原油価格高騰による消費下押し
FY2019-Q3に初出。8回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2027-H1。
バロックジャパンリミテッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「中東情勢の混乱による原油価格の高騰や原油由来の原材料不足の影響により生産活動が制約されるなど、景気の先行きについては不透明な状況が続いています。」
原油価格高騰による消費下押し懸念に加え、原油由来の原材料不足と生産活動の制約が示され、エネルギー・原材料リスクの影響範囲が広がった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰、世界的な金融引き締めに伴う円安の常態化、不安定な海外情勢の長期化など、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰に加え、円安が一時的な変動ではなく常態化した状況として記載され、コスト・消費下押しリスクが強まった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、円安傾向の継続、資源・エネルギー価格の高騰に伴う物価高の進行など、個人消費の下押しリスクがあり、引き続き不透明な経営環境が続いております。」
円安、資源・エネルギー価格高騰、物価高が個人消費を下押しする懸念が引き続き示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰による消費の減速懸念等、先行き不透明な経営環境が続きました。」
原材料・エネルギー価格高騰が消費を下押しする懸念が引き続き記載された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「適正量の仕入及びセール販売の抑制に継続して取り組み、当連結会計年度における国内売上総利益は前年同期比101.5％となりましたが、原価高騰と急激な円安による為替影響が売上総利益の重しとなりました。」
原材料・為替リスクが実際に原価および売上総利益の重しとなった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、原料・エネルギー価格の高騰、円安傾向等による物価上昇が続く中、個人消費の改善は見込みにくい状況であり、依然として先行き不透明な経営環境が続いております。」
原料・エネルギー価格高騰や円安による物価上昇が続き、個人消費を下押しする外部環境リスクが引き続き記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「これに加えて、原材料価格の高騰や地政学的リスク増大を主因とした原油価格や輸送費の上昇も懸念されるなど、依然として厳しい経営環境が継続しております。」
従来の原油価格高騰による消費下押しに加え、原材料価格、地政学的リスク、輸送費上昇が懸念要因として明示され、コスト面を含むリスクの範囲が広がった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格の高騰等が消費を下押しする要因となりました。」
原油価格の高騰が消費を下押しする外部環境要因として初めて記載された。