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ジェイドグループ(3558)・施策支援ブランド数・取扱高減少

ECインフラを共有するプラットフォームサービスの拡大

FY2017に初出。40回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-15。

40記載
10年にわたる
6うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化2017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 82026
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EC・店舗・物流を統合した法人向けデジタルソリューション4社が書いているテーマ・逆風2社・追い風2社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1支援ブランド数・取扱高減少有価証券報告書

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、当中間連結会計期間末時点で37ブランドとなりました。これにより、当中間連結会計期間の商品取扱高は5,385百万円、(対前年増減率22.1%減)、売上高は2,255百万円(対前年増減率3.4%減)となりました。」

    支援ブランド数は前年度末の39ブランド、前年同期の41ブランドから37ブランドへ減少し、商品取扱高も前年同期比22.1%減、売上高も同3.4%減となった。
  2. 2026-07-15その他決算

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、当第1四半期連結会計期間末時点で38ブランドとなりました。これにより、当第1四半期連結累計期間の商品取扱高は2,737百万円(対前年増減率19.9%減)、売上高は1,174百万円(対前年増減率3.6%減)となりました。」

    支援ブランド数は前年度末の39から38へ減少し、商品取扱高・売上高も前年同期比で減少している。
  3. FY2026支援ブランド数・取扱高減少有価証券報告書

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、当連結会計年度末時点で39ブランドとなりました。これにより、当連結会計年度の商品取扱高は13,639百万円(前年同期比25.7%減)、売上高は4,471百万円(前年同期比18.1%減)となりました。」

    支援ブランド数は前年度末の46ブランドから39ブランドへ減少し、プラットフォーム事業の商品取扱高・売上高も前年同期比で減少した。
  4. FY2026-H1支援ブランド数・取扱高減少有価証券報告書

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、当中間連結会計期間末時点で41ブランドとなりました。これにより、当中間連結会計期間の商品取扱高は6,908百万円、(対前年増減率17.2%減)、売上高は2,334百万円(対前年増減率12.3%減)となりました。」

    支援ブランド数は前年度末の46ブランドから41ブランドへ減少し、プラットフォーム事業の商品取扱高・売上高も前年同期比で減少した。
  5. FY2025支援ブランド数減少・取扱高増加有価証券報告書

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、マガシークの買収により、当連結会計年度末時点で46ブランドとなりました。これにより、当連結会計年度の商品取扱高は18,365百万円(前年同期比149.2%増)、売上高は5,457千円(前年同期比115.8%増)となりました。」

    支援ブランド数は中間期の51ブランドから46ブランドとなった一方、プラットフォーム事業の商品取扱高は183億6,500万円、前年同期比149.2%増となった。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、マガシークの買収により、当中間連結会計期間末時点で51ブランドとなりました。これにより、当中間連結会計期間の商品取扱高は8,340百万円、(対前年増減率144.9%増)、売上高は2,661百万円(対前年増減率107.4%増)となりました。」

    マガシーク買収によりBOEM・ECSの支援ブランド数を51ブランドとし、プラットフォーム事業の商品取扱高と売上高が前年同期比で大幅に増加した。
  7. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「「BOEM」「ECS」における支援ブランド数は、マガシークの買収により、当第1四半期連結会計期間末時点で51ブランドとなりました。これにより、当第1四半期連結累計期間の商品取扱高は3,520百万円(対前年増減率94.6%増)、売上高は1,203百万円(対前年増減率83.7%増)となりました。」

    マガシーク買収により、BOEM・ECSの支援ブランド数が51ブランドへ拡大した。プラットフォーム事業の商品取扱高は35億2,000万円、売上高は12億300万円となり、前年同期比でそれぞれ94.6%増、83.7%増となった。
  8. FY2024前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は当連結会計年度末時点で33ブランドとなりました。これにより、当連結会計年度の商品取扱高は7,463,011千円(前年同期比33.5%増)、売上高は4,154,598千円(前年同期比67.9%増)となりました。」

    支援ブランド数は前年度末と同じ33ブランドだったが、プラットフォーム事業の商品取扱高は前年同期比33.5%増、売上高は同67.9%増となった。
  9. FY2024-Q3支援ブランド数減少・プラットフォーム業績増加有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は当第3四半期連結会計期間末時点で33ブランドとなりました。当第3四半期連結累計期間の商品取扱高は5,818,339千円(前年同期比47.9%増)、売上高は3,351,451千円(前年同期比113.6%増)となりました。」

    BOEMの支援ブランド数は前四半期末の34ブランドから33ブランドへ減少した一方、プラットフォーム事業の商品取扱高は前年同期比47.9%増、売上高は同113.6%増となった。
  10. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「また、BOEMの新バージョン(BOEM3.0)への移行とLOCOPOS、LOCOCHOCの機能を増強し、利用企業様の利便性向上の実現に努めて参りました。」「BOEM」における支援ブランド数は当第2四半期連結会計期間末時点で34ブランドとなりました。」

