企業認知度・サービス知名度向上のためのブランディング
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2021前進有価証券報告書
「2021年７月期下半期より、タレントを起用したマスプロモーションを実施し、前期比で売上増収、セグメント利益も大幅に改善し、はじめての通期黒字化を達成することができました。」
EC事業でタレントを起用したマスプロモーションを実施し、サービス認知・利用拡大を含むブランディング施策を具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「自転車通販サイト「cyma-サイマ-」は2013年12月にサービスを立ち上げて以来、フルフィルメント（注）の強化に努め、段階的に投資を重ねてまいりました。引き続き「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指しております。」
cymaの知名度向上に向けた「自転車を買うならサイマ」というブランディング方針が再掲された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指しております。」
cymaのサービス知名度向上に向けたブランディング方針が再掲された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指しております。」
cymaのサービス知名度向上に向けたブランディング方針が再掲された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指しております。」
cymaのサービス知名度向上に向けたブランディング方針が継続して記載された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「今後も費用対効果を見極めながら、サービスの広告宣伝活動のみならず、企業認知度の向上や企業イメージの確立に取り組み、コーポレートブランドの向上を目指していく所存であります。」
サービス単位の知名度向上だけでなく、企業認知度・企業イメージを含む「コーポレートブランドの向上」へ表現の軸を広げた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「ブライダル関連事業は、サービス名称変更後の認知度及びサービス信頼度向上に伴い送客件数が順調に増加し、売上高が大幅に増加いたしました。」
サービス名称変更後の認知度・サービス信頼度の向上が送客件数の増加につながったと記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指しております。」
cymaのサービス知名度向上に向けたブランディング方針が継続して記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指し、プロモーション強化を行いつつ、継続して販売台数を伸ばしております。」
cymaの知名度向上に向けたブランディングとプロモーション強化が継続して記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「自転車を買うならサイマ」というブランディングを目指し、プロモーション強化を行いつつ、継続して安定的に販売台数を伸ばしております。」
サービス知名度向上のためのブランディングとプロモーション強化がcymaにも適用されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「主要サブセグメント事業となる引越し関連事業、自動車関連事業、ブライダル関連事業、金融メディア事業は日々のサイトの改善、プロモーション活動などにより培ったノウハウやブランディング戦略が奏功し、さらに繁忙期需要増がけん引役となり、順調に利用者を増やし、総じて過去最高の売上を達成いたしました。」
サイト改善、プロモーション及びブランディング戦略による利用者増加・売上拡大が継続して記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「ハナユメ」を中心としたブライダル関連事業は、全国６エリアに12店舗のウェディングデスクを展開し、「ハナユメ定額ウェディング」や「ハナユメフォト」等のブライダル周辺サービスを拡充しながら、サービスの品質向上に努め、ブランド認知度向上のための先行投資を行っております。」
ブランド認知度向上のための先行投資と周辺サービス拡充が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、主にエンターテインメント事業における積極的な広告投資や認知度向上・人材獲得のための投資等の一時的な要因により、前期比で減少しました。」
広告投資、認知度向上、人材獲得のための投資を実施していることが記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、今後も費用対効果を見極めながら、サービスの広告宣伝活動及び企業認知度向上のための広報活動を含むブランディング戦略に積極的に取り組んでいく所存であります。」
サービス利用者拡大、人材獲得、提携推進を支える施策としてブランディングを明示。