EC事業の強化と全ブランドのO2Oサイト化
FY2017-Q1に初出。43回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、自社ECサイト「mix.tokyo」は、前年同期比で20％を超える増収となり、着実に成長しております。」
mix.tokyoについて、前年同期比20％超の増収という具体的な進展が示された。 - 2026-09-14前進prtimes.jp
「株式会社TSI（本社：東京都港区、代表取締役社長：下地 毅）が展開する「human woman（ヒューマンウーマン）」は、9月16日(水)より、俳優の倉科カナさんを起用した新WEBコンテンツを公式オンラインストア「mix.tokyo」にて公開いたします。」
mix.tokyoを活用したブランドの新WEBコンテンツ配信が、著名人タイアップを伴う具体的な施策として進展した。 - FY2026新規顧客獲得苦戦有価証券報告書
「一方で、前期に撤退または売却した事業の分の減収、自社ECサイト「mix.tokyo」において新規顧客獲得に苦戦したこと等について、年度を通じてマイナスの影響がありました。」
ECサイト統合後の顧客基盤移行遅延に続き、mix.tokyoで新規顧客獲得に苦戦したことが年度のマイナス要因として明示された。 - FY2026-H1顧客基盤移行の遅延有価証券報告書
「自社ECサイト「mix.tokyo」リニューアルに伴う顧客基盤移行に想定よりも遅れが見られたことなどのマイナスの影響がありました。」
ECサイト統合・リニューアル後の顧客基盤移行について、想定より遅れが生じ、売上へのマイナス影響が記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「ECにおいて、当社ブランドを一堂に集めた「mix.tokyo」を２月にリニューアルオープンしました。従来個別に運営していたサイトの統合により、ブランド・EC・店舗をシームレスにつないだ顧客体験を実現しております。」
ブランド別に分散していたECサイトの統合が完了し、統合サイト「mix.tokyo」のリニューアルオープンと、ブランド・EC・店舗をつなぐ顧客体験の実現に進んだ。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「ブランド毎に分散しているECサイトの集約による運営コストの効率化並びに本部における人員体制の見直しなどにより、収益構造の改革を目指します。」
ブランドごとに分散したECサイトを集約し、運営コストを効率化する施策をTIP27の収益構造改革の一環として再確認した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、ＥＣにおいてもブランド毎に分散しているサイトについて極力集約を図ることによる投資の集中化とバックエンドの効率化を図ります。」
従来のEC拡大・店舗連携に加え、ブランド別に分散したECサイトの集約による投資集中とバックエンド効率化が新たな施策として示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「前述した中期経営計画(TIP25)に基づく成長事業領域への投資を行うとともに、リアル店舗における収益力の改善やEC販路へのシフトを引き続き行うことにより、収益力の強化に注力してまいりました。」
EC販路へのシフトを含むチャネル改革を、成長事業領域への投資およびリアル店舗の収益力改善と一体で継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前述した中期経営計画(TIP25)に基づく成長事業領域への投資を行うとともに、リアル店舗における収益力の改善やEC販路へのシフトを引き続き行うことにより、収益力の強化に注力してまいりました。」
EC販路へのシフトを含むチャネル改革を、成長事業領域への投資および店舗収益力改善と一体で継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「EC拡大を主として成長事業領域への投資に注力するとともに、不採算店舗の撤退から大型店舗出店や一等地への再出店へとフェーズを移行し、魅力的な店舗開発に取り組むことで収益構造の改革を目指します。」
EC拡大を中心とする成長領域投資と、店舗からEC販路へのシフトを含むチャネル改革を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「企画段階からEC販売を念頭においた商品・在庫・販促・オペレーションの設計を実施します。市場の期待値を上回る商品・サービス・コミュニケーションなどの魅力的なコンテンツを、継続的に開発・発信してまいります。併せて、自社EC及びサードパーティーECにおける収益性や集客力の役割の違いを見極め、目的を明確にすることで両軸での売上拡大を目指してまいります。」
EC強化策が、企画段階からの商品・在庫・販促・業務設計、自社ECとサードパーティーECの役割分担、コンテンツ開発へ具体化された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前述した中期経営計画(TIP25)に基づき、成長事業領域への投資、リアル店舗の改革とEC販路へのシフトを行うことにより収益力の強化に注力してまいりました。」
