顧客満足度の向上に努めてまいりました。」
他社との連携強化を通じて、先進技術を活用した医療プロジェクトを推進する施策を継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「導入作業に関しては、作業の標準化・効率化を図るとともに、他社との提携をなお一層推進してまいります。」
他社提携について、従来の協業・提携の継続から、導入作業における提携をなお一層推進する方針へ強めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「さらには、他社との提携によるアライアンスビジネスを推進することにより、営業、導入両面での体制充実・強化を図ってまいります。」
他社提携によるアライアンスビジネスを、営業・導入両面の体制強化につなげる施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「大手ベンダー等との協業による案件やオンライン資格確認等の医療ＤＸ関連のシステムの導入を進めてまいりました。」
大手ベンダー等との協業による案件獲得と医療DX関連システムの導入を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社では、Web型電子カルテシステム「PlusUsカルテ」を中心として、電子カルテシステムの導入ニーズの高い中小規模病院への拡販、複数の医療機関を広域に展開する医療法人へのプライベートクラウド（※１）型システムの導入、既存顧客のリプレイス需要と新規顧客のパブリッククラウド（※２）需要の取り込みに注力するとともに、大手ベンダ―等との協業による受注案件やオンライン資格確認等の医療DX関連のシステムの導入を進めてまいりました。」
大手ベンダー等との協業による受注案件を含む協業施策を、オンライン資格確認等の医療DX関連システムの導入とともに継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社では、Web型電子カルテシステム「PlusUsカルテ」を中心として、電子カルテシステムの導入ニーズの高い中小規模病院への拡販、複数の医療機関を広域に展開する医療法人へのプライベートクラウド（※１）型システムの導入、既存顧客のリプレイス需要と新規顧客のパブリッククラウド（※２）需要の取り込みに注力するとともに、大手ベンダ―等との協業による受注案件やオンライン資格確認等の医療DX関連のシステムの導入を進めてまいりました。」
協業パートナーの開拓という従来の記載に加え、大手ベンダー等との協業による受注案件を具体的に記載しており、協業が受注案件につながる段階を示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「協業パートナーの開拓等を進めてまいりました。」
協業パートナーの開拓を含む他社協業による営業・事業展開を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「さらには、他社との提携によるアライアンスビジネスを推進することにより、販売、保守両面での体制充実・強化を図ってまいります。」
他社提携を営業・開発面の業容拡大にとどめず、販売・保守の両面を対象とするアライアンスビジネスとして位置づけている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらには、営業、開発・技術両面での業容拡大を睨み、人材の採用、他社との業務提携などを推進してまいりました。」
営業、開発・技術両面の業容拡大に向け、人材採用や他社との業務提携を推進する施策を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらには、営業、開発・技術両面での業容拡大を睨み、他社との業務提携を推進してまいりました。」
従来の協業・他社提携の可能性の検討から、営業、開発・技術の両面で他社との業務提携を推進する段階へ記載が進んでいる。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当事業年度末現在営業拠点14か所（支店・営業所・出張所）を設置し、九州・中国・四国・近畿・中部・関東・東北各エリアにおいて直販を主体に展開しておりますが、一部、関係会社１社（関連会社）及び協業等により販売を展開しています。」
14営業拠点による全国各地域での直販を主体とし、関係会社や協業も利用する販売体制を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当事業年度末現在営業拠点14か所（支店・営業所・出張所）を設置し、九州・中国・四国・近畿・中部・関東・東北各エリアにおいて直販を主体に展開しておりますが、一部、関係会社１社（関連会社）及び協業等により販売を展開しています。」
全国各地域での直販を主体としつつ、関係会社や協業も利用する販売体制を継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社の販売・サポート体制につきましては、当事業年度末現在営業拠点14か所（支店・営業所・出張所）を設置し、九州・中国・四国・近畿・中部・関東・東北各エリアにおいて直販を主体に展開しておりますが、一部、関係会社１社（関連会社）及び協業等により販売を展開しています。」
協業等を含む販売体制を継続し、全国各地域での直販展開を記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「その他営業部門では、協業等による効率的な営業活動など、新規顧客の発掘に積極的に取り組んでまいりました。」
協業等を通じた営業効率化と新規顧客発掘の施策を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「その他営業部門では、協業等による効率的な営業活動など、新規顧客の発掘に積極的に取り組んでまいりました。」
協業等を用いた営業効率化と新規顧客発掘を営業施策として記載している。