    BOEM3.0への移行、LOCOPOS・LOCOCHOCの機能増強を継続し、BOEM支援ブランド数は第1四半期末の33ブランドから34ブランドへ増加した。
  11. FY2024-Q1支援ブランド数の記載値が減少有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は当第1四半期連結会計期間末時点で33ブランドとなりました。これにより、当第1四半期連結累計期間の商品取扱高は1,814,500千円、売上高は1,019,255千円となりました。」

    BOEMの支援ブランド数は33ブランドとなり、前年度末の34ブランドから減少した。一方、プラットフォーム事業の商品取扱高1,814,500千円、売上高1,019,255千円を記載している。
  12. FY2023再掲有価証券報告書

    「プラットフォーム事業につきましては、ブランドの自社公式EC支援(BOEM)、倉庫受託(e-3PL)、店舗の欠品及び品揃え補強(LOCOCHOC)の運営等を行っております。「BOEM」における支援ブランド数は当連結会計年度末時点で34ブランドとなりました。」

    BOEM、e-3PL、LOCOCHOC等のサービス運営と、BOEM支援ブランド34ブランドの状態を年度末実績として継続している。
  13. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当該四半期におきましては主にBOEMの新バージョン(BOEM3.0)への移行とLOCOPOS、LOCOCHOCの機能を増強し、利用企業様の利便性向上の実現に努めて参りました。」

    BOEM3.0への移行、LOCOPOS・LOCOCHOCの機能増強によるプラットフォーム(DX)事業のサービス改善を継続している。
  14. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当該四半期におきましては主にBOEMの新バージョン(BOEM3.0)への移行とLOCOPOS、LOCOCHOCの機能を増強し、利用企業様の利便性向上の実現に努めて参りました。」

    BOEM3.0への移行、LOCOPOS・LOCOCHOCの機能増強という具体的なサービス改善を進めた。なお、BOEMの支援ブランド数は第1四半期末の34ブランドから33ブランドとなっている。
  15. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「プラットフォーム事業においては、新倉庫への投資を行うとともに、自社公式EC支援(BOEM)、倉庫受託(e-3PL)、店舗の欠品及び品揃え補強(LOCOCHOC)等のサービスを強化することで導入社数の増強を実現してまいりました。」「BOEM」における支援ブランド数は当第1四半期会計期間末時点で34ブランドとなりました。これにより、当第1四半期累計期間の商品取扱高は1,201,856千円(前年同期比30.2%増)、売上高は437,514千円(前年同期比20.5%増)となりました。」

    新倉庫への投資とBOEM・e-3PL・LOCOCHOCの強化を進め、BOEM支援ブランド数34ブランド、プラットフォーム商品取扱高前年同期比30.2%増、売上高同20.5%増を記載している。
  16. FY2022前進有価証券報告書

    「プラットフォーム事業につきましては、ブランドの自社公式EC支援(BOEM)、倉庫受託(e-3PL)、店舗の欠品及び品揃え補強(LOCOCHOC)の運営等を行っております。「BOEM」における支援ブランド数は当事業年度末時点で34ブランドとなりました。」

    BOEMの支援ブランド数が第3四半期末の33ブランドから年度末34ブランドへ増加し、プラットフォームサービスの導入拡大が進んだ。
  17. FY2022-Q3支援ブランド数の記載値が減少有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は当第3四半期会計期間末時点で33ブランドとなりました。」

    BOEMの支援ブランド数を第3四半期末33ブランドと記載している。直前の第2四半期末記載の34ブランドから数値は減少しているが、プラットフォーム事業の運営自体は継続している。
  18. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は新たにEmma Francisの開始により当第2四半期会計期間末時点で34ブランドとなりました。」

    Emma Francisへの支援を開始し、BOEMの支援ブランド数が第1四半期末の33ブランドから34ブランドへ増加した。
  19. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は新たにSTORY SHOPの開始により当第1四半期会計期間末時点で33ブランドとなりました。」

    STORY SHOPの支援開始により、BOEMの支援ブランド数が前年度末の32ブランドから33ブランドへ増加している。
  20. FY2021再掲有価証券報告書

    「また、自社公式EC支援(BOEM)、倉庫受託(e-3PL)、店舗の欠品及び品揃え補強(LOCOCHOC)等のサービスを提供するプラットフォーム事業につきましても、サービスの強化及び導入社数の増強を図っております。」

