営業体制の強化
FY2017-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「営業力強化：DX事業のマーケティング及びプロモーション機能をグループ連携体制で強化します。」
営業体制の強化について、DX事業のマーケティング・プロモーション機能をグループ連携で強化する方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社及びITサービスセグメントの中心的役割を担っている三菱総研DCS株式会社との連携を一層強化し、営業・コンサルティング活動面でも双方の組織を結び付けた一体的な取り組みにも進展がみられます。」
DCSとの営業・コンサルティング面での一体的な取り組みを、通期の進展として再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社及びITサービスセグメントの中核を担っている三菱総研DCSとの連携を一層強化し、営業・コンサルティング活動面でも双方の組織を結び付け、一体的に取り組んでいます。」
三菱総研DCSとの連携を営業・コンサルティング活動面まで広げ、双方の組織を結び付けて一体的に取り組む方針を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、当社及び子会社の中核を担っている三菱総研DCSとの連携を一層強化し、営業・コンサルティング活動面でも双方の組織を結び付け、一体的に取り組んでいます。」
営業体制の強化について、三菱総研DCSとの連携を一層強化し、営業・コンサルティング組織を結び付けて一体運営する具体的な進展を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらを迅速に展開していくための営業体制を活用して活動を強化したことで、重点分野であるエネルギー、ヘルスケア・ウェルネス、運輸・交通などでの成果も出ています。」
拡充した営業体制を活用し、重点分野であるエネルギー、ヘルスケア・ウェルネス、運輸・交通で成果が出たと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前年度に拡充した営業体制のもと営業効率を高めたうえで民間企業向けの事業展開をさらに加速させました。特に、エネルギー、次世代インフラ、ヘルスケア・ウェルネス、革新産業技術、食・農を重点分野と位置づけ、同分野における受注活動に注力しました。これらの取り組みが奏功し、民間企業向け事業は受注・売上が前年度に続いて伸長しております。」
営業体制の強化について、重点分野での受注活動に注力し、民間企業向け事業の受注・売上が伸長したという具体的な進展を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業機能強化、子会社の移転、税制改正による租税公課の増加等により、前連結会計年度に比べ746百万円増加し14,238百万円（同5.5％増）となりました。」
営業体制・営業機能強化を引き続き実施し、その費用増加を通期業績分析で記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、官公庁向けの実証事業にかかる原価の増加に加え、営業体制強化等に伴う販管費の増加により、1,949百万円（同39.3％減）となりました。」
営業体制強化を販管費増加の要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「経常利益は、減収影響に加え、営業体制強化等に伴い販管費が増加したことから、1,315百万円（同30.4％減）となりました。」
シンクタンク・コンサルティングサービスの販管費増加要因として、営業体制強化を記載している。