Transformation to 2020による構造転換と経営指標達成
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに4社。
- FY2021-Q2実績引用有価証券報告書
「前連結会計年度に中期経営計画(2018-2020)で定めた４つの重要な経営指標（戦略ドメイン比率、営業利益、営業利益率、ＲＯＥ）全てを１年前倒しで達成したことも踏まえ、さらなる持続的な成長と企業価値向上を目指して」
中期経営計画(2018-2020)の4つの重要指標を前連結会計年度に1年前倒しで達成した実績を、当年度の方針の前提として引用している。 - FY2021-Q1実績引用有価証券報告書
「前連結会計年度に中期経営計画(2018-2020)で定めた４つの重要な経営指標（戦略ドメイン比率、営業利益、営業利益率、ROE）全てを１年前倒しで達成したことも踏まえ、さらなる持続的な成長と企業価値向上を目指して」
中期経営計画の4つの重要指標を前連結会計年度に1年前倒しで達成した実績を、当年度の方針の前提として引用している。 - FY2020達成有価証券報告書
「2020年３月期では、全ての指標において当連結会計年度の目標を大きく上回り、中期経営計画（2018-2020）で定めた４つの重要な経営指標について１年前倒しで達成しました。」
戦略ドメイン比率50％、営業利益448億円、営業利益率10.1％、ROE12.5％となり、中期経営計画の4指標を2021年3月期の目標時点より1年前倒しで達成した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「グループビジョン2026」の達成に向けた土台構築のため、前連結会計年度から中期経営計画(2018-2020)を遂行しています。５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
中期経営計画(2018-2020)と5つの基本方針による構造転換・企業価値向上を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「グループビジョン2026」の達成に向けた土台構築のため、前連結会計年度から中期経営計画(2018-2020)を遂行しています。５つの基本方針である「持続的な利益成長」「社員の自己実現重視」「コア事業への集中」「先行投資型への転換」「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
中期経営計画(2018-2020)を遂行し、グループビジョン2026に向けた構造転換と企業価値向上を目指す方向を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「グループビジョン2026」の達成に向けた土台構築のため、現在遂行中の中期経営計画(2018-2020)に基づき、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現に向けた諸施策を推進しています。」
2018年度から2020年度までの中期経営計画を遂行し、グループビジョン2026に向けた構造転換と企業価値向上を進める方向を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前述のとおり、当社グループは「グループビジョン2026」の達成に向けた土台構築のため、当連結会計年度から新たな３か年の中期経営計画を開始しました。５つの基本方針である「持続的な利益成長」、「社員の自己実現重視」、「コア事業への集中」、「先行投資型への転換」、「グローバル事業の拡大」のもと、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現を目指します。」
Transformation to 2020に位置づけられる新中期経営計画の開始と、5つの基本方針による構造転換の方向を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「グループビジョン2026」の達成に向けた土台構築のため、当連結会計年度から新たな３か年の中期経営計画を開始し、スピード感のある構造転換と企業価値向上の実現に向けて諸施策を推進しています。」
FY2018に設定した新中期経営計画について、当連結会計年度から実行を開始し、構造転換と企業価値向上に向けた施策を進めている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年度から始まる３カ年の中期経営計画では、「Transformation to 2020 ～グループ一体となり構造転換を実現し、社会の課題解決をリードする企業へ～」のスローガンとともに、2021年３月期に目指す重要な経営指標として「戦略ドメイン比率50％」「営業利益430億円」「営業利益率10％」「ROE12%」を定めました。」
2018年度から2020年度までの3カ年計画として、2021年3月期の戦略ドメイン比率50％、営業利益430億円、営業利益率10％、ROE12％を新たな目標に設定している。