取締役会の実効性評価と後継者計画・スキル議論
FY2021に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「後継者計画については、指名・報酬諮問委員会において優先アジェンダとして位置づけ、委員会の審議内容および進捗を取締役会へ適宜報告する体制を整備してまいります。あわせて、決議事項の進捗確認の強化と特定テーマに絞り込んだ集中的な議論を取り入れることで、取締役会の実効性のさらなる向上に取り組んでまいります。」
2026年2月期の実効性評価で、後継者計画と指名・報酬諮問委員会の情報共有を課題として特定し、優先アジェンダ化、進捗報告、決議事項のフォローアップ等の対応を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、年に１回取締役会の実効性評価を実施することとしております。2025年２月期に実施した取締役会の実効性評価の詳細は以下の通りです。全ての取締役・監査役に対しアンケートを実施し、回答結果を集計・分析の上、取締役会にて当社取締役会の強み及び課題について議論を実施し、実効性について評価しました。」
2025年2月期の年次実効性評価を実施し、外部機関を活用した分析、経営戦略議論や監督機能を強みとして確認した。後継者計画と取締役会アジェンダの充実を課題とし、指名・報酬諮問委員会での議論強化と年間スケジュール策定を対応策として示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、年に１回取締役会の実効性評価を実施することとしております。2024年２月期に実施した取締役会の実効性評価の詳細は以下の通りです。全ての取締役・監査役に対しアンケートを実施し、回答結果を集計・分析の上、取締役会にて当社取締役会の強み及び課題について議論を実施し、実効性について評価しました。」
2024年2月期の年次実効性評価を実施し、取締役会の多様なスキル、活発な議論、内部統制監督を強みとして確認した。後継者計画、指名・報酬監督、役員トレーニングを課題として、今後の対応も示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年2月期に実施した取締役会の実効性評価の詳細は以下の通りです。全ての取締役・監査役に対しアンケートを実施し、回答結果を集計・分析の上、取締役会にて当社取締役会の強み及び課題について議論を実施し、実効性について評価しました。」
2023年2月期の年次評価を実施し、外部機関を用いたアンケート分析を行った。後継者計画、指名・報酬監督、役員トレーニングを課題として特定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、年に１回取締役会の実効性評価を実施することとしております。2022年2月期に実施した当該実効性評価の詳細は以下の通りです。全ての取締役・監査役に対しアンケートを実施し、回答結果を集計・分析の上、取締役会にて当社取締役会の強み及び課題について議論を実施し、実効性について評価しました。」
2022年2月期の実効性評価を外部機関も活用して実施し、後継者計画、指名・報酬諮問委員会の活用、役員トレーニング等を課題として特定した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、年に１回取締役会の実効性評価を実施することとしております。全ての取締役・監査役に対しアンケートを実施し、回答結果を集計・分析の上、取締役会にて当社取締役会の強み及び課題について議論を実施し、実効性について評価しました。」
年1回の取締役会実効性評価を制度化し、全役員へのアンケートと外部機関を活用した分析を実施した。後継者計画、指名・報酬、取締役会スキルの継続検証を今後の課題としている。