新受発注システムの開発による顧客利便性・受注事務効率向上
FY2018に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2025前進有価証券報告書
「ソフトウエア（倉庫管理システム） 2,030千円」
新受発注システム等の導入後も、倉庫管理システムへのソフトウェア投資2,030千円を実施し、物流・業務システムの整備を継続している。 - FY2023実績引用有価証券報告書
「システム効率化で人件費が抑制されたことにより、営業利益497,924千円（同23.9％増）、経常利益514,005千円（同25.4％増）、当期純利益354,257千円（同28.1％増）となりました。」
新受発注システム等の導入後のシステム効率化が進み、人件費の抑制と営業利益増加の要因として記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益については、昨年同時期は低利益率商品の構成比率上昇により商品原価率が悪化していたところ、今年度は見直しを行ったこと、システム化による業務効率化が進んだ結果、人件費が計画より抑えられていることにより、営業利益が増加いたしました。」
新受発注システム等の導入後のシステム化について、業務効率化が進み、人件費が計画より抑制されたことが営業利益増加要因として記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「無形固定資産 ソフトウエア（アプリ開発） 1,300千円」
新受発注システムのリリース後も、アプリ開発を含むソフトウェア投資を継続していることが金額面で示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益に関しては、ITサービスへの投資強化によるIT関連費用増や、WEB広告の単価上昇、WEB広告や新規カタログDM増刷等の積極的な広告投資により販売費及び一般管理費が増加した結果、」
新受発注システムのリリース後も、ITサービスへの投資強化が継続していることが費用増加要因として記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期累計期間の経営成績は、売上高1,166,101千円（前年同四半期比14.2％増）となり、利益に関しては、ITサービスへの投資強化によるIT関連費用増や、新規カタログDM増刷等の積極的な広告投資により販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益7,448千円（同61.1％減）、経常利益11,192千円（同42.4％減）、四半期純利益7,017千円（同45.7％減）となりました。」
新受発注システムのリリース後の改修に続き、ITサービスへの投資を強化していることが費用増加要因として明示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。」
受発注システム改修へのソフトウェア投資7,818千円が開示され、リリース後のシステム改善が継続している。 - FY2020実績引用有価証券報告書
「2020年2月末には新受発注システムをリリースし、顧客のECサイト購入時の利便性向上、受注スタッフの処理効率化等の効果がありました。」
新受発注システムのリリース後、ECサイト購入の利便性向上と受注処理効率化の効果が実績として記載されている。 - FY2020-Q2実績引用有価証券報告書
「２月末にリリースした新受発注システムは受発注処理の効率化、ユーザーのECサイト購入の利便性向上に貢献しております。」
前期にリリースされた新受発注システムについて、受発注処理の効率化とECサイト購入の利便性向上への貢献が実績として記載されている。 - FY2020-Q1達成有価証券報告書
「新受発注システムを2月末にリリースし、ECサイトの利便性向上や更なる接客品質の向上を図り、ユーザー体験の向上に努めてまいりました。」
前期に開発遅延で延期されていた新受発注システムについて、2020年2月末のリリースが実施され、リリースという主要マイルストーンが達成された。 - FY2019後退有価証券報告書
「2019年下期のリリースを予定していた新受発注システムにおいては、開発に遅れが生じたため、リリース時期が延期となりました。」
平成31年下期・2019年下期として示していたリリース予定が、開発遅延により延期された。新たなリリース時期は記載されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、基幹システム開発に関連する無形固定資産が82,728千円増加し、旧社屋の売却により有形固定資産が27,429千円減少したことによるものであります。」
新受発注システムに関連する基幹システム開発について、無形固定資産の増加が82,728千円として開示され、前四半期から投資額の進捗が確認できる。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、基幹システム開発に関連する無形固定資産の増加57,939千円によるものであります。」
新受発注システムに関連する基幹システム開発について、無形固定資産の増加57,939千円として追加の開発投資が示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「これは主に、基幹システム開発に関連する無形固定資産の増加54,000千円によるものであります。」
新受発注システムに関連する基幹システム開発について、無形固定資産54,000千円の増加として開発投資の進捗が示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「さらに、ECサイトにおける顧客のユーザビリティー向上と当社スタッフの受注事務効率の向上を目的として新受発注システムの開発に着手し、平成31年下期のリリースを目指し現在進めております。」
ECサイトの顧客利便性と受注事務効率の向上を目的に新受発注システムの開発へ着手し、平成31年下期のリリースを目指している。