棚卸資産管理の高度化と在庫削減
FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「山喜株式会社の事業構造改革に伴い発生した棚卸資産評価損617,990千円」
製品在庫残高は3,120,978千円から2,708,514千円へ減少した一方、事業構造改革に伴う棚卸資産評価損617,990千円を計上した。営業活動によるキャッシュ・フローも棚卸資産の増加等により490百万円の支出となった。 - FY2026-H1製品在庫の微減有価証券報告書
「製品 3,120,978 3,094,207」
製品在庫は前連結会計年度末の3,120,978千円から3,094,207千円へ微減した。 - FY2025製品在庫の横ばい有価証券報告書
「製品 3,120,752 3,120,978」
製品在庫は前年度末の3,120,752千円から3,120,978千円となり、前年まで続いていた減少からほぼ横ばいとなった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業活動により得た資金は、２億51百万円（前年同期は８億47百万円の収入）となりました。これは主に棚卸資産の減少によるものであります。」
棚卸資産の減少が営業活動によるキャッシュ・フロー251百万円の主因となった。製品残高も前連結会計年度末の3,120,752千円から2,784,245千円へ減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業活動の結果得た資金は、６億95百万円となりました（前年同期は31百万円の収入）。これは主に棚卸資産の減少によるものであります。」
棚卸資産の減少により営業活動によるキャッシュ・フローが6億95百万円の収入となった。製品残高も36億76百万円から31億21百万円へ減少している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、販売価格の見直しや在庫販売の促進に加え、得意先の店頭売上も増加傾向にあることから、業績は回復基調にあります。」
販売価格の見直しと在庫販売の促進を継続している。製品残高も前連結会計年度末の3,676,238千円から当第3四半期末の3,199,011千円へ減少した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は121億57百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億22百万円減少いたしました。この主な要因は、製品の減少等によるものであります。」
製品残高は前連結会計年度末の36億76百万円から当第2四半期末の32億86百万円へ減少した。在庫削減が総資産減少と営業キャッシュ・フローの増加に寄与している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「製造セグメントにおいては、在庫削減方針のもと、仕入をコントロールした関係で、売上高は６億円（前年同期比13.3％減）、セグメント利益20百万円（前年同期比16.0％減）となりました。」
在庫削減方針に基づく仕入コントロールを実施した。製品在庫は前連結会計年度末の3,676,238千円から当第１四半期末の3,183,654千円へ減少しており、在庫削減の具体的な進展が示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「棚卸資産評価損として84,122千円計上しております。」
一部得意先の事業縮小、ブランド事業の見直し、ライセンスブランドの契約期間終了により、販売または使用不能と判断した製品在庫の評価損84百万円を計上した。製品在庫残高も前期末36億13百万円から36億76百万円へ増加した。 - FY2023-Q3製品在庫残高の減少継続有価証券報告書
「製品 3,613,112 3,512,457」
製品在庫残高は2022年3月末の3,613,112千円から2022年12月末の3,512,457千円へ減少した。本文では仕入抑制や在庫販売による減少とは明示していない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「更に仕入抑制と在庫販売の強化による製品在庫の削減を実行していくことで、有利子負債の圧縮にも努めてまいります。 製品 3,613,112 3,603,505」
仕入抑制と在庫販売の強化を継続し、製品在庫は前連結会計年度末の3,613,112千円から当第2四半期末の3,603,505千円へ減少した。在庫削減を有利子負債の圧縮につなげる方針も再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「更に仕入抑制と在庫販売の強化による製品在庫の削減を実行していくことで、有利子負債の圧縮にも努めてまいります。」
仕入抑制と在庫販売の強化を継続し、製品在庫の削減と有利子負債の圧縮を進める方針を再確認した。製品在庫は前連結会計年度末の3,613,112千円から当四半期末の3,190,604千円へ減少している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は124億77百万円となり、前連結会計年度末に比べ７億60百万円減少いたしました。この主な要因は、仕入の抑制と在庫販売の強化により製品在庫が減少したこと等によるものであります。 製品 4,456,970 3,534,457」