EC拡大を主とする成長領域投資と、リアル店舗からEC販路へのシフトを継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「EC事業につきましては、EC・デジタルを最優先とした戦略、業務体制にシフトすることにより、店頭とEC連携の強化策を推進し、EC売上の増加に努めました。」
EC・デジタルを優先し、店頭とECの連携を強化してEC売上の増加を図る施策を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「EC事業につきましては、店頭在庫をEC向け在庫へ集約する取り組みや、店頭オンライン接客、店舗顧客のEC送客への拡充など、店頭とEC連携の強化策を更に推進し、EC売上の増加に努めました。」
店頭在庫のEC向け集約、オンライン接客、店舗顧客のEC送客による店舗・EC連携を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「EC事業につきましては、店頭在庫をEC向け在庫へ集約する取り組みや、店頭オンライン接客、店舗顧客のEC送客への拡充など、店頭とEC連携の強化策を更に推進し、EC売上の増加に努めました。」
店頭在庫のEC向け集約、店頭オンライン接客、店舗顧客のEC送客を通じた店舗・EC連携を継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ECにつきましては、店頭在庫をEC向け在庫へ集約する取り組みや、店頭オンライン接客、店舗顧客のEC送客への拡充など、店頭とEC連携の強化策を更に推進し、EC売上の増加に努めてまいりました。」
店頭在庫のEC向け集約、店頭オンライン接客、店舗顧客のEC送客を通じた店舗・EC連携を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「EC事業につきましては、店頭在庫をEC向け在庫へ集約する取り組みや、店頭オンライン接客を引き続き拡充するなど、店頭とEC連携の強化策を推進し、EC売上の更なる増加に努めたものの」
店頭在庫のEC向け集約と店頭オンライン接客の拡充を通じ、店舗とECの連携強化を継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「EC事業につきましては、引き続き店頭在庫をEC向け在庫へ集約する取り組みや、店頭オンライン接客を開始するなど、店頭とEC連携の強化策を推進し、EC売上の更なる増加に努めたものの」
店頭在庫のEC向け集約に加え、店頭オンライン接客を開始し、店舗とECの連携施策が具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の下、EC事業につきましては、店頭在庫をEC向け在庫へ集約する取り組みや、店頭顧客をECサイトへ送客するとともに販促活動として無料で試着と返品を可能とする取り組みなどにより、EC売上の更なる増加に努めたものの」
EC強化策が、店頭在庫のEC向け集約、店頭顧客の送客、無料試着・返品という具体的な施策へ拡張された。 - FY2020前進有価証券報告書
「９月に一部実施した自社ECサイトでの必須登録項目などを減らしてよりスムーズな会員登録を可能とした仕組みの展開を進めることにより、自社ECサイトの新規会員登録数最大化を推進し、EC売上における自社EC化率の向上に努めました。」
一部サイトで会員登録フローの必須項目を削減し、その仕組みの展開によって新規会員獲得と自社EC化率向上へ施策を具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「EC事業につきましては、自社ECサイトの売上拡大に向け、新規会員登録フローの改修を一部サイトで実施するなど、店頭・ECユーザ向けに新規会員獲得の強化を行い、EC売上比率向上を目指しました。」
自社ECの売上拡大に向け、一部サイトで新規会員登録フローを改修し、店頭・EC双方の新規会員獲得強化へ施策が具体化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「EC事業につきましては、引き続きスマホアプリ経由の売上強化に取り組むことにより着実に自社EC化率を伸長させ、グループ全体の売上高に占めるEC比率の向上に寄与しました。」
スマホアプリ経由の売上強化を継続し、自社EC化率を着実に伸長させ、グループ全体のEC比率向上に寄与したと記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「EC事業につきましては、引き続き店舗との連動を強めるとともに、スマホアプリ経由の売上拡大に取り組み、自社EC比率やオムニチャネル会員比率を伸長させ、グループ全体の売上高に占めるEC比率の向上を目指しました。」
店舗とECの連動、スマホアプリ経由売上、自社EC比率・オムニチャネル会員比率の向上を引き続き推進。 - FY2019再定義有価証券報告書
「店頭とＥＣ間の相互送客の促進、デジタルＰＲの強化、並びにモバイルアプリの拡充を実施します。」
従来のO2O、スマホアプリ、オムニチャネル会員拡大の取り組みが、店頭・EC間の相互送客、デジタルPR、モバイルアプリ拡充という施策として新計画に再整理された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「EC事業については、昨年度から継続してスマホアプリ経由の売上拡大に取り組み、自社EC比率やオムニチャネル会員比率を伸長させ、グループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
