既存事業の基盤強化と合理的なオペレーション基盤の構築
FY2017-Q1に初出。41回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、2024年４月に公表した中期経営計画「TSI Innovation Program 2027（TIP27）」に基づき、前期より引き続き抜本的な収益構造改革及び成長戦略を推進しております。」
TIP27に基づく収益構造改革と成長戦略を引き続き推進していると再確認した。 - FY2026前進有価証券報告書
「前年度までに構築した収益構造改革の仕組みをグループ全体へ完全に定着させ、外部環境の変化に左右されない高収益体質を確立します。」
TIP27最終年度において、前年度までに構築した収益構造改革をグループ全体へ定着させ、高収益体質の確立と次の成長フェーズへの移行を課題として明示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前期より取り組んでいる収益構造改革の成果として、仕入原価率の低減、過年度在庫の整理が一巡したことによる在庫の圧縮などにより、売上総利益率が前期比で1.8ポイント改善しました。また、販管費は前期より引き続きコントロールを徹底しております。」
TIP27に基づく収益構造改革について、仕入原価率の低減、過年度在庫の整理一巡、在庫圧縮が示され、売上総利益率が前期比1.8ポイント改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、２月にECサイト統合が完了し、2025年２月期より運営コストの大きな削減が見込まれています。仕入原価低減、プライシング、店舗収益構造見直しについては、2024年2月期で準備を完了させ、2025年２月期からの本格的な効果発現を見込んでいます。」
TIP27の収益構造改革について、ECサイト統合の完了と、仕入原価低減・プライシング・店舗収益構造見直しの準備完了という具体的な進捗が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年４月に、2027年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2027（TIP27）」を公表いたしました。具体的には、原材料の調達先や商品の仕入先の集約によるスケールメリットの追求、商品価格の設定やセール施策の見直しによる利益率の向上、店舗の統廃合と大型化による戦略的な店舗と人員の再配置、ブランド毎に分散しているECサイトの集約による運営コストの効率化並びに本部における人員体制の見直しなどにより、収益構造の改革を目指します。」
TIP27に基づく収益構造改革の具体策として、調達先・仕入先集約、価格・セール施策見直し、店舗統廃合・大型化、ECサイト集約、本部人員体制見直しを引き続き示した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、2024年４月に、2027年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2027（TIP27）」を公表いたしました。具体的には、原材料の調達先や商品の仕入先の集約によるスケールメリットの追求、商品価格の設定やセール施策の見直しによる利益率の向上、店舗の統廃合と大型化による戦略的な店舗と人員の再配置、ブランド毎に分散しているECサイトの集約による運営コストの効率化並びに本部における人員体制の見直しなどにより、収益構造の改革を目指します。」
TIP27の下で、調達先・仕入先の集約、価格・セール施策の見直し、店舗統廃合・大型化、ECサイト集約、本部人員体制の見直しを収益構造改革の手段として具体的に示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2027年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2027(TIP27)」を策定して、これを2024年４月に公表いたしました。」
従来のTIP25を見直し、TIP27の下で収益構造改革、成長戦略、人的資本投資を進める計画へ整理された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、2022年４月に公表した、2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」の中で掲げている「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換に向け、自社の独創的な提供価値を創出すべく、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境及びお客様のライフスタイルの変化に対応し、収益構造や企業構造の抜本的な改革を進めております。」
TIP25に基づくDX対応、独創的な提供価値の創出、収益構造・企業構造の抜本改革を継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2022年４月に公表した、2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」の中で掲げている「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換に向け、自社の独創的な提供価値を創出すべく、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境及びお客様のライフスタイルの変化に対応し、収益構造や企業構造の抜本的な改革を進めております。」
