Komori
セーレン(3569)・施策前進

自己株式取得による資本効率向上・株主還元

FY2019-Q2に初出。20回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-09-01。

20記載
9年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q3 – FY2020-Q2前進FY2021-Q3 – FY20252018: 12019: 420192020: 120202021: 220212022: 220222023: 220232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
自己株式取得・消却による資本効率向上と株主還元・資本政策1077社が書いているテーマ・逆風3社・追い風1103社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの1109件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「取得し得る株式の総数 2,000,000株(上限)(発行済株式総数(自己株式を除く)に対する割合 3.4%)株式の取得価額の総額 60億円(上限)取得期間 2026年5月14日から2027年3月31日まで」

    株主還元・資本効率向上を目的に、上限200万株・60億円の自己株式取得を新たに決議し、取得期間を設定した。
  2. 2026-05-13再掲自己株式

    「株主還元の充実及び資本効率の向上を図るため。」

    自己株式取得による資本効率向上・株主還元について、取得上限2,000,000株・取得価額の総額60億円の決定を改めて開示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式は2,000,000株、取得価額の総額は5,277,182,700円となりました。」

    2024年8月8日決議の上限200万株・60億円の自己株式取得について、当年度に200万株、約52.77億円を取得した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「さらに、2023年11月8日開催の取締役会決議に基づき、266,900株の自己株式の取得を行っております。加えて、2024年8月8日の取締役会決議に基づき、548,700株の自己株式の取得を行っております。」

    自己株式取得を継続し、2023年11月決議分266,900株に加え、2024年8月決議分548,700株を取得した。中間期の取得による支出は20億51百万円である。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式は921,000株、取得価額の総額は2,245,296,900円となりました。」

    2023年11月決議の上限120万株・30億円の自己株式取得について、当年度に921,000株、約22.45億円を取得した。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △ 648」

    自己株式取得による6億48百万円の支出を計上し、2023年11月に決議した自己株式取得を進めている。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、2023年11月8日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式を取得することを決議いたしました。」

    株主還元の充実と資本効率向上を目的に、2023年11月9日から2024年5月8日まで、上限120万株、総額30億円、発行済株式総数の2.2%を対象とする自己株式取得を新たに決議した。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △ 832」

    自己株式取得による支出8億32百万円を計上し、2022年8月に決議した自己株式取得を進めている。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △ 726」

    自己株式取得による支出7億26百万円を計上し、2022年8月に決議した自己株式取得を進めていることがキャッシュ・フローに表れている。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2022年8月4日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式を取得することを決議いたしました。」

    株主還元の充実と資本効率向上を目的に、2022年8月5日から2023年8月4日まで、上限150万株・総額30億円の自己株式取得を新たに決議した。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「取締役会(2020年12月9日)での決議状況(取得期間2020年12月10日~2021年3月31日)2,200,000株 3,000,000,000円。当事業年度における取得自己株式1,916,900株 2,999,948,500円」

    上限220万株・30億円の自己株式取得について、2020年12月から2021年3月までに1,916,900株、約30億円を取得した。
  12. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、2020年12月9日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式を取得することを決議し、取得株式数2,200,000株、総額3,000百万円を上限として2020年12月10日から2021年3月31日の期間で自己株式の取得を進めています。これにより当第3四半期連結累計期間において自己株式を1,916,900株取得しました。」

    新たに上限220万株・30億円、取得期間2020年12月10日から2021年3月31日の自己株式取得を決議し、第3四半期累計で191万6,900株を取得した。
  13. FY2020自己株式取得計画の実績確定有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式は686,900株、取得価額の総額は999,938,074円となりました。」

    上限5,000,000株・100億円の自己株式取得について、当年度に686,900株、約10億円を取得し、残存決議株式は577,100株となった。
  14. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「これにより当第2四半期連結累計期間において自己株式を686,900株取得しました。新株予約権の行使による自己株式の減少がありましたが、この結果、当第2四半期連結累計期間において自己株式が921百万円増加し、当第2四半期連結会計期間末において自己株式が11,537百万円となっております。」

    自己株式取得を継続し、当第2四半期累計で686,900株を取得、自己株式残高は115億37百万円となった。
  15. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「これにより当第1四半期連結累計期間において自己株式を213,600株取得しました。新株予約権の行使による自己株式の減少がありましたが、この結果、当第1四半期連結累計期間において自己株式が235百万円増加し、当第1四半期連結会計期間末において自己株式が10,850百万円となっております。」

    自己株式取得を継続し、当第1四半期累計で213,600株を取得、自己株式残高は108億50百万円となった。
  16. FY2019前進有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式は3,736,000株、取得価額の総額は6,761,601,885円となりました。」

    上限5,000,000株・100億円の自己株式取得について、当事業年度に373万6,000株、約67.6億円を取得した。
  17. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、平成30年11月8日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式を取得することを決議し、取得株式数5,000,000株、総額10,000百万円を上限として平成30年11月9日から平成31年11月8日の期間で自己株式の取得を進めています。これにより当第3四半期連結累計期間において自己株式を573,200株取得しました。この結果、単元未満株式の買取による増加を含め、この四半期連結累計期間において自己株式が992百万円増加し、当第3四半期連結会計期間末において自己株式が4,897百万円となっております。」

    決議した自己株式取得について、取得期間内に573,200株を取得し、自己株式残高が49億円に達した。
  18. FY2019-Q2初出有価証券報告書

    「資本効率の向上を図り、株主の皆様への一層の利益還元を進めるとともに、企業環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため、普通株式5,000,000株(上限)、株式の取得価額の総額10,000百万円(上限)を取得することを決議いたしました。取得期間は平成30年11月9日から平成31年11月8日までで、発行済株式総数(自己株式を除く)に対する割合は8.4%です。」

    資本効率向上と株主還元を目的に、上限500万株、取得価額総額上限100億円、自己株式を除く発行済株式総数の8.4%を対象とする自己株式取得を新たに決議した。
一緒に動いた変遷

「成長分野への重点投資と生産能力増強」は、この変遷が動いた20回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1099776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長分野への重点投資と生産能力増強10回
  3. 2エレクトロニクス材料の用途開発と航空宇宙分野への展開9回
  4. 3生産性向上、業務効率化、経費削減による収益力強化9回
  5. 4グループ連結経営と事業の選択・集中7回
  6. 5安定的な配当による株主還元7回
  7. 6車輌向け高機能・差別化商品の拡販6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
セーレンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-01の自己株式で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
自己株式取得による資本効率向上・株主還元|セーレン(3569)の変遷 | Komori