ハードウエア技術革新への適応と市場ニーズ対応の研究開発
FY2016に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
エイチームホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は0百万円であり、主にエンターテインメント事業で0百万円、D2C事業で0百万円発生しております。」
インターネット、デジタル配信ゲーム及びWeb3領域への技術適応方針は記載されたが、当年度の研究開発費は0百万円と開示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、17百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費17百万円が開示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、68百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費68百万円が開示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、35百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費35百万円が開示された。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「このような環境のもと、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現していくためには、AI及びブロックチェーンをはじめとする様々な新技術に適切に対応していくことが必要不可欠であると考えております。また、グループ横断プロジェクトとして技術研究活動を行い、新技術を活用できる人材育成に取り組んでまいります。」
新技術対応の対象がAIに加えてブロックチェーンへ広がり、グループ横断の研究活動と人材育成が示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、11百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費11百万円が開示された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、日々技術革新を続ける、インターネットやデジタル配信ゲーム（モバイルゲーム、PCゲームデジタル配信、家庭用ゲームデジタル配信）に対し、確実に技術適応し、市場のニーズにすばやく対応していくため、各事業において研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は49百万円であります。」
研究開発の対象がインターネット及びデジタル配信ゲームとして具体化され、各事業での研究開発と年間49百万円の費用が開示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費53百万円が記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、26百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期連結累計期間の研究開発費26百万円が記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「このような環境のもと、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現していくためには、AIをはじめとする様々な新技術に適切に対応していくことが必要不可欠であると考えております。グループ横断プロジェクトとして技術研究活動を行い、新技術を活用できる人材育成に取り組んでまいります。」
従来の技術適応・研究開発の説明が、AIを含む新技術への対応、グループ横断の技術研究及び人材育成へと広がった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、87百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費87百万円が記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、49百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費49百万円が記載された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、日々技術革新を続ける、インターネットやスマートデバイス（スマートフォン及びタブレット端末）に対し、確実に技術適応し、市場のニーズにすばやく対応していくため、各事業において研究開発に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費の総額は215百万円であります。」
研究開発の対象を従来のエンターテインメント事業中心の説明から「各事業」へ広げ、インターネットも対象として研究開発費215百万円を開示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、102百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費102百万円が記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、48百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費48百万円が記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、22百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費22百万円が記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、136,939千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第３四半期累計期間の研究開発費が記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、83,995千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当第２四半期累計期間の研究開発費が記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、41,306千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当第1四半期の研究開発費が記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、日々技術革新を続ける、携帯電話、PC等ハードウエアへ確実に技術適応し、市場のニーズにすばやく対応していくため、エンターテインメント事業において研究開発に取り組んでおります。」
技術適応と市場ニーズ対応のための研究開発方針が継続し、研究開発費は84,075千円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、62,979千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないこと及び当四半期の研究開発費が記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、50,779千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないこと及び当四半期の研究開発費が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、日々技術革新を続ける、携帯電話、PC等ハードウエアへ確実に技術適応し、市場のニーズにすばやく対応していくため、エンターテインメント事業において研究開発に取り組んでおります。」
研究開発費192,976千円も開示され、技術適応・市場対応を目的とする研究開発が記載された。