プロパー消化率改善とセール依存からの転換
FY2019に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「仕入原価率の低減、過年度在庫の整理が一巡したことによる在庫の圧縮などにより、売上総利益率が前期比で1.1ポイント改善しました。」
仕入原価率低減と過年度在庫整理の一巡により、売上総利益率が前期比1.1ポイント改善し、セール依存を抑えた収益構造改革の成果を示した。 - 2026-04-13前進決算説明資料
「需給改善施策として、前期に実施した過年度在庫の消化が一巡したことに加え、過度な値引きを抑制したことが収益性改善に寄与」
過年度在庫の消化一巡と過度な値引きの抑制により、セール依存抑制と収益性改善が進んだ。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前期より取り組んでいる収益構造改革の成果として、仕入原価率の低減、過年度在庫の整理が一巡したことによる在庫の圧縮などにより、売上総利益率が前期比で1.8ポイント改善しました。」
過年度在庫の整理が一巡し、在庫圧縮と仕入原価率低減を通じて売上総利益率が前期比1.8ポイント改善した。セール依存抑制・利益率向上の施策に具体的な成果が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「年間を通して過年度在庫の消化を進めていたゴルフ関連事業では、適正化がほぼ完了したことで定価販売へと移行しました。」
過年度在庫の消化・適正化がほぼ完了し、定価販売へ移行するという、セール依存からの転換に関する具体的な進展が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ゴルフ関連事業を中心にＥＣ等でのセールによる在庫消化を促進する一方、前述した中期経営計画(TIP27)に基づく政策として、一部ブランドでの上代価格の見直しや盛夏商材の定価販売強化といったＭＤおよびセール施策の見直しを行い、収益力の向上に努めました。」
セールによる在庫消化と並行し、上代価格の見直し・定価販売強化・セール施策見直しを実施し、セール依存からの転換と収益力向上を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの状況を踏まえ、棚卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当連結会計年度において、棚卸資産の簿価切下げに係る販売予測期間を一部伸長することとしました。この変更により、当連結会計年度の売上原価が197百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が、それぞれ同額増加しております。」
循環型事業モデルと販売実績データの蓄積を背景に、棚卸資産の販売予測期間を一部延長し、売上原価等への影響額が年度累計197百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これらの状況を踏まえ、棚卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、第２四半期連結会計期間において、棚卸資産の簿価切下げに係る販売予測期間を一部伸長することとしました。 この変更により、当第３四半期連結累計期間の売上原価が146百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が、それぞれ同額増加しております。」
循環型事業モデルの構築と販売実績データの蓄積を背景とする販売予測期間の一部延長を継続し、累計で売上原価等への146百万円の影響を開示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これらの状況を踏まえ、棚卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当第２四半期連結会計期間において、棚卸資産の簿価切下げに係る販売予測期間を一部伸長することとしました。この変更により、当第２四半期連結累計期間の売上原価が105百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が、それぞれ同額増加しております。」
循環型事業モデルの構築と販売実績データの蓄積を背景に、棚卸資産の簿価切下げに係る販売予測期間を一部延長し、利益への影響額105百万円を開示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「この変更により、当第１四半期連結累計期間の売上原価が414百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が、それぞれ同額増加しております。」
販売方針変更とプロパー消化率向上を踏まえた棚卸資産評価減率の見積り方法変更について、当四半期の売上原価への影響額414百万円を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、従来の評価減率が、直近の販売実績を反映した場合の評価減率と乖離したため、当連結会計年度より、当該評価減率に直近の販売実績を反映させることとしました。この変更により、当連結会計年度の売上原価が1,876百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が、それぞれ同額増加しております。」
販売方針の変更、仕入・販売コストの抑制、プロパー消化率向上を踏まえ、棚卸資産評価減率に直近販売実績を反映する方法へ変更した。売上原価への影響額は1,876百万円であった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この変更により、当第３四半期連結累計期間の売上原価が1,077百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が、それぞれ同額増加しております。」
販売方針変更、仕入・販売コスト抑制、プロパー消化率向上を踏まえた棚卸資産評価減率の見積り方法変更と、その累計影響額を再確認した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けるなか、販売方針等を変更し、仕入及び販売コストを抑制するとともにプロパー消化率の向上を図りました。その結果、従来の評価減率が、直近の販売実績を反映した場合の評価減率と乖離したため、当第２四半期連結会計期間より、当該評価減率に直近の販売実績を反映させることとしました。」
販売方針を変更して仕入・販売コストを抑制し、プロパー消化率向上を進めた。直近販売実績を棚卸資産評価減率に反映する見積り変更により、売上原価が970百万円減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「プロパー消化率の改善を目指し、セールに頼らないブランディングとビジネスモデルの構築に努めるなど、利益率向上に向けた施策を推し進めました。」
プロパー消化率改善とセール依存を抑えたブランド・事業モデル構築を継続。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「プロパー消化率の改善を目指し、セールに頼らないブランディングとビジネスモデルの構築に努めるなど、利益率向上に向けた施策を推し進めました。」
プロパー消化率の改善とセールに頼らないブランディング・ビジネスモデル構築を、利益率向上策として継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「主にプロパー消化率の改善を目的としたセールに頼らないブランディングとビジネスモデルの構築に努めるなど、利益率向上に向けた施策を推し進めました。」
プロパー消化率改善、セールに頼らないブランディング・ビジネスモデル構築を、利益率向上策として継続。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「主にプロパー消化率の改善を目的としたセールに頼らないブランディングとビジネスモデルの構築に努めるなど、利益率向上に向けた施策を推し進めました。」
セールを前提としないブランディング・ビジネスモデルとプロパー消化率改善を、利益率向上の施策として継続。 - FY2019初出有価証券報告書
「セールを前提としないブランディングとビジネスモデルの構築に取り組み、ＡＩによる商品の追加発注の精度向上、商品型数の圧縮、並びにセール時の歩留りを上げることにより粗利益の確保を図ってまいります。」
セールを前提としない事業モデル、プロパー消化率の改善、AI発注、商品型数圧縮、セール時の歩留り向上を一体の重点施策として初めて明示。