Reebokを旗艦ブランドとするEC・プラットフォーム事業の強化
FY2022に初出。14回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「うち、REEBOK 2,233 10.0 － 2,434 10.3 9.0」
Reebokの商品取扱高は前年同期の2,233百万円から2,434百万円へ9.0％増加し、前年度までの減少傾向から中間期では増加に転じた。 - FY2026Reebok取扱高減少の拡大有価証券報告書
「うち、REEBOK 5,378 10.7 － 4,364 9.5 －18.8」
Reebokの商品取扱高は前年の5,378百万円から4,364百万円へ18.8％減少した一方、EC・直営店舗・卸事業とプラットフォーム活用による事業運営は継続している。 - FY2026-H1Reebok取扱高減少の拡大有価証券報告書
「うち、REEBOK 2,654 10.9 － 2,233 10.0 －15.9」
Reebokの商品取扱高は前年同期の2,654百万円から2,233百万円へ15.9％減少した一方、EC・直営店舗・卸事業とプラットフォーム活用による事業運営は継続している。 - FY2025Reebok取扱高減少・事業継続有価証券報告書
「うち、REEBOK 5,497 19.2 － 5,378 10.7 －2.2」
Reebokの年間商品取扱高は前年の5,497百万円から5,378百万円へ2.2％減少した一方、EC・直営店舗・卸事業の運営とSNSマーケティング活用は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、前連結会計年度からは伊藤忠商事株式会社との新設子会社であるRBKJ株式会社（出資比率はジェイドグループ66％、伊藤忠商事34％）を通じてグローバルスポーツブランドのReebok国内販売権を獲得し、ReebokのEC、直営店舗、卸事業を展開して参りました。Reebok事業の展開に際しては、弊社のプラットフォーム事業を活用し、PMI（Post Merger Integration: 買収後の統合）を予定通り行うことでスムーズな事業の立ち上げを実現するとともに、ECモール事業で培ったSNSマーケティングノウハウを活用する事でブランドの更なる知名度向上を実現してまいりました。」
RBKJを通じたReebokのEC・直営店舗・卸事業を継続し、プラットフォーム活用によるPMIとSNSマーケティングノウハウの活用を説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、前連結会計年度からは伊藤忠商事株式会社との新設子会社であるRBKJ株式会社（出資比率はジェイドグループ66％、伊藤忠商事34％）を通じてグローバルスポーツブランドのReebok国内販売権を獲得し、ReebokのEC、直営店舗、卸事業を展開して参りました。Reebok事業の展開に際しては、弊社のプラットフォーム事業を活用し、PMI（Post Merger Integration: 買収後の統合）を予定通り行うことでスムーズな事業の立ち上げを実現するとともに、SixTONESとのコラボレーション企画等新たな施策を押し出すことでブランドの更なる知名度向上を実現してまいりました。」
RBKJを通じたReebokのEC・直営店舗・卸事業を継続し、プラットフォーム活用によるPMIとSixTONESとのコラボレーション施策を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「さらに、第３四半期からは伊藤忠商事株式会社との新設子会社であるRBKJ株式会社（出資比率はロコンド66%、伊藤忠商事34％）を通じてグローバルスポーツブランドのReebok国内販売権を獲得し、ReebokのEC、直営店舗、卸事業を展開して参りました。Reebok事業の展開に際しては、弊社のプラットフォーム事業を活用し、PMI（Post Merger Integration: 買収後の統合）を予定通り行うことでスムーズな事業の立ち上げを実現することができました。」
RBKJを通じたReebok国内販売権の獲得後、EC・直営店舗・卸事業を展開し、プラットフォーム活用とPMIを予定どおり実施した状態を年度実績として確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「さらに、当第３四半期からは伊藤忠商事株式会社との新設子会社であるRBKJ株式会社（出資比率はロコンド66%、伊藤忠商事34％）を通じてグローバルスポーツブランドのReebok国内販売権を獲得し、ReebokのEC、直営店舗、卸事業を展開して参りました。Reebok事業の展開に際しては、弊社のプラットフォーム事業を活用し、PMI（Post Merger Integration: 買収後の統合）を予定通り行うことでスムーズな事業の立ち上げを実現することができました。」
RBKJを通じたReebok国内販売権の獲得後、EC・直営店舗・卸事業を開始し、プラットフォーム活用とPMIを予定どおり実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2022年９月28日開催の取締役会において、当社の子会社であるRBKJ株式会社(以下RBKJ)が、アディダス ジャパン株式会社から、同社の営むReebokブランドの日本国内事業の一部を譲り受けることを決議し、同日付にて事業譲渡契約を締結しました。」
Reebokを旗艦ブランドとしてEC・店舗・卸を展開する計画について、RBKJによる国内事業の譲受け契約を締結した。企業結合日は2022年10月1日で、EC事業、9店舗の店舗運営事業、靴卸事業を対象としている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、第３四半期からは伊藤忠商事との合弁会社RBKJ株式会社を通じてリーボックブランドの国内販売権を獲得、３事業の補完体制を活かした事業の拡張を計画しております。」
伊藤忠商事との合弁会社RBKJを通じたリーボックブランドの国内販売権獲得を記載し、第3四半期から3事業の補完体制を活用した事業拡張を計画している。 - FY2022初出有価証券報告書
「本契約締結によってブランド事業自体が大幅に強化される事はもちろん、Reebok国内公式サイト（Reebok.jp）を含むロコンドグループで取り扱うReebok商品が大幅に増加し、この品揃えの拡充を通じてお客様満足度を一層向上させられる、というEC事業の強化に繋がります。更に、ロコンドはプラットフォーム事業で提供するサービスを全て導入しDX とOMO を一気に実現する「オールインワン」を昨年から提供していますが、Reebokを新たなオールインワンの旗艦ブランドにする事でプラットフォーム事業の強化に繋がる、と判断した事から、本契約締結を決議いたしました。」
伊藤忠商事とのサブライセンス契約及び合弁会社設立の基本合意により、Reebokの靴のオンライン・オフライン独占販売、ライセンス商品の生産、DX・OMOを一体化した旗艦ブランド運営を計画している。合弁会社はロコンド66％、伊藤忠34％で、2022年10月1日以降の事業開始を予定している。