MANGOを活用したEC・プラットフォーム事業の強化
FY2017に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ジェイドグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「ブランド事業は、ECモール事業及びプラットフォーム事業のインフラを活用し、自社でブランド運営を行う事業であります。現在の主な取扱ブランドは「Reebok」、「FASCINATE」、「MANGO」、「ブルーシンシア」、「ロイヤル」などであり、ECモール事業において差別化商品を展開するだけでなく、ブランド事業において当社の提供するプラットフォームサービスのベストプラクティスを構築していくことで、プラットフォーム事業の強化を図っております。」
MANGO等を中心とした従来のブランド運営の説明に、ブルーシンシアとロイヤルを加えた構成へ更新している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「ブランド事業は、ECモール事業及びプラットフォーム事業のインフラを活用し、自社でブランド運営を行う事業であります。現在の主な取扱ブランドは「Reebok」、「FASCINATE」、「MANGO」などであり、ECモール事業において差別化商品を展開するだけでなく、ブランド事業において当社の提供するプラットフォームサービスのベストプラクティスを構築していくことで、プラットフォーム事業の強化を図っております。」
ブランド事業の主な取扱ブランドの説明が、Reebok、FASCINATE、MANGOを中心とする構成に更新されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「ブランド事業は、ECモール事業及びプラットフォーム事業のインフラを活用し、自社でブランド運営を行う事業であります。現在の主な取扱ブランドは「Reebok」、「MANGO」、「Vanity Beauty」、「Bell Florrie」などであり、ECモール事業において差別化商品を展開するだけでなく、ブランド事業において当社の提供するプラットフォームサービスのベストプラクティスを構築していくことで、プラットフォーム事業の強化を図っております。」
MANGO等を中心とした従来のブランド運営の説明に、Reebokを主な取扱ブランドとして加え、ブランド事業をプラットフォームの実証・強化に活用する構成へ更新している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現在の主な取扱ブランドは「MANGO」、「Vanity Beauty」、「Bell Florrie」などであり、ECモール事業において差別化商品を展開するだけでなく、ブランド事業において当社の提供するプラットフォームサービスのベストプラクティスを構築していくことで、プラットフォーム事業の強化を図っております。」
MANGO等のブランド運営をEC・プラットフォーム事業の実証・強化に活用する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ブランド事業は、ECモール事業及びプラットフォーム事業のインフラを活用し、自社でブランド運営を行う事業であります。現在の主な取扱ブランドは「MANGO」、「Vanity Beauty」、「Bell Florrie」などであり、」
MANGOやMisuzu & Co.由来のブランドをEC・プラットフォームインフラを活用して運営する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ブランド事業につきましては、EC事業及びプラットフォーム事業のサービスを活用し、自社でブランド運営を行っております。現在の主な取扱ブランドは「MANGO」、「Viola&Emma」などであり、EC事業において差別化商品を展開するだけでなく、ブランド事業において当社グループの提供するプラットフォームサービスのベストプラクティスを構築していくことで、プラットフォーム事業の強化を図っております。」
MANGO等の自社ブランド運営をEC・プラットフォーム事業の実証・強化に活用する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ブランド事業につきましては、EC事業及びプラットフォーム事業のサービスを活用し、自社でブランド運営を行っております。現在の主な取扱ブランドは「MANGO」、Misuzu & Co.が扱う「Vanity Beauty」「Bell Florrie」などであり、」
MANGOやMisuzu & Co.のブランドを、EC・プラットフォームサービスを活用して運営する方針を引き続き示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ブランド事業につきましては、EC事業及びプラットフォーム事業のサービスを活用し、自社でブランド運営を行っております。現在の主な取扱ブランドは「MANGO」、Misuzu & Co.が扱う「Vanity Beauty」「Bell Florrie」などであり、」
MANGOを含むグループ内ブランドを、EC・プラットフォームサービスを活用して運営する方針を引き続き示している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、新たに平成30年10月１日にMisuzu & Co.株式会社の全株式を取得し、連結子会社としております。これにより、MANGOブランドに加えてグループ内のブランド事業における戦略ブランドとして位置づけ、ブランド事業の強化を図っております。また、当社グループの提供するプラットフォームサービスをMisuzu & Co.株式会社に導入することにより、Misuzu & Co.株式会社の収益力向上は当然のことながら、Misuzu & Co.株式会社での事例を踏まえてプラットフォーム事業の更なる強化を図っております。」
MANGOを中心としたブランド・プラットフォーム活用の説明から、Misuzu & Co.を加えたグループ内ブランド事業の強化と事例展開へと対象を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は「LOCONDO.jp」において「MANGO」のプロモーションを積極的に展開し、「MANGO」ブランドの認知度の向上をさせECサービスの販売強化を図ります。また、当社が提供するプラットフォームサービスを積極的に導入することで生産性の向上を図り、ベストプラクティスとすることで、他のブランドへのプラットフォームサービスの提供を加速させて行きたいと考えております。」
MANGOをEC販売強化とプラットフォーム導入の実証事例とする方針を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年４月１日にはスペイン発のグローバルファストファッションブランドであるMANGOの国内リアル店舗の原宿店を継承し、「オムニ戦略総合プラットフォーム」の戦略旗艦店として、プラットフォームサービスを積極導入し、アパレルブランドにとって重要な課題である「在庫回転率の向上」と「リアル店舗運営コストの改善」の実現を目指しております。その一環でパソコンやタブレットで利用可能なPOSシステムのLOCOPOS（ロコポス）、ユーザーが事前にクレジットカード情報を登録するとバーコードをかざすだけで店舗決済を行えるスマホ決済のLOCOPAY（ロコペイ）をMANGO原宿店にて運用を開始しました。」
MANGOをプラットフォーム導入の実証事例とする方針およびPOS・スマホ決済の運用を再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「平成29年４月１日にはスペイン発のグローバルファストファッションブランドであるMANGOの国内リアル店舗の原宿店を継承し、「オムニ戦略総合プラットフォーム」の戦略旗艦店として、プラットフォームサービスを積極導入し、アパレルブランドにとって重要な課題である「在庫回転率の向上」と「リアル店舗運営コストの改善」を実現を目指しております。その一環でパソコンやタブレットで利用可能なPOSシステムのLOCOPOS（ロコポス）、ユーザーが事前にクレジットカード情報を登録するとバーコードをかざすだけで店舗決済を行えるスマホ決済のLOCOPAY（ロコペイ）をMANGO原宿店にて運用を開始しました。」
MANGOをプラットフォーム導入の実証事例とする計画について、POS・スマホ決済の運用開始という具体的な進展が記載されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、平成29年４月１日にはスペイン発のグローバルファストファッションブランドであるMANGOの国内リアル店舗の原宿店を継承し、「オムニ戦略総合プラットフォーム」の戦略旗艦店として、プラットフォームサービスを積極導入し、アパレルブランドにとって重要な課題である「在庫回転率の向上」と「リアル店舗運営コストの改善」を実現してまいります。」
MANGOを単なる販売ブランドではなく、リアル店舗でプラットフォームサービスを実証する戦略旗艦店として活用する段階に進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後は「LOCONDO.jp」において「MANGO」のプロモーションを積極的に展開し、「MANGO」ブランドの認知度の向上をさせECサービスの販売強化を図ります。また、当社が提供するプラットフォームサービスを積極的に導入することで生産性の向上を図り、ベストプラクティスとすることで、他のブランドへのプラットフォームサービスの提供を加速させて行きたいと考えております。」
国内独占フランチャイズを、販売・ブランド認知・プラットフォーム導入の実証事例として位置づけている。