衣料・服装雑貨のEC化率拡大
FY2019に初出。13回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
ジェイドグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は23.4%（令和６年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
国内衣料・服装雑貨等のEC化率の参照値を22.9％から23.4％へ更新し、認知度向上を通じたEC化率拡大の目標を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は22.9%（令和５年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
国内衣料・服装雑貨等のEC化率の参照値を21.6％から22.9％へ更新し、認知度向上を通じたEC化率拡大の方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は21.6%（令和４年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
国内衣料・服装雑貨等のEC化率の参照値を前年度の21.15％から21.6％へ更新し、認知度向上を通じたEC化率拡大の方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で、当社グループの主たる事業領域であるファッションEC市場に関しては2021年度は前年比+9％、ファッション市場全体に占めるEC割合、いわゆるEC化率も21％まで増加し（経済産業省調べ）引き続き成長して行く市場であると見込まれています。」
ファッションEC市場の2021年度前年比9％成長とEC化率21％という市場参照値を継続して示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その一方で、当社グループの主たる事業領域であるファッションEC市場に関しては2021年度は前年比+9％、ファッション市場全体に占めるEC割合、いわゆるEC化率も21％まで増加し（経済産業省調べ）引き続き成長して行く市場であると見込まれています。」
ファッションEC市場の2021年度前年比9％成長とEC化率21％という参照値を継続して示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は21.15%（令和３年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
衣料・服装雑貨等の国内EC化率の参照値を19.44％から21.15％へ更新し、認知度向上を通じたEC化率拡大の方針を継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「その一方で、当社の主たる事業領域であるファッションEC市場に関しては2021年度は前年比+9％、ファッション市場全体に占めるEC割合、いわゆるEC化率も21%まで増加し（経済産業省調べ）引き続き成長して行く市場であると見込まれています。」
ファッションEC市場の成長率を2021年度前年比9％、ファッション市場全体のEC化率を21％とする新しい参照値を示し、EC化率拡大の市場環境説明を更新している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は19.44%（令和２年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社の認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
EC化率の参照値を前回の13.87％から19.44％へ更新し、認知度向上を通じたEC化率拡大の方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は13.87%（令和元年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
国内EC化率の参照値を11.5％から13.87％へ更新し、認知度向上を通じたEC化率拡大の目標を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は11.5%（平成29年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
国内衣料・服装雑貨のEC化率11.5％を前提に、認知度向上を通じたEC化率拡大を目指す方針を再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「日本国内の衣料・服装雑貨等のEC化率は11.5%（平成29年度、経済産業省「電子商取引に関する市場調査」より）と、諸外国と比較しても低い水準にあると認識しており、当社グループの認知度向上を通した当該EC化率の拡大を目指してまいります。」
国内の衣料・服装雑貨等のEC化率11.5％を前提に、認知度向上を通じたEC化率の拡大を中長期戦略として掲げている。