スマホアプリ経由の売上拡大を継続し、自社EC比率とオムニチャネル会員比率を伸長させたと記載。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「EC事業については、昨年度から継続してスマホアプリ経由の売上拡大に取り組み、自社EC比率やオムニチャネル会員比率を伸長させ、グループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
スマホアプリ経由の売上拡大を継続し、自社EC比率とオムニチャネル会員比率を伸長させたと記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「EC事業については、スマホアプリの導入によるモバイルファースト化を更に加速し、アプリ経由による売上を拡大することによりグループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
スマホアプリによるモバイルファースト化を加速し、アプリ経由売上とEC比率の向上を目指す施策を再確認。 - FY2018前進有価証券報告書
「EC事業については、スマホアプリの導入によるモバイルファースト化を更に加速し、アプリ経由による売上を拡大することによりグループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
スマホアプリによるモバイルファースト化を加速し、アプリ経由売上の拡大を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「EC事業については、スマホアプリの導入によるモバイルファースト化を更に加速し、オムニチャネル会員を拡大することによりグループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
スマホアプリによるモバイルファースト化、オムニチャネル会員拡大、EC比率向上を引き続き推進。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「前期末より促進しているスマホアプリの導入によるモバイルファースト化を更に加速し、オムニチャネル会員を拡大することによりグループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
スマホアプリによるモバイルファースト化をさらに加速し、オムニチャネル会員の拡大を新たに明示。EC比率向上を引き続き目指している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「EC事業については、グループ外のEC事業者との在庫連携や、前期末より促進しているスマホアプリの導入によるマルチデバイス化を更に加速し集客力を一層拡大することにより、グループ全体の売上高に占めるECの割合の向上を目指しました。」
外部EC事業者との在庫連携に加え、スマホアプリ導入によるマルチデバイス化をさらに加速した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「ECと実店舗の融合を図るオムニチャネル化のさらなる推進に向け、スマートフォン対応を重視するモバイルファースト戦略を軸に展開するとともにマーケティングオートメーションなどのデジタルマーケティングを強化することにより、より顧客のニーズを反映したEC事業へと進化させてまいります。ECシステムと基幹システムの連携についてもこれまで国内のみに留まっていたものを海外まで拡張することにより、EC事業の国際化にも積極的に注力してまいります。」
従来のO2Oサイト化・在庫連携から、オムニチャネル、モバイルファースト、マーケティングオートメーション、海外システム連携を含むEC戦略へと表現を拡張。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「ＥＣ事業については、前期より推進している各ブランドのＯ２Ｏサイト化及びサードパーティーとの在庫連携などで、集客力が一層拡大したことによりグループ全体の売上高に占めるＥＣの割合が増加しました。また、中国最大のＥＣモール「天猫国際（Ｔモール）」での越境ＥＣサイトをスタートさせました。」
O2Oサイト化と在庫連携によるEC比率の増加に加え、中国の天猫国際で越境ECサイトを開始。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「ＥＣ事業については、前期より推進している各ブランドのO2Oサイト化及びサードパーティーとの在庫連携などで、集客力が一層拡大したことによりグループ全体の売上高に占めるＥＣの割合が増加しました。」
O2Oサイト化に加えてサードパーティーとの在庫連携を進め、集客力とEC売上比率の増加を記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「さらに、ＥＣ事業の強化として、㈱サンエー・ビーディーの「ジル・バイ・ジルスチュアート」、㈱東京スタイルのＯ２Ｏサイトの立ち上げによりほぼ全てのブランドのＯ２Ｏサイト化を完了させ、集客力の一層の拡大と売上高に占めるＥＣ化率のさらなる向上を目指しました。」
複数ブランドでO2Oサイト化を進め、「ほぼ全て」のブランドでサイト化を完了したと記載。