    BOEM、e-3PL、LOCOCHOC等のサービス強化と導入社数増強の方針を継続している。
  21. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は新たにkippisなどの開始により当第3四半期連結会計期間末時点で32ブランドとなりました。」

    kippisなどへの支援開始により、BOEMの支援ブランド数が前四半期末の31ブランドから32ブランドへ増加した。
  22. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援ブランド数は新たにKATHARINE HAMNETT LONDONなどの開始により当第2四半期連結会計期間末時点で31ブランドとなりました。」

    KATHARINE HAMNETT LONDONなどへの支援開始により、BOEMの支援ブランド数が31ブランドへ増加した。
  23. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、自社公式EC支援(BOEM)、倉庫受託(e-3PL)、店舗の欠品及び品揃え補強(LOCOCHOC)等のサービスを提供するプラットフォーム事業につきましても、サービスの強化及び導入社数の増強を図っております。」

    BOEM、e-3PL、LOCOCHOC等のプラットフォームサービス強化と導入社数増強の方針を継続している。
  24. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社fitfitなどの開始により当第3四半期会計期間末時点で27社となりました。」

    fitfitなどへの支援開始により、BOEMの支援企業数が前四半期末の24社から27社へ増加した。
  25. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに大塚製靴株式会社などの開始により当第2四半期会計期間末時点で24社となりました。」

    大塚製靴株式会社などへの支援開始により、BOEMの支援企業数が前四半期末の23社から24社へ増加した。
  26. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに大塚製靴株式会社などの開始により当第1四半期会計期間末時点で23社となりました。」

    大塚製靴株式会社などへの支援開始により、BOEMの支援企業数が前連結会計年度末の21社から23社へ増加した。
  27. FY2019支援企業数の記載値が減少有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社モード・エ・ジャコモなどの開始により当連結会計年度末時点で21社となりました。」

    新規支援開始を記載する一方、BOEM支援企業数は前四半期末の22社から年度末21社と記載されている。
  28. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社モード・エ・ジャコモなどの開始により当第3四半期連結会計期間末時点で22社となりました。」

    モード・エ・ジャコモなどへの支援開始により、BOEMの支援企業数が前四半期末の21社から22社へ増加した。
  29. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「また、自社公式EC支援(BOEM)、倉庫受託(e-3PL)、店舗の欠品及び品揃え補強(LOCOCHOC)等のサービスを提供するプラットフォームサービスにつきましても、サービスの強化及び導入社数の増強を図っております。」「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社モード・エ・ジャコモなどの開始により当第2四半期会計期間末時点で21社となりました。」

    プラットフォームサービスの強化を継続し、BOEMの支援企業数が前四半期末の18社から21社へ増加した。
  30. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社モード・エ・ジャコモなどの開始により当第1四半期会計期間末時点で18社となりました。」

    モード・エ・ジャコモなどへの支援開始により、BOEMの支援企業数が前事業年度末の16社から18社へ増加した。
  31. FY2018支援企業数の記載値が減少有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社大丸松坂屋百貨店などの開始により当事業年度末時点で16社となりました。」

    BOEMの支援企業数を年度末16社と記載している。直前の第3四半期記載の17社から数値は減少しており、増強方針の記載は継続している。
  32. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社大丸松坂屋百貨店などの開始により当第3四半期会計期間末時点で17社となりました。」

    BOEMの支援企業数が第2四半期末の13社から17社へ増加した。
  33. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社大丸松坂屋百貨店などの開始により当第2四半期会計期間末時点で13社となりました。」

    大丸松坂屋百貨店などへの支援開始により、BOEMの支援企業数が第1四半期末の12社から13社へ増加した。
  34. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「「BOEM」における支援企業社数は新たに株式会社大丸松坂屋百貨店などの開始により当第1四半期会計期間末時点で12社となりました。」

    大丸松坂屋百貨店などへの支援開始により、BOEMの支援企業数が12社に到達した。
  35. FY2017初出有価証券報告書

    「出店ブランドや百貨店に対し、当社プラットフォームを活用しながら「複数チャネル間での『在庫シェアリング』モデルを通じ、EC売上の最大化とオムニ戦略の実現を『ワンストップ』で提供する」ことを目指す各種プラットフォームサービスにつきましても、導入社数の増強を図っております。」

    BOEM、e-3PL、LOCOCHOC等を通じ、EC・店舗・百貨店の在庫と物流を共通化する構想。
一緒に動いた変遷

「取扱ブランド・商品・出荷規模の拡大」は、この変遷が動いた40回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

16151212118★123456
  1. ★この変遷
  2. 1取扱ブランド・商品・出荷規模の拡大16回
  3. 2システム安定性と物流機能の強化15回
  4. 3先行投資段階から収益基盤を確立すること12回
  5. 4M&A等による新規・既存事業投資の推進12回
  6. 5商品取扱高(返品後)を重視する経営指標11回
  7. 6優秀な人材の確保・育成と組織力の強化8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ジェイドグループの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-15の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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