TIP25に基づくDX対応、独創的な提供価値の創出、収益構造・企業構造の抜本改革を継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2022年４月に公表した、2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」の中で掲げている「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換に向け、自社の独創的な提供価値を創出すべく、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境及びお客様のライフスタイルの変化に対応し、収益構造や企業構造の抜本的な改革を進めております。」
TIP25に基づくDX対応、収益構造・企業構造の抜本改革を継続し、「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換を改めて示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、2022年３月に当社グループ会社の１社統合を目指した取り組みの第２弾として実施した吸収合併（子会社である㈱ＴＳＩを吸収合併存続会社、㈱上野商会を吸収合併消滅会社とする吸収合併）により、これまで築き上げてきたブランドの個性を活かしつつ、確実に収益力を強化するために、両社の重複機能を減らし、組織構造をスリム化することで損益分岐点を引き下げるとともに、グループ全体としてのガバナンスの強化を図ってまいりました。」
TSIと上野商会の吸収合併を通じた重複機能の削減、組織構造のスリム化、損益分岐点の引下げを引き続き記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、2021年３月に当社グループ会社の１社統合を目指した第１弾として実施した吸収合併（子会社である㈱サンエー・ビーディーが他のアパレル子会社８社を吸収合併した後、商号を「株式会社ＴＳＩ」に変更。）により、更なる意思決定スピードの向上と業務効率化を目指してまいりました。」
子会社8社を株式会社TSIへ統合する第1段階の実施を年度報告書で再確認した。一方、第2段階以降は対象会社とスケジュールの変更が記載されている。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「なお、2022年１月14日開催の取締役会において、2022年３月１日を完了予定日とする吸収合併の被結合企業を一部を変更しており、また、それ以降の当社を含めた再編スケジュールについても改めて決定次第、開示します。」
第1段階の子会社統合は実施済みだが、第2段階以降について被結合企業の対象が変更され、再編スケジュールも改めて決定する扱いとなった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「さらに、2021年３月に当社グループ会社の１社統合を目指した第１弾として実施した吸収合併（子会社である㈱サンエー・ビーディーが他のアパレル子会社８社を吸収合併した後、商号を「株式会社ＴＳＩ」に変更。）により、更なる意思決定スピードの向上と業務効率化を目指しているところです。」
グループ構造の見直しについて、アパレル子会社8社を吸収合併し株式会社TSIへ商号変更する第1段階の実施後も、意思決定の迅速化と業務効率化を進めていると記載した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、中期改革プロジェクトとして推進する「TSI INNOVATION PROGRAM 2024（TIP24）」に基づき、これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。これに続き、成長著しいEC事業の強化やITシステム、新規事業への参入などのフェーズに移行し、未来に向けて積極的に投資を行なうことで、グループにおける収益力の最大化を図ってまいります。さらに、2021年３月に当社グループ会社の１社統合を目指した第１弾として実施した吸収合併（子会社である㈱サンエー・ビーディーが他のアパレル子会社８社を吸収合併した後、商号を「株式会社ＴＳＩ」に変更。）により、更なる意思決定スピードの向上と業務効率化を目指しました。」
TIP24の下で、コスト削減中心の段階からEC・IT・新規事業への投資段階へ移行したことを明示し、子会社8社の吸収合併という組織再編の第1弾を実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、中期経営戦略の重点施策であるグループ構造の見直しの一環として、当社グループのアパレル事業会社におけるカンパニー制の導入及び各種本部機能を統合したプラットフォーム部の新設により、経営における意思決定スピードの向上を図ってまいりました。さらに、当社グループの重複機能を減らして組織構造をスリム化し、業務の効率化とグループ全体の意思決定のスピードアップを図ることによる収益力の強化を目的として、グループ会社の１社統合を目指した第１弾として、子会社である株式会社サンエー・ビーディーが他のアパレル子会社８社を吸収合併することといたしました。」
カンパニー制とプラットフォーム部の運用に加え、1社統合の第1弾として、サンエー・ビーディーによる他のアパレル子会社8社の吸収合併が決定された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの構造改革の一環として、本部人員のスリム化及び組織間の機能重複の解消を目的として希望退職を実施することとしました。」
新中期経営計画に基づくグループ構造見直しについて、希望退職の実施決議という具体的な施策に進展した。募集人員は本部人員約300名、募集期間は2020年10月1日から2021年2月28日まで、退職日は2021年2月28日とされた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、重点施策であるグループ構造の見直しの一環として、当社グループにおけるアパレル事業会社を４グループに再編したカンパニー制を導入することにより、経営における意思決定スピードの向上を図りました。また、生産、EC、ITおよびマーケティングの各機能を統合したプラットフォーム部を新設することにより、機能重複の解消とプラットフォーム共同利用による収益率向上を目指してまいりました。」
