販売対象路線・商材の拡大によるトラベル事業の成長
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-12。
駅探がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「国内メディア基盤を活用した新幹線チケット販売サービスや、地域創生の考えに沿ったコンテンツ強化によるメディア収益の拡大、MaaS（Mobility as a Service）パッケージなどの地方自治体、地域事業者向けのソリューション展開は、新たなマネタイズとして確実に収益に貢献してきております。」
トラベル・移動関連事業について、新幹線チケット販売、地域コンテンツ強化、自治体・地域事業者向けMaaSパッケージが新たな収益化として継続的に寄与していると説明している。 - 2026-05-14前進決算
「さらにインバウンド向け事業会社との協業を進める観点から当社が提供する営業支援（飲料・食品系のナショナルクライアントから、訪日外国人向けアプリを利用したプロモーション案件を受注）による収益獲得が業績に貢献している」
旅行・インバウンド領域について、訪日外国人向けアプリを利用したプロモーション案件の受注と収益貢献が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「新幹線チケット販売サービスの追加は着実に収益の増加をもたらし、また、地域創生の考えに沿ったMaaS(Mobility as a Service)パッケージなどの展開は新たなマネタイズの機会を創出させております。」
トラベル・移動関連の新たな商材として追加した新幹線チケット販売サービスが収益増加をもたらし、MaaSパッケージもマネタイズ機会を創出している。 - FY2025前進有価証券報告書
「このRMP構想推進で実施してまいりました新幹線チケット販売サービスの追加や地域コンテンツの強化によるユーザー増加などによるメディア収益の拡大、MaaS（Mobility as a Service）パッケージなどの地方自治体、地域事業者向けのソリューション展開の実現により、新たなマネタイズが確実に収益貢献してきております。」
トラベル・移動関連事業について、新幹線チケット販売を追加し、地域コンテンツ強化やMaaSパッケージと組み合わせた新たな収益化が収益に寄与し始めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「新幹線チケット販売など、RMP構想による新たなマネタイズが徐々に収益貢献してきているものの、」
トラベル・移動関連事業について、新幹線チケット販売を新たな商材として追加し、RMPを通じた収益化が始まったことを示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による国内外旅行者向けのガイドブック事業の縮小や出張に関連するサービスの利用低下に加え、経済的合理性の観点から、前期下期から実施している新規有料会員獲得のプロモーションを見直したことにより、乗換案内等の有料会員数が減少したため、減収となりました。」
トラベル・ガイドブック事業および出張関連サービスについて、従来の好調・伸長から、旅行者向け事業の縮小と利用低下による通期減収へ悪化が確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による新規有料会員獲得の減少や出張に関連するサービスの利用低下により減収となりました。」
出張関連サービスの利用低下が続いているとの説明を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による新規有料会員獲得の減少や出張に関連するサービスの利用低下があったものの、」
トラベル・出張関連サービスの利用低下が引き続き発生していると記載され、前年度からの低調な事業環境を再確認している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「同様にトラベル事業も出張・旅行機会の激減により減収となりました。この結果、売上高は933,570千円（前年同四半期比35.4％減）、セグメント利益は317,031千円（前年同四半期比9.1％減）となりました。」
トラベル事業は出張・旅行機会の激減による減収が続き、コンシューマ向け事業全体でも売上高35.4％減、セグメント利益9.1％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「同様にトラベル事業も出張・旅行機会の激減により減収となりました。この結果、売上高は642,867千円（前年同四半期比34.7％減）、セグメント利益は199,458千円（前年同四半期比2.3％減）となりました。」
トラベル事業は出張・旅行機会の激減による減収が続き、コンシューマ向け事業の売上高も前年同四半期比34.7％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「同様にトラベル事業も出張・旅行機会の激減により減収となりました。」
トラベル事業について、商材拡充やサイト改修による伸長・好調という従来の説明から、出張・旅行機会の激減による減収へ変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「コンシューマ向け事業につきましては、引き続き、メディア広告・旅行業が好調に推移しましたが、」
旅行業はメディア広告とともに引き続き好調に推移したとされ、旅行事業の成長状態を再掲している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「コンシューマ向け事業につきましては、メディア広告・旅行業が好調に推移し、売上予想を上回る結果となりましたが、従来型の月額課金ビジネスについては、携帯販売事業者の動向により、集客プロモーションに影響が見られ、全体としては堅調な売上推移となりました。」
トラベル事業を含む旅行業が好調に推移し、売上予想を上回ったという具体的な業績進展が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「乗換案内サービスにおいては、携帯キャリアが提供する定額制サービスやポータルサイトにおける乗換案内サービスの提供といった、いわゆるＢtoＢtoＣモデルによるサービスの強化を進めております。また、会員制の優待割引サービスや、乗換案内との連携により、列車・宿泊施設の予約までスムーズに完了させるトラベル事業に取り組んでおります。」
トラベル事業と周辺サービスによる収益手段の多様化を継続している。トラベル事業については、商材拡充・申込サイト改修後も堅調に推移したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「トラベル事業は、商材拡充及び申込サイト改修による利便性向上により大幅に伸長しました。」
商材拡充と申込サイト改修による利便性向上により、トラベル事業が大幅に伸長したとの説明を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「トラベル事業は、商材拡充及び申込サイト改修による利便性向上により大幅に伸長しました。」
トラベル事業について、商材拡充と申込サイト改修という具体的施策を実施し、事業が大幅に伸長したことを記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その他の課金サービスやトラベル事業は比較的堅調だったものの、」
トラベル事業は、従来の供給問題による減収という説明から、その他の課金サービスとともに比較的堅調とする説明へ戻っている。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「また、トラベル事業は商品供給上の問題もあり減収となりました。」
販売対象路線・商材の拡大による増収という従来の説明から、商品供給上の問題による減収の説明へ変化している。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「トラベル事業においては、旅行商品の供給状況やＰＣサイト閲覧数の伸び悩み等の影響により前期を下回りました。」
前回の路線・商材拡大による増加の記載から、旅行商品の供給状況とPCサイト閲覧数の伸び悩みによる減少の記載へ変化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「トラベル事業につきましては、販売対象路線の拡大、商材の拡大等の施策により、申込件数は順調に伸長し、売上高は増加しております。」
販売対象路線および商材の拡大を継続し、申込件数と売上高の増加を記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「トラベル事業につきましては、販売対象路線の拡大、商材の拡大等の施策により、申込件数は順調に伸長し、売上高は大幅に増加しております。」
販売対象路線と取扱商材の拡大を具体的な施策として挙げ、申込件数と売上高の増加を説明している。