教育研修・評価制度改善による人材育成
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに113社。
- FY2026前進有価証券報告書
「育児休暇取得率 女性100％ 男性 50％ 女性100％ 男性50％」
育児休暇取得率について、女性100％・男性50％という目標に対し、当連結会計年度の実績も女性100％・男性50％となり、男性実績が前年度の0％から目標水準へ改善した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「リモートワーク実施率 ※ 80 ％ 65 ％ 育児休暇取得率 女性100％ 男性 50％ 女性100％ 男性 0％」
人的資本施策について、リモートワーク実施率の目標80％に対し実績65％、育児休暇取得率は女性100％・男性0％という指標と実績を再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長を実現するためには、社員一人一人が、それぞれのバックグラウンドやライフステージの違いを越え、ワークライフバランスを充実し、能力を発揮することが重要と考え、リモートワーク等の多様な働き方を実現する制度やそれを下支えする情報システムの導入や改善をすすめております。」
人的資本施策の実績では、リモートワーク実施率が目標80％に対し65％、男性育児休暇取得率が目標50％に対し0％となった。前年のリモートワーク実績88.3％からも低下している。 - FY2023前進有価証券報告書
「リモートワーク実施率※ 80％ 88.3％ 育児休暇取得率 女性100％ 男性 50％ 女性100％ 男性該当者なし」
人材育成・働き方の取り組みについて、リモートワーク実施率の目標80％に対し当連結会計年度実績88.3％を開示し、育児休暇取得率の目標・実績も初めて測定可能な形で示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「そのために階層別、職能別の研修を実施し、個々の総合的な能力を高め、結果として組織力を向上させることに努めてまいります。新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワーク実施や働き方改革への取組、各種制度の改善など社員がその能力を十分に発揮でき、モチベーションを高められる環境整備に取り組んでまいります。」
人材育成施策について、階層別・職能別研修や制度改善に加え、感染症対策としてのテレワークと働き方改革を具体的な環境整備として追加している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画を達成するためには、会社を支える優秀な人材の確保と育成こそが最も重要であると考えております。豊かな経験と高いスキルを持つ人材や、潜在能力の高い人材の獲得に向けて採用活動を強化するとともに、社員の役割に見合ったスキルの獲得のための教育研修の実施、また適正な評価がなされる企業風土の構築が必要であると認識しております。」
従来の研修・制度改善に加え、中期経営計画達成に向けた人材採用の強化と人材確保・育成を最重要課題として位置づけ、取り組みの範囲を広げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「そのために階層別、職能別の研修を実施し、個々の総合的な能力を高め、結果として組織力を向上させることに努めてまいります。あわせて、各種制度の改善など社員がその能力を十分に発揮でき、モチベーションを高められる環境整備に取り組んでまいります。」
中長期的な企業価値向上の手段として、階層別・職能別研修、評価制度を含む各種制度の改善、能力発揮環境の整備を掲げている。