従来計画されていたグループ構造見直しが、4グループのカンパニー制導入とプラットフォーム部新設として実施段階に進んだ。 - FY2020再定義有価証券報告書
「アパレル事業を営む当社の各子会社を４つのカンパニーに再編し、当社の経営幹部が各カンパニーを直接管掌することで、各社に共通する経営課題に対する迅速且つ一体感のある対応を可能にするとともに、重複する機能の整理、統合を図ります。」
従来の業務プロセス改善・グループ構造見直しが、4カンパニー制、機能統合、経営幹部による直接管掌という組織再編計画に具体化された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、グループ構造の見直しを最優先で進めてグループ体制の最適化に向けた施策に取り組むと同時に、プロパー消化率の改善を目指し、セールに頼らないブランディングとビジネスモデルの構築に努めるなど、利益率向上に向けた施策を推し進めました。」
新中期経営計画に基づくグループ構造見直し、体制最適化、セール依存を抑えた収益基盤強化を継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、グループ構造の見直しを最優先で進めてグループ体制の最適化に向けた施策に取り組むと同時に」
新中期経営計画に基づくグループ構造の見直しと体制最適化を最優先で進める方針を再確認。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、グループ構造の見直しを最優先で進めてグループ体制の最適化に向けた施策に取り組むと同時に、主にプロパー消化率の改善を目的としたセールに頼らないブランディングとビジネスモデルの構築に努めるなど、利益率向上に向けた施策を推し進めました。」
新中期経営計画に基づき、従来の収益基盤強化をグループ構造の見直し、体制最適化、セール依存を抑えた事業モデル構築として継続。 - FY2019再定義有価証券報告書
「管理、生産、物流、システム及び店舗開発などの各機能部門についてグループ内の集約化を進め、業務の標準化とスケールメリットの拡大による効率化を図ります。」
従来の業務プロセス改善・物流集約・システム共通化の方針が、新中期経営計画では管理、生産、物流、システム、店舗開発の共有プラットフォーム機能の拡充として再整理された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、低採算事業の撤退等を進めて収益基盤の強化を図る一方で」
中期経営計画に基づき、低採算事業の撤退等を通じて収益基盤を強化する取り組みを再確認。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る一方で」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく業務プロセス改善、低収益部門の構造改革、収益基盤強化を再確認。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより収益基盤の強化を図る一方で」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく業務プロセス改善、低収益部門の構造改革、収益基盤強化を再確認。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る一方で」
平成29年4月更新の中期経営計画、業務プロセス改善、低収益部門の構造改革による収益基盤強化を再確認。詳細施策は新技術活用・基幹システム共通化・物流集約まで拡張されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る一方で」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく業務プロセス改善、低収益部門の構造改革、収益基盤強化を再確認。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る」
更新した中期経営計画に基づき、業務プロセス改善と低収益部門の構造改革を通じて収益基盤を強化する取り組みを再確認。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めるなど、収益基盤の強化を図る一方で」
中期経営計画が平成29年4月更新の計画として示され、従来のオペレーション基盤強化が業務プロセス改善・低収益部門の構造改革として具体化された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「情報技術を積極的に活用し、BPR (Business Process Re-Engineering)を推進してまいります。これまで主要なグループ会社で進めてきた基幹システムの共通化を全グループ会社に展開することで業務の効率性を更に進めると共に、物流関係業務を集約し物流経費の削減を図ることにより、業務プロセスの改善を進めます。」
従来の合理的なオペレーション基盤構築が、新中期経営計画ではBPR、基幹システムの全社共通化、物流業務集約という施策として具体化された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成28年4月に更新した中期経営計画に基づき、引き続き合理的なオペレーション基盤の構築を進めるとともに」
更新した中期経営計画に基づく合理的なオペレーション基盤の構築を継続。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成28年4月に更新した中期経営計画に基づき、引き続き合理的なオペレーション基盤の構築を進めるとともに」
更新した中期経営計画に基づく合理的なオペレーション基盤の構築を継続。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、平成28年４月に更新した中期経営計画に基づき、既存事業の基盤強化及び合理的なオペレーション基盤の構築を進める一方で」
更新した中期経営計画に基づく運営基盤強化の取り組みを初めて記録。