新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。22回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2022。
コロプラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加145,500株は新株予約権の権利行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の行使により145,500株が発行され、希薄化要因が実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、発行済株式総数が145,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ6百万円増加しております。」
当第2四半期会計期間に新株予約権が行使され、145,500株の株式発行と資本金・資本準備金の増加が発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日から2022年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が127,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ５百万円増加しております。」
四半期末後の新株予約権行使により、127,500株の株式発行と資本金・資本準備金の増加が実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加132,000株は新株予約権の権利行使によるものであります。」
当年度に新株予約権の行使により132,000株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、発行済株式総数が127,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ５百万円増加しております。」
新株予約権の行使により、株式発行と資本金・資本準備金の増加が当第2四半期会計期間に実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「4,500」
2020年10月1日から12月31日までの新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,500株増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの新株予約権が権利行使された場合、当社グループ株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
新株予約権の行使による株式価値・議決権割合の希薄化リスクを再掲している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式総数が31,500株増加し、希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、発行済株式総数が259,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ13百万円増加しております。」
当第2四半期会計期間に、新株予約権の行使による株式発行と資本金・資本準備金の増加が発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 9,000 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式総数が9,000株増加した。さらに2020年1月中にも253,500株の増加が記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加406,500株は新株予約権の権利行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、当年度に406,500株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2019年1月1日から3月31日までに、新株予約権の行使により発行済株式総数が388,500株増加し、希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「13,500 128,895,500 0 6,492 0 6,489」
当第1四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式総数が13,500株増加した。また、2019年1月1日から1月31日までにも384,000株の増加を記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加1,425,000株は新株予約権の権利行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、当年度に1,425,000株が発行され、希薄化要因が実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が52,500株増加し、希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式総数が628,500株増加し、希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「平成29年10月１日～平成29年12月31日 717,000 128,174,000 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第1四半期会計期間中に発行済株式総数が717,000株増加した。提出日までにはさらに514,500株増加している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加1,152,000株は新株予約権の権利行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、当年度に1,152,000株が発行され、希薄化要因が実際に発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「（注） 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第3四半期会計期間に発行済株式総数が93,000株増加しており、希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第2四半期連結会計期間に発行済株式総数が613,500株増加した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期中に発行済株式総数が430,500株増加しており、従来記載されていた希薄化要因が実際の株式発行として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの新株予約権が権利行使された場合、当社グループ株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
役員・従業員向け新株予約権の行使による既存株主の価値・議決権割合の希薄化を記載している。