仕入抑制と在庫販売の強化により、製品在庫は前期末の44億5697万円から35億3445万7千円へ減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は125億39百万円となり、前連結会計年度末に比べ６億98百万円減少いたしました。この主な要因は、仕入の抑制と在庫販売の強化により製品在庫が減少したこと等によるものであります。」
仕入抑制と在庫販売の強化により、製品在庫が前連結会計年度末の4,456,970千円から3,806,819千円へ減少した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、取引金融機関と緊密な関係を維持するとともに、キャッシュ・フローの改善策の一環として、仕入抑制と在庫販売の強化による製品在庫の削減を実行していくことで、有利子負債の削減にも努めてまいります。 製品 4,456,970 3,958,633」
仕入抑制と在庫販売の強化を在庫削減・有利子負債削減策として明示し、製品在庫は前期末の4,456,970千円から3,958,633千円へ減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、大幅な減収対策として、営業部門では、直営店の閉鎖や子会社の株式譲渡等の不採算事業の撤退および期中での仕入抑制と在庫販売を強化し、製品在庫は前年度より４億38百万円減少しました。」
仕入抑制と在庫販売の強化により、製品在庫を前年度比4億38百万円削減した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は134億３百万円となり、前連結会計年度末に比べ15億41百万円減少いたしました。これは主に、上述の要因により受取手形及び売掛金の減少や、仕入抑制により製品在庫が減少したことによるものであります。 製品 4,895,121 4,532,932」
仕入抑制により製品在庫が減少し、製品残高は前期末の48億9512万1千円から45億3293万2千円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束まで財務基盤を強化するため、在庫削減による有利子負債の圧縮に努め、現金及び預金を増やし手元流動性を高めると同時に、経費の削減を実施していきます。」
在庫削減を通じた有利子負債の圧縮、手元流動性の向上、経費削減を財務基盤強化策として再確認した。製品残高は前期末の4,895,121千円から4,928,961千円へ増加している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権の増加やたな卸資産の増加により３億89百万円の支出となりました。たな卸資産の増加は営業活動によるキャッシュ・フローの収入を減少させるだけでなく、有利子負債の増加に直結するため、財務基盤を強化するための重点経営課題として認識し、店頭の消化状況に応じた生産管理を行い、有利子負債の圧縮に努めます。」
棚卸資産の増加により営業キャッシュ・フローが3億89百万円の支出となり、有利子負債増加にも直結する重点課題として再び認識された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は155億48百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億90百万円増加いたしました。これは、夏物や秋冬物の製品在庫増に加え、春物の入荷により製品在庫が一時的に増加したことや、ファクタリングに起因する未収入金などのその他流動資産が増加したことによるものであります。」
夏物・秋冬物の在庫増、春物入荷により製品在庫が一時的に増加した。製品残高も前期末43億4522万6千円から48億5046万1千円へ増加している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は150億29百万円となり、前連結会計年度末に比べ５億71百万円増加いたしました。これは主に、秋物投入が進み、受取手形及び売掛金が増加したこと、また、夏物商戦の苦戦により、追加受注が伸びなかったことにより、製品在庫が増加したことなどによるものであります。」
夏物商戦の苦戦と追加受注の伸び悩みにより製品在庫が増加した。製品残高も前期末の43億4522万6千円から48億1511万1千円へ増加し、在庫削減の流れから悪化した。 - FY2020-Q1製品在庫残高の減少有価証券報告書
「製品 4,345,226 4,150,130」
製品残高は前連結会計年度末の43億4522万6千円から当第１四半期末の41億5013万円へ減少した。本文では在庫管理施策による効果とは明示していない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「上半期は国内販売において、前年度に撤退した直営店・カジュアルコンセ売上分の減少のほか、百貨店向け販売の減少、第２四半期に多発した台風や地震などの自然災害による販売先店舗の休業や、それに伴う消費マインドの低下により販売数量が低迷しました。また下半期以降も暖冬等の影響により、秋冬物の販売が振るわず、店頭在庫が増加したため、前年同期と比較し当社の春物投入の遅れ及び夏物初回投入にも影響を及ぼしました。」
暖冬等による秋冬物販売不振から店頭在庫が増加し、翌シーズンの春物・夏物投入にも影響したと説明している。製品残高も前期末42億4,576万6千円から43億4,522万6千円へ増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は147億74百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億82百万円減少いたしました。これは、ファクタリングに起因する未収入金等が増加した反面、販売の季節波動により売掛金、製品在庫が減少したことなどによるものであります。 製品 4,245,766 4,038,398」
製品在庫は前連結会計年度末の42億4576万6千円から第3四半期末の40億3839万8千円へ減少した。減少要因として販売の季節波動が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「製品 4,245,766 4,029,613」
製品在庫残高は前連結会計年度末の42億4576万6千円から当第２四半期末の40億2961万3千円へ減少した。営業キャッシュ・フローについても、たな卸資産の減少を資金増加要因として記載している。 - FY2019-Q1製品在庫残高の減少継続有価証券報告書
「製品 4,245,766 3,735,501」
製品残高は前連結会計年度末の4,245,766千円から当第１四半期末の3,735,501千円へ減少した。本文では在庫管理施策による効果とは明示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内販売セグメントにおいて資産が前期末と比較し５億50百万円の減少、負債が同２億11百万円の減少となっておりますが、これは販売在庫の圧縮等の要因によるものであります。」
販売在庫の圧縮により、国内販売セグメントの資産が前期末比5億50百万円減少した。連結ベースでも製品残高は4,744,325千円から4,245,766千円へ減少している。 - FY2018-Q3製品在庫残高の継続減少有価証券報告書
「製品 4,744,325 4,244,580」
製品残高は前連結会計年度末の4,744,325千円から当第3四半期末の4,244,580千円へ減少した。本文では在庫管理施策による効果とは明示していない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「これは、製品在庫や売掛債権が減少したことなどによるものであります。」
前連結会計年度末から第2四半期末にかけて製品残高が4,744,325千円から4,270,966千円へ減少し、営業活動によるキャッシュ・フローの増加要因としてもたな卸資産の減少を挙げている。 - FY2018-Q1製品在庫残高減少有価証券報告書
「製品 4,744,325 3,941,119」
製品残高は前連結会計年度末の4,744,325千円から当第1四半期末の3,941,119千円へ減少した。本文では在庫管理施策による効果とは明示していない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの属するアパレル業界におきましては、夏の厳しい残暑、暖冬、遅い春の訪れ等、天候面での逆風が続き、店頭消化不振、在庫増が深刻な状況となっております。」
在庫管理・削減のテーマについて、店頭消化不振と在庫増が深刻な状況になったと記載している。連結貸借対照表でも製品残高は4,461,457千円から4,744,325千円へ増加した。 - FY2017-Q3在庫増加に伴う運転資金借入れ増加有価証券報告書
「これは在庫の増加に伴う運転資金借入れの増加等によるものです。」
在庫増加が運転資金借入れの増加につながったと記載している。貸借対照表上、製品残高も前連結会計年度末の4,461,457千円から4,665,690千円へ増加している。 - FY2017-Q2在庫増加が顕在化有価証券報告書
「これは税金等調整前四半期純利益が減少したこと、たな卸資産が増加したこと等によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として、たな卸資産の増加を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、財務の健全性を高め、より強固な経営管理体制を確立するとの観点から、たな卸資産の管理体制の強化を図ってまいりました。平成25年10月から導入した基幹システムにより個別品目ごとのデータがより広範囲に収集することが可能となり、第２四半期連結会計期間末において過去２年間にわたるデータの蓄積ができ、たな卸資産の動態について早期に評価する管理体制を整備した」
基幹システムと個別品目データを用いた在庫管理体制を整備し、当年度は在庫削減も進んだとしている。