小売競争変化と量販店の衣料品撤退リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
山喜がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「主なチャネル別では、百貨店は前年同期比85.2％、量販店は前年同期比89.5％、メンズ専門店は前年同期比97.9％、ネット販売のＷｅｂショップは前年同期比92.6％となりました。」
百貨店、量販店、メンズ専門店、Webショップの主要チャネル売上がいずれも前年同期を下回った。特に百貨店は85.2％、量販店は89.5％となった。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「百貨店のドレスシャツ売場におきましては、節約志向の高まりやオフィスファッションのカジュアル化による需要減少に加え、得意先店舗の閉鎖や店頭不振に伴う在庫調整の影響を受け、売上高および粗利益は前年同期を下回る結果となりました。」
需要減少に加え、取引先店舗の閉鎖や店頭不振が売上高・粗利益の減少要因として記載されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「しかしながら、店頭集客の減少や消費者の買い控え傾向もあり、売上高・粗利益は前年並みの実績となりました。」
店頭集客の減少と消費者の買い控え傾向が、量販店チャネルの売上高・粗利益の伸び悩み要因として記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「主なチャネル別では、百貨店は前年同期比101％、量販店は前年同期比77％、メンズ専門店は前年同期比93％、ネット販売のＷｅｂショップは前年同期比101％となりました。」
量販店チャネルの売上高が前年同期比77％となり、量販店向け販売減少が連結売上高減少の主因の一つとして記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「百貨店シャツ売場におけるＣＨＯＹＡ－ＳＨＩＲＴブランドのコーナー化、１社化、量販店のドレスシャツ売場でのＳＨＩＲＴ ＨＯＵＳＥコンセ店舗拡大により、当社オリジナル商品のシェア拡大と取引条件の改善、山喜公式サイトを中心にしたネット販売の売上拡大等、継続的に進めている各施策を更に強化していくことで、売上回復、収益回復に努めてまいります。」
小売環境の変化への対応として、CHOYAの1社化、SHIRT HOUSEコンセ店舗拡大、ネット販売強化による直接販売基盤の拡大を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「小売店の競争環境の変化に伴い、地方百貨店の閉鎖、専門店の寡占化、中堅量販店の業態転換など、衣料品売場の縮小が今後も進むと思われます。この対策として、百貨店販路はＣＨＯＹＡブランドの１社化、量販店販路はＳＨＩＲＴ ＨＯＵＳＥブランドのコンセ売場拡大を中心に、オリジナル商品の企画開発を強化し、消費者に直接販売する売場の拡大を図ってまいります。」
衣料品売場の縮小見通しを再確認し、CHOYAブランドの1社化、SHIRT HOUSEのコンセ売場拡大、直接販売売場の拡大を対応策として具体的に記載した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「小売店の競争環境の変化に伴い、地方百貨店の閉鎖、専門店の寡占化、中堅量販店の業態転換など、衣料品売場の縮小が今後も進むと思われます。」
従来の地方百貨店閉鎖・中堅量販店の業態転換に加え、専門店の寡占化も挙げ、衣料品売場縮小の見通しを具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「④小売店の競争環境の変化に伴い、地方百貨店の閉鎖、中堅量販店の業態転換など、衣料品売場の縮小が今後も進むと思われます。この対策として、百貨店販路はＣＨＯＹＡブランド、量販店販路はＳＨＩＲＴ ＨＯＵＳＥブランドを中心に、オリジナル商品の企画開発を強化し、それを消費者に直接販売する売場の拡大を図ります。また、オリジナル商品を中心にしたインターネット販売も強化してまいります。」
地方百貨店の閉鎖や中堅量販店の業態転換による衣料品売場縮小の見通しと、オリジナル商品の直接販売・インターネット販売強化策を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「④小売店の競争環境の変化に伴い、地方百貨店の閉鎖、中堅量販店の業態転換など、衣料品売場の縮小が今後も進むと思われます。」
地方百貨店の閉鎖や中堅量販店の業態転換による衣料品売場縮小が今後も進むとの見通しを再掲している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「小売店の競争環境の変化に伴い、地方百貨店の閉鎖、中堅量販店の業態転換など、衣料品売場の縮小が今後も進むと思われます。」
従来の量販店撤退・発注抑制に加え、地方百貨店の閉鎖や中堅量販店の業態転換による衣料品売場縮小を具体的に示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、前年度期中に撤退した直営店・カジュアルコンセ売上分の減少のほか、百貨店向け販売の減少、第２四半期に多発した台風や地震などの自然災害による販売先店舗の休業や、それに伴う消費マインドの低迷等により大きく販売数量が減少しました。」
撤退済みの直営店・カジュアルコンセの売上減少、百貨店向け販売の減少、自然災害による店舗休業等を販売数量減少の要因として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、前年度期中に撤退した直営店・カジュアルコンセ売上分の減少のほか、百貨店向け販売の減少や第２四半期に多発した台風や地震などの自然災害による販売先店舗の休業や、それに伴う消費マインドの低迷により、前年同期と比較し販売数量が減少しました。」
前年度に撤退した直営店・カジュアルコンセの売上減少に加え、百貨店向け販売の減少が販売数量減少の要因として引き続き現れている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、前年度期中に撤退した直営店・カジュアルコンセ売上分の減少のほか、百貨店向け販売の減少や返品の増加により、前年同期と比較し販売数量が減少しました。」
前年度期中に撤退した直営店・カジュアルコンセの売上減少に加え、百貨店向け販売の減少と返品増加が販売数量減少の要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内販売における不採算カジュアルコンセの全面撤退や直営店の一部閉店に加え、大手量販店における在庫過多等による仕入れ抑制などの影響も受け売上高が前年度から減少いたしました。」
不採算カジュアルコンセの撤退・直営店閉店に加え、大手量販店の在庫過多による仕入れ抑制が通期の売上減少要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、大手小売店の先物発注の抑制や、全般的な夏物店頭販売不振による追加受注の減少等により、前年同期と比較し販売数量が減少いたしました。」
大手小売店の先物発注抑制と夏物店頭販売不振による追加受注減少が、販売数量減少の要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、大手小売店の先物発注の抑制や、全般的な夏物店頭販売不振による追加受注の減少等により、前年同期と比較し大幅に販売数量が減少しました。」
大手小売店の先物発注抑制と夏物店頭販売不振による追加受注減少が、販売数量減少の要因として引き続き記載されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「②大手ＧＭＳ様の在庫過剰に起因する当社向け先物発注の減少」
中堅量販店の衣料品撤退可能性という将来リスクの表現から、大手GMSの在庫過剰と先物発注減少という実際の販売減少要因へ焦点が移っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、大手小売店の在庫過剰による先物発注の抑制や、全般的な夏物秋物販売不振による追加受注の減少、平成27年２月にＣＨＯＹＡ㈱の既製品卸売事業を譲り受けた初期の投入効果が本年はないこと等により、前年同期と比較し大幅に販売数量が減少しました。」
大手小売店の在庫過剰による先物発注抑制、夏物秋物販売不振、追加受注減少を販売数量減少の要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、大手小売店の在庫過剰による先物発注の抑制や、全般的な夏物秋物販売不振による追加受注の減少、昨年２月にＣＨＯＹＡ㈱の既製品卸売事業を譲り受けた初期の投入効果が本年はないこと、残暑による秋物商材の投入の遅れ等により、前年同期と比較し大幅に販売数量が減少しました。」
前四半期に顕在化した大手小売店の在庫過剰・発注抑制に加え、夏物秋物販売不振や残暑による秋物投入遅れも販売数量減少の要因として記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおいては、国内販売において、大手小売店の在庫過剰による先物発注の抑制や、全般的な夏物販売不振による追加受注の減少、昨年2月にＣＨＯＹＡ㈱の既製品卸売事業を譲り受けた初期の投入効果が本年はないこと等により、前年同期と比較し大幅に販売数量が減少しました。」
大手小売店の在庫過剰による先物発注抑制や追加受注減少が実際の販売数量減少の要因として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「小売店の競争環境の変化に伴い、中堅量販店を中心に、衣料品からの撤退が今後も進む可能性があります。」
小売店の競争環境変化と中堅量販店の衣料品撤退を、販売基盤に関わる将来リスクとしている。