CSR推進と持続可能な社会の実現
FY2019に初出。19回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- FY2027-H1引き上げ有価証券報告書
「より長期では、規模を伴った循環型ビジネスモデルを実装し、収益拡大を伴うゼロエミッション・エコシステムを追求します。」
ワールドとの経営統合構想において、従来の循環型事業モデルから、規模を伴うゼロエミッション・エコシステムの追求へサステナビリティ上の方向性が拡張された。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年２月期のサステナビリティの新しい取り組み」
サステナビリティ委員会を通じ、年間11種の研修、縫製工場の実地監査と第三者保証、OCS認証、制限化学物質リスト、AI方針等へ取り組みを具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年４月に改訂を行い、新たに生物多様性をマテリアリティに追加しています。」
マテリアリティを2024年4月に改訂し、生物多様性を追加。各マテリアリティの指標・目標を経営戦略の一環として設定し、達成状況を業務執行取締役・執行役員の人事評価へ定量的に反映する枠組みも示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様の関心が高まっているサスティナブル領域における改革により一層の注力をすることとし、素材の見直しや製造工程の再検討などを通じて、当社グループの提供する商品の新たな価値をお客様に再認識していただく努力を続けてまいります。」
サステナブル領域について、素材の見直しや製造工程の再検討を通じて商品価値を高める方針を再確認した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様の関心が高まっているサスティナブル領域における改革により一層の注力をすることとし、素材の見直しや製造工程の再検討などを通じて、当社グループの提供する商品の新たな価値をお客様に再認識していただく努力を続けてまいります。」
サステナブル領域について、素材の見直しや製造工程の再検討を通じた商品価値の改革を継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営推進への取り組みを拡大させるとともに、浸透に向けたガバナンスを強化するために、代表取締役社長の諮問機関としてサステナビリティ委員会を設置しています。経営方針・中期経営計画等と連動したサステナビリティ戦略の立案・実行・管理体制の整備等を行っています。事務局はSDGs推進室が担当し、当期は11回開催しました。」
CSR・マテリアリティ方針が、経営計画と連動するサステナビリティ委員会の運営、戦略立案・実行・管理体制へ具体化された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中期計画 TSI Innovation Program 2025において、ファッションを通じたサステナブルな地球環境を実現すべく、衣料品廃棄物を極力出さない循環型事業モデルの構築に取り組んでおります。」
TIP25の下で、衣料品廃棄物を抑制する循環型事業モデルの構築を引き続き進めている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、中期計画 TSI Innovation Program 2025において、ファッションを通じたサステナブルな地球環境を実現すべく、衣料品廃棄物を極力出さない循環型事業モデルの構築に取り組んでおります。」
従来のCSR・重要課題の枠組みから、衣料品廃棄物を抑制する循環型事業モデルの構築へ取り組みを具体化した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「お客様の関心が高まっているサスティナブル領域における改革により一層の注力をすることとし、素材の見直しや製造工程の再検討などを通じて、当社グループの提供する商品の新たな価値をお客様に再認識していただく努力を続けてまいります。」
従来のCSR・重要課題の枠組みに加え、サステナブル領域を商品価値の改革として捉え、素材の見直しや製造工程の再検討を進める方向へ記載が具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社は気候変動の取り組みに対する情報開示として、2022年10月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明し、TCFDが推奨している「ガバナンス」、「リスクマネジメント」、「戦略」、「指標と目標」の4つの枠組みに基づいて、当社事業の気候変動に関わる情報を開示しております。更に、当社は2023年２月に「ＴＳＩホールディングス グループ人権方針」を策定し、開示いたしました。」
従来のCSR・マテリアリティの枠組みに加え、TCFD提言への賛同と4枠組みに基づく開示、グループ人権方針の策定・開示へ取り組みが具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「３つの重要領域（人間・社会・環境）における９つのマテリアリティ（重要課題）を特定したうえで、事業を通じた課題の解決に向けて全社を挙げて取り組みます。」
従来のCSR推進方針が、人間・社会・環境の3領域と9つのマテリアリティの特定、事業を通じた課題解決という枠組みに具体化された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの重点施策とともに、持続可能な社会の実現を目指すCSR(Corporate Social Responsibility)の推進とコーポレートガバナンスの強化を通じて、これからも継続して長期的な企業価値の向上を図ってまいります。」
CSR推進、ガバナンス強化、持続可能な社会の実現を継続方針として再確認。 - FY2019初出有価証券報告書
「これらの重点施策とともに、長期的な企業価値の向上、更には持続可能な社会の実現を目指したCSR（Corporate Social Responsibility）の推進やコーポレートガバナンスの強化と充実を着実に進めてまいります。」
持続可能な社会の実現を目指すCSRの推進を、重点施策と並ぶ継続方針として初めて明示。