国内既存店売上の弱含みと天災休業による売上影響
FY2019-Q2に初出。20回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2025対処有価証券報告書
「新規出店が順調に進んでいることや、既存店の売上が堅調に推移していること、「太つけ麺」や「味噌赤丸」等のシーズナル商品の販売、メディア露出の増加が集客につながった」
国内では新規出店と既存店売上が堅調に推移し、季節商品やメディア露出が集客に寄与したと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「これにより商品価値を損なうことなく原材料高騰や人件費上昇による原価上昇に見合った価格転嫁を実施でき、2021年3月比で客単価が約15％上昇いたしました。」
価格改定・商品リニューアル、人流・インバウンド回復により、2021年3月期比で客単価が約15％上昇した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「インバウンドの回復や価格改定により、2021年3月期比で客単価が約15%上昇しております。」
人流・インバウンド回復と価格改定により、客単価が2021年3月期比で約15％上昇したと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の法令上の位置づけが変更され、人流の回復や、入国規制の解除に伴うインバウンドの回復が売上に貢献いたしました。」
感染症の法令上の位置づけ変更、人流回復、入国規制解除に伴うインバウンド回復が国内売上に貢献したと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の法令上の位置づけが変更され、人流の回復や、入国規制の解除に伴うインバウンドの回復が売上に貢献いたしました。」
感染症の法令上の位置づけ変更、人流回復および入国規制解除に伴うインバウンド回復が国内売上に貢献したと記載している。 - FY2023回復継続と夜間需要の未回復有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症にかかる規制は2022年3月以降解除され、人流の回復や入国規制の緩和等によるインバウンドが回復傾向にあるものの、夜間並びに深夜時間帯の客足は充分に回復していないことから、売上は緩やかな回復に留まりました。」
規制解除、人流・インバウンド回復により国内売上は回復した一方、夜間・深夜需要は十分に戻らず、回復は緩やかと記載している。国内店舗運営事業の売上高は前期比10.6％増となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年3月以降、新型コロナウイルス感染症にかかる、まん延防止等重点措置による営業時間短縮等の規制がなかったものの、7月下旬から8月末にかけての感染者数の増加や、夜間並びに深夜時間帯の客足は充分に回復していないことから、売上は緩やかな回復に留まりました。」
規制解除後の回復を記載する一方、感染者数増加と夜間・深夜の客足未回復により、国内売上の回復は緩やかと説明している。 - FY2023-Q1回復と夜間需要の未回復が併存有価証券報告書
「2022年3月以降、まん延防止等重点措置による営業時間短縮等の規制が解除され、客足はGWの大型連休までは堅調に回復いたしました。一方で、インフレ等による価格上昇の影響で、規制下にはないものの夜間並びに深夜時間帯の客足は充分に回復していないことから、売上は緩やかな回復に留まりました。」
規制解除後に客足が回復した一方、夜間・深夜時間帯の客足は十分に戻らず、売上の回復は緩やかにと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「同年10月以降は感染者数減少により緊急事態宣言が解除され、売上が堅調に回復しました。しかしながら、12月下旬頃から変異株による感染が急速に再拡大したことにより3月中旬まで再び営業時間短縮等の規制がなされ」
感染者数減少後の10月以降に売上が回復した一方、変異株の再拡大により再び営業時間短縮規制が実施された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「同年10月以降は感染者数減少により緊急事態宣言が解除されたことにより、売上が堅調に回復しました。しかしながら12月下旬より感染力の強いとされるオミクロン株が拡大しつつあり不安定な状況が継続しております。」
国内店舗の売上は10月以降に堅調に回復した一方、12月下旬以降はオミクロン株の拡大により不安定な状況が続いている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「国内においては第1四半期の店舗休業の影響、また、海外においても各国の経済活動の停滞の長期化による影響を補えず、売上高は7,072百万円（前年同四半期比52.1%減）となりました。」
国内の店舗休業と海外の経済活動停滞により、全社売上高が前年同四半期比52.1％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響が顕著になった2020年2月以降、新店・既存店ともに軟調に推移したことから、当第1四半期連結累計期間の売上高は、967百万円（前年同四半期比76.0%減）となりました。」
新店・既存店の売上がともに軟調となり、国内店舗運営事業の売上高が前年同四半期比76.0％減となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「第4四半期に入り、新型コロナウイルス感染拡大の影響が顕著になった2020年2月以降は新店・既存店ともに軟調に推移したことから、当連結会計年度の売上高は、16,282百万円（前期比3.1%増）となりました。」
それまでの既存店の堅調・客数増加傾向から、2020年2月以降は新店・既存店ともに軟調となり、感染症による売上影響が顕在化した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「年末年始には、従業員の働き方改革を推進すべく、一風堂を中心とした67店舗において12月31日から1月2日を店休日といたしましたが、前述の販売促進等の効果もあり、10月の消費税増税が行われた中でも新規開業の店舗は堅調に推移し、既存店においても前年同四半期比で客数の増加がみられたことから、売上高は12,691百万円（前年同四半期比7.7％増）となりました。」
既存店では前年同四半期比で客数の増加がみられ、既存店売上の弱含みから堅調な推移へ変化している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「上記の新規出店に加え、6月に実施した「一風堂」ブランドにおける商品価格改定が客数の減少につながることもなく客単価上昇の効果を継続してもたらしたこと、「ビアラーメン」「敬老の日キャンペーン」といった販売促進企画や戦略的な季節商品及び地域限定商品の投入により客数の増加がみられたことから、既存店売上高が堅調に推移し」
既存店売上高は堅調に推移し、価格改定後も客数が減少せず客単価上昇の効果が続いたと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「各種施策の結果として既存店売上高の回復もみられたことにより国内店舗運営事業の売上高は前期比4.9％増加いたしました。」
既存店売上高について、前四半期までの弱含みから通期では回復がみられたと記載している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「新店売上高が計画通りに推移し、既存店売上高が回復しつつあるものの、６月から９月における天災による休業があったこと等により」
既存店売上高について、第2四半期までの弱含みから「回復しつつある」との記載に変化した。一方、天災による休業の影響は残っている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は新店が計画通りに推移したものの、既存店売上高が弱含みで推移したことや６月から９月における天災による休業があったこと等により7,664百万円（前年同四半期比1.9％増）となりました。」
新店は計画どおり推移した一方、既存店売上の弱含みと天災による休業が国内店舗運営事業の売上に影響